日本国内で購入できる仮想通貨の種類一覧

仮想通貨はすでに全世界で4000種類以上が発行されていますが、日本国内では規制の影響もあり、16種類しか購入できません。

国内で購入できる通貨がたった16種類というのはとても少ない数字ですが、日本人が仮想通貨の購入を考えた場合、利用しやすいのはやはり国内の仮想通貨取引所でしょう。

そこで本記事では、2019年現在、国内の仮想通貨取引所で購入できる仮想通貨の種類と特徴をご紹介していきます。

ぜひ今後の参考にお役立てください。

日本国内で買える仮想通貨の種類

現在日本国内で買える仮想通貨の種類にはどんなものがあるのでしょうか?

一番有名なのは「ビットコイン」だと思いますが、主要コインの1つである「イーサリアム」や日本国内での保有率No.1の「リップル」に続き、

  • ビットコインキャッシュ
  • イーサリアムクラシック
  • ライトコイン
  • ネムコイン
  • ファクトム
  • モナコイン
  • リスク
  • ザイフトークン
  • カウンターパーティートークン
  • フィスココイン
  • ペペキャッシュ
  • カイカコイン
  • ネクスコイン

と全16種類あります。

【2019年版】日本国内で買える仮想通貨の特徴

では各仮想通貨の特徴について見てみることにしましょう。

ビットコイン(Bitcoin/BTC)の特徴

世界で最初に生まれた仮想通貨です。

「ナカモトサトシ」という氏名を名乗る学者による論文をもとにして作られました。

セキュリティも強固なもので、これまで不正行為が行われたことは一度もありません。

手間をかけずすぐにビットコインを購入するには、「リキッド」を利用するといいでしょう。

ビットコインを扱っている取引所は数多いですが、ビットフライヤーが資本金・取引量・ユーザー人数ともに国内では第1位を誇っています。

最初に会員登録(スマートフォンからでOK)が必要ですが、あとは簡単に購入可能です。

まとまった資金がない場合でもクレジットカードで買うことができます。

しかし手数料がかかり、送金するまで1週間待たなくてはならないというデメリットもあります。

ビットコインは、銀行ATMと同じ料金で購入・売却できます。

全国各地には、ビットコインのATMも設置されています。

またビットコインは、アドレスを設定すれば、世界中に誰でも即時に基本無料で送金できるのも非常に便利な点です。

「どの国」「どの銀行」「どの支店」といった設定の必要はなく、ビットコイン固有のIDを使うことで、10分程度で送金可能となっています。

手数料もほとんどかからず、かかった場合でも10円程度と非常に少額です。

イーサリアム(Ethereum/ETH)の特徴

2013年、ロシア人のヴィタリック・ブテリンによって開発されました。

ブテリンは当時19歳ということですから若き天才ですね。

ビットコインは決済や送金を目的とした仮想通貨であるのに対し、イーサリアムは「スマートコントラクト」という技術を使用しています。

例えばネットオークションなどで、AさんがBさんにある商品を売るとします。

しかしBさんが先にAさんに代金を支払っても商品が確実に届く保証がありません。

逆にAさんが先に商品を届けたからと言って、お金を払ってもらえる保証もないですよね。

ここで「スマートコントラクト」が登場します。

支払いと同時に商品を送ると決めておけば、自動的に発送が完了するわけです。

これをブロックチェーンで行えば、改ざんは不可能であり、安心して取引ができます。

ビットコインは法定通貨と用途が重複するために、国からの規制がかかるのでは?という心配の声もありますが、イーサリアムにはスマートコントラクトという決済以外の利用法もあるので、国からの規制もかかりにくいと言えます。

リップル(Ripple/XRP)の特徴

リップルはビットコインやイーサリアムと違って、管理者不在の仮想通貨でなく、「リップル社」が発行と管理を行う仮想通貨です。

日本でも大変人気がある仮想通貨で、なんと言っても送金スピードの速さが魅力です。

送金に要する時間はわずか4秒とまさに瞬時であり、ビットコインの送金時間の10分と比べると飛躍的な速さです。

またブロックチェーンではなく、XRP ledgerという技術が使用されていることもポイントです。

リップル社は100社以上の金融機関や企業とパートナーシップを結んでおり、提携先も三菱UFJフィナンシャル・SBIホールディングス・アメリカンエクスプレスやIBMなど大企業が多く、注目度が高いことがわかります。

ビットコインキャッシュ(BitcoinCash/BCH)の特徴

ビットコインのバージョンアップに伴って2017年8月に誕生しました。

基本的なシステムはビットコインと同様ですが、データ容量のサイズを大きくすることでビットコインの問題を解消しました。

ビットコインは1ブロックあたり1MBというデータ容量でしたが、ビットコインキャッシュではこれを8MBまで増やし、ユーザーの送金需要を満足させることができます。

さらに2018年にはブロックチェーンをアップデートし、32MBまで容量を増やしています。

ビットコインキャッシュは、ビットバンクなど国内取引所で購入可能です。

スマホで操作もできますし、登録時間も5分あれば完了します。

イーサリアムクラシック(Ether Classic/ETC)の特徴

イーサリアムクラシックは、2016年6月にイーサリアムで約65億円がハッキング・盗難されるという「DAO事件」が起こったことで誕生しました。

このDAO事件では、スマートコントラクトを使用したアプリケーション「DAO」の脆弱性を悪用されたのです。

イーサリアムクラシックは、イーサリアムと別のブロックチェーンに登録されています。

しかし両方とももともと同じ暗号通貨なので、基本的な機能は同じで大きな違いはありません。

イーサリアムクラシックは、ビットフライヤーやコインチェックで購入可能です。

コインチェックは口座開設・入金済みであればすぐに購入することができます。

ライトコイン(Litecoin/LTC)の特徴

ライトコインは、ビットコインの補助をするために誕生した仮想通貨です。

アメリカでは特に人気を博しています。

2011年10月に開発されて、ビットコインについで歴史の古い仮想通貨とされています。

開発者自身も「ビットコインが金なら、ライトコインは銀」と断言しており、ビットコインよりも発行枚数も約4倍と多く、決済方法として物やサービスなどに幅広く使われています。

Segwit技術をいち早く取り入れたため、承認までのスピードが速く、手数料も安く送金が可能です。

ビットコインは送金まで10分を要しますが、ライトコインは2.5分と承認速度が4倍速いのです。

2018年には「ライトパル」というサービスを導入し、ペイパルと同じ要領で、買い物代金の支払いをスマホで行うことができるようになりました。

なおライトコインはビットバンクでビットコイン建てで簡単に購入できます。

ネムコイン(NEM/XEM)の特徴

NEMは「New Economy Movement」を省略したものです。

XEMはNEMのプラットフォームで発行された仮想通貨の単位ではありますが、NEMという名前の方が圧倒的に知名度が高いと言えるでしょう。

NEMは、決済から独自のトークン発行・モバイルでの支払いなど、ブロックチェーンを利用したさまざまなサービスを展開しています。

しかし多彩なサービスを展開する一方で、「何が目的の仮想通貨かわかりにくい」との評判も聞きます。

「イーサリアム=スマートコントラクト」「リップルの魅力は国際送金やブリッジ機能」など強みがあるほかの仮想通貨に比べると、残念ながら「NEMならでは」という独自の魅力に欠けているようです。Zaifを経営する企業・テックビューロと繋がりがあるため、これからの成長・発展が見込める仮想通貨ではあるでしょう。

ファクトム(Factom/FCT)の特徴

2015年に公開された割と新しいプロジェクトです。

「ファクトム」は実はプラットフォーム名で、仮想通貨の名前ではありません。

取引するときは「FCT」という通貨となります。

ブロックチェーンのメリットである「取引履歴が改ざんされないこと・記録は匿名性で安全ということ」を利用し、住民票や戸籍謄本などの公的な個人情報の書類を、中央機関の手を借りずに保管することができます。

書類を保管するために開発された仮想通貨であり、ユニークな特徴を持っています。

ファクトムが進めている「ハーモニー」というプロジェクトは、アメリカの住宅ローンデータを効率よく管理するものです。

ブロックチェーンで文書を保存すれば約5兆かかる、とされる管理費を大幅に削減できるのです。

ファクトムが挑もうとしているデータ市場は約16兆円規模だと言われ、もしもプロジェクトが成功したらファクトムの価値はかなり上がるでしょう。

しかしデータ管理のシステムはすでに数多く存在しているため、競合が多いとも言われています。

ファクトムはコインチェックで購入できます。

公式で提供しているウォレットもありますが、全文英語で書かれていますので、使いにくいのがデメリットです。

モナコイン(MONA)の特徴

日本人だから日本人が作った仮想通貨がいいという方もいるかもしれません。

モナコインは「2ちゃんねる」から誕生した仮想通貨であり、コインのデザインは、2ちゃんねるのアスキーアートでおなじみ「モナー」をモチーフにして作られました。

2ちゃんねると聞いて敬遠する方もいるかもしれませんが、モナコイン自体は危ないものではなく、使いやすいように元googleエンジニアが開発した仮想通貨なので、問題はありません。

Segwit技術を利用しているので、送金も約1分半とスピーディー。

そして2ちゃんねる発だけあって、コミュニティ活動が活発なのがポイントです。

他の仮想通貨と比べて、相場の上がり下がりうんぬんよりも、モナコイン自体を楽しもうという考え方の利用者が多いようです。

モナコインはビットバンクで購入できますが、相場価格は残念ながら低迷状態にありますので、モナコインを持つことに価値を見出せる方にのみ、おすすめできる仮想通貨と言えるでしょう。

リスク(Lisk/LSK)の特徴

リスクは日本でも評判のいい仮想通貨です。

2016年に公開されましたが、スイスに本部を置き、ドイツ(ベルリン)を開発拠点としています。

また開発チームに日本人がいたことからも注目されました。

「リスク」と言うと私たち日本人は「危険?」とつい勘繰ってしまいますが、危険の方のリスクは「Risk」と表記します。

この仮想通貨のリスクには「簡単」という意味が含まれています。

実はリスクというのはプラットフォームの名前で、通貨ではLSKと表記します。

イーサリアム同様に「スマートコントラクト」技術を利用しており、JavaScriptで開発されています。

JavaScriptはエンジニアの世界ではポピュラーなプログラミング言語なので、リスクはプログラマーがITの知識を活用して開発した仮想通貨と言えるでしょう。

スマートコントラクト技術を使用しているという点ではイーサリアムと同じですが、イーサリアムは独自のプログラミング言語を使っていますので、この点は大きな違いがあります。

またメインのブロックチェーンの他に、「サイドチェーント」というブロックチェーンがあるため、スマートコントラクトにエラーが生じた場合でも対応ができ、処理能力がアップします。

これもイーサリアムとの相違点です。

国内取引所ではビットフライヤーとコインチェックで購入することができます。

ザイフトークン(Zaif/ザフト)の特徴

ザイフトークンは名前のとおり、仮想通貨取引所のZaifが発行するトークンです。

Zaifをご存知の方は多いでしょうが、2018年にハッキングの被害に遭い、フィスコ仮想通貨取引所に運営を引き継ぎました。

現在ザイフトークンはZaifでしか買うことができず、実用性もありません。

価格はフィスコに運営を引き継いだ際に一時的に盛り上がりを見せましたが、それも落ち着いています。

ザイフトークンはビットコインのブロックチェーンで発行されていますが、もし購入したら必ずウォレットで保管しましょう。

取引所で保管しておくのはハッキングされる危険性が高いためです。

カウンターパーティートークン(CounterParty/XCP)の特徴

もともと「カウンターパーティー」とは、取引相手を意味し、金融業界では「相手の金融機関」という意味を持ちます。

しかし仮想通貨においては、カウンターパーティーは、ビットコインのブロックチェーンを利用したプラットフォーム名であり、通貨名でもあります。

通貨単位ではXCPを使うのでややこしいですが、覚えておきましょう。

この仮想通貨は、Proof of Burnというシステムでできています。

特定するのが不可能なアドレスにビットコインを送金し、送金したビットコインはもう使用できなくなります。

その代替としてアルトコインが発行され、独自のトークンを発行できるようになります。

トークン取引によって生まれる経済圏を「トークンエコノミー」と言いますが、もっとトークンが日常に根付いてくれば、カウンターパーティートークンの価値も上がるでしょう。

なおカウンターパーティートークンは、BittrexとPoloniexの2つの取引所で購入できます。

フィスココイン(FSCC)の特徴

フィスココインの発行には、カウンターパーティー(プラットフォーム)が利用されています。

もともとは株式会社フィスコの株主優待で使われていたコインで、2016~2017年に配布されました。

現在は株主優待制度が変わってこのシステムはなくなりましたが、フィスココインはフィスコが提供するサービス(例えば野菜の購入など)に使えます。

フィスココインは発行数が5000万枚で追加発行もされておらず、さらに市場に出回っているのは1100万枚とそれほど多くはありません。

そのため取引しにくく使いづらい仮想通貨ではありますが、その分価値は安定して下がりにくいと言えるでしょう。

フィスココインの購入にはフィスコ仮想通貨取引所に登録が必要です。

ジャスダックに上場している企業フィスコが発行しているため安心感はありますが、使える場所が限られている点が大きなデメリットと言えるでしょう。

ペペキャッシュ(PEPE)の特徴

2015年9月に公開された仮想通貨で、日本でいうなら「2ちゃんねる」にあたるアメリカの「4chan」で誕生しました。

Pepe of Frogというキャラクターをモチーフにしたカードで、ブロックチェーンを利用して仮想通貨の価値を有しています。

ペペキャッシュは、「Rare Pepe」というカードゲームの購入に利用され、やはり2ちゃんねるのように熱烈なコミュニティーが存在しています。

ただ仮想通貨としてだけでなく、カウンターパーティー(プラットフォーム)を利用し、カードの画像をトークン化もしています。

これによってレアなペペカードをユーザー同士が売買しているという側面があります。

カイカコイン(CAICA/CICC)の特徴

カイカコインは、フィスコのグループ会社である株式会社カイカが発行しているトークンです。

カイカコインは金融庁の仮想通貨ホワイトリストにも登録されている優秀なトークンです。

現在、仮想通貨はなんと1600種類以上あると言われていますが、ホワイトリストに登録されている仮想通貨はわずかなものです。

カイカコインはもともと株主優待として発行されており、この点はやはりフィスコと類似しています。

そしてカイカコインは、カイカが主催するセミナーや親会社のフィスコが提供する商品やサービスに使うことができます。

購入する際は、フィスコ仮想通貨取引所を利用します。

株式会社カイカの株価とカイカコインの価格には相関性があるのでは?とも言われますが、実際は全く関係ありません。

ネクスコイン(NCXC)の特徴

ネクスコインもホワイトリストに認定されている仮想通貨です。

株式会社ネクスが発行する仮想通貨で、カイカと同じくフィスコのグループ会社なので、同様のサービス・商品に仮想通貨が利用可能です。

今後ネクスがIoT分野でどのように力を発揮していくかによって、ネクスコインの価値も左右されるのではないでしょうか。

ビットクリスタル(BitCrystals/BCY)の特徴

ビットクリスタルは、スペルズ・オブ・ジェネシスというゲーム内でカードを買うときに利用できます。

こちらもProof of Burn方式を採用しており、ゲーム内で使われる通貨という特徴から、ゲームの仕様変更などがあった際に値動きをします。

ストレージ(Storj/SJCX)の特徴

ストレージは世界中のストレージの空いている容量を共有するために作られました。

このプラットフォームで使用されるトークンが、仮想通貨のストレージです。

DropboxやOne Driveは、中央集権型のオンラインストレージなので負荷がかかりやすく、ハッキングのリスクも高いという問題がありました。

ストレージはそれを分散型で提供することで、従来の問題点を解決したのです。

今後もっとストレージが注目され、利用者が増えていけば仮想通貨としての価値も上がるでしょう。

国内取引所ではビットフライヤーで購入可能です。

 

コムサコイン(COMSA)の特徴

日本で初のICOプラットフォームだったコムサコイン。

2017年10月に資金調達が行われて、109億円という巨大な額を達成しました。

今後の展望は、発行元・テックビューロの評判に大きく影響を受けるでしょう。

フィスコ仮想通貨取引所で購入可能です。

日本国内で上場廃止になった仮想通貨の種類と上場廃止の理由

は、以前はコインチェックで購入できた仮想通貨ですが、残念ながら上場廃止となりました。

4つのうち、ジーキャッシュ、モネロ、ダッシュは「匿名性暗号通貨」と呼ばれており、個人の保有金額や送金の記録を特定することがとても難しいものでした。

そのためにマネーロンダリングに度々悪用され、日本の犯罪組織もそのことを公表しています。

このような背景から、3銘柄の上場廃止が決定しました。

そして、オーガはギャンブルと強い関連性があることから上場廃止に至りました。

今後日本国内で買える仮想通貨は増えるのか

現在、世界各国で市場を拡大している仮想通貨ですが、日本では「知っている」という7割のうち、保有している人はわずか1割というデータが出ています。

これは「まだまだ伸びしろがある」とも考えられるでしょう。

近年では仮想通貨での支払いを受け付けるインターネットサービスも増えており、自社の仮想通貨を発行し決済手段として使うことを発表する企業も出てきました。

決済手段として使える場面が増えれば、仮想通貨の価値も上がり、法定通貨の役割を担う可能性もでてきます。

このような環境が整えば、個人・企業問わずに仮想通貨を持つケースも増加し、市場規模も大きく成長することが予想できます。

そして、市場規模が大きくなれば、日本国内で購入できる仮想通貨も必然的に増えていくことになるでしょう。

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