世界で日本が最も人気のあるとされているリップル(Ripple/XRP)ですが、やはり人気になる理由は様々ありますね。
将来的に使用される可能性が高い、そもそも仮想通貨とは違った性質を持っている、価格は上がらなくても勢いがすごいなど。
Twitter上にはリップル信者が多く存在し、リップルのことを悪く言えばめちゃ叩かれているとも言われているリップルですが、ではなぜそこまで注目されるのか？
多くの人が注目するリップルの特徴や将来性を徹底的に解説していきますね。（欠点や問題点も有）
リップル(Ripple/XRP)のwiki的基本情報
| 仮想通貨名 | Ripple（リップル） |
| トークン名 | XRP |
| 最小単位 | 1drops（0.000001XRP） |
| 公開月 | 2013年12月22日 |
| 開発国 | アメリカ |
| 開発元 | Ripple INC |
| 発行上限 | 99,991,683,860 XRP |
| 発行枚数 | 41,432,141,931 XRP |
| アルゴリズム | Cobalt |
| 公式HP | ripple.com |
| ホワイトペーパー | |
| @Ripple | |
| @ripplepay | |
| TelegramID | RippleXRP |
| YouTube | ripplevideo |
リップル(Ripple/XRP)とは/初心者の為に簡単に
リップル（XRP）とは、「価値のインターネット(Internet of Value、IoV)」を実現することを目的に開発された仮想通貨です。
価値のインターネットとは、普段私たちがインターネットのメールやSNSを通して人々と意思疎通ができるように、価値の移動についても国をまたいで手軽で、迅速に、しかも低コストで行えるようにする、という構想です。
ですから、リップルは、送金及び決済に特化した仮想通貨になっています。
よく、現在の国際送金システム（SWIFT）をリップルによって、国際送金をより効率化する目的を持っていると思われがちですが、国際送金はあくまでも価値のインターネットを構築するための１つの手段です。
上記のことをRipple社の創業者であるChris Larsenは、「Amazonが創業当初本のみを販売したように、土台を作りその先へつなげるためだ」と言っています。
つまり、Ripple社は、国際送金市場（SWIFT）が最も価値が集中している市場の一つであるため、まずは国際送金の問題を解決するとことで、国際送金に着目しているということですね。
正式にはRippleが会社で、仮想通貨はXRPと表記されています。
このXRPは2013年12月22日に「XRP Ledger」にて発行され、XRPの最小単位は、0.000001XRP(小数点以下第6桁)で、0.000001XRPのことを「1drop」と表します。（1XRP=100万drops）
数多くある仮想通貨の中でも異端児とも呼ばれているリップルの特徴について見ていきましょう。
リップル(Ripple/XRP)の特徴
ビットコインと違い開発者が存在する
まず、リップルはビットコイン（BTC）と違い創業者がいます。
リップルの創業者はChris Larsen（クリス・ラーセン）氏が初代CEOであり、Brad Garlinghouse（ブラッド・ガーリングハウス）が2代目CEOです。
初代CEO：Chris Larsen
2代目CEO：Brad Garlinghouse
つまり、リップル社を創業したのは、Chris Larsenであり、システム開発は現在Brad Garlinghouse氏が行っています。
国際送金でもリップルは一瞬で送金で出来る
リップルはビットコインでは通常10分ほどかかる送金がリップルでは数秒で送金することができます。
リップルが数秒で送金できる理由は、ビットコインと違いPoC承認アルゴリズムを採用していることにあります。
PoC承認アルゴリズムとは、中央集権型の承認アルゴリズムです。
ビットコインは、非中央集権の承認アルゴリズムであるPoW承認アルゴリズムを使用しており、マイニングが必要です。
しかし、PoCはPoWと違いマイニングをして承認する必要がなく、Validato（バリ）と呼ばれるソフトウェア開発者が承認作業を行うだけでいい良いです。
その為、PoCの送金スピードが圧倒的に早くなるという仕組みです。
リップルは決済手数料がとても安い
リップルは決済手数料がとても安いことも特徴の一つです。リ
りップルの決済手数料はクレジットカードと比較しても安いと言われています。
ビットコインと比較してもその差は圧倒的で、ビットコインでは一回のアクションで約100円かかると言われていますが、リップルは一回あたり約7円しか、手数料がかかりません。
このように早くそして安く決済できることが様々な店舗がXRP(リップル)を決済手段に採用している理由の一つです。
リップル(Ripple/XRP)のRippleNet(リップルネット)
参照：RippleTV
RippleNetとは、全体をわかりやすく言えば、「次世代の国際送金ネットワークシステム」です。
そしてRippleNetをさらに分けると、
の3つの主要なソフトウェアで成り立っており、それぞれの内部で、
- 「XRP」という仮想通貨
- Interledger Protocolという「通信規約」
- そしてXRP Ledgerという「台帳」
が利用されています。
XRP Ledgerの台帳にはブロックチェーンで、お馴染みの分散化台帳技術が使用されています。
xCurrent（エックスカレント）
参照：RippleTV
xCurrent（エックスカレント）とは、Ripple社が提供する法人向けのソリューションの1つであり、国際的な送金を可能にする重要な要素です。
そして、現在の国際送金（SWIFT）の課題である、不透明な送金情報を可視化する為の問題解決をする為に開発しています。
xCurrentを利用することで、銀行間でのリアルタイムメッセージングが可能となり、取引前に決済内容の確認や決済後の着金確認ができるようになります。
そして、送金システムを構築するには、まずそれぞれの銀行のネットワークを統一した規格で、相互に情報を伝達させる仕組みが必要です。
xRapid(エックスラビット)
参照：RippleTV
xRapid（エックスラビット）とは、仮想通貨XRPを使用して、国際的な銀行間の送金をすることができるというシステムのことです。
Ripple社は、既存の国際送金であるSWIFTのデメリットを改善する為、新たな国際送金の方法として「xCurrent」を開発しましたが、この手法はまだ完璧な方法とは言えないものでした。
そこで、Ripple社は「SWIFT」や「xCurrent」が持っているデメリットをなくし、国際送金をスムーズに行うための方法としてxRapidを開発しています。
xVia（エックスヴィア）
参照：RippleTV
xVia（エックスヴィア）とは、RippleNetに参加していない外部企業であっても、このxViaを利用することによって、RippleNetに接続することが出来、スムーズな国際送金ができるようにもなるリップルの特徴です。
通常、一部の企業や金融機関のみが使用している国際送金システムは、登録していないと使用できません。
しかし、リップルのxViaの情報システムを使用することで、外部企業とも国際送金をすることが出来ます。
Interledger Protocol（ILP）
参照：RippleTV
Ripple社では、独自の分散型台帳技術を実現可能にしています。
実現可能に出来る理由は、異なる銀行もしくは企業間で、Interledger Protocol(インターレジャープロトコル)という標準規格を採用しているからです。
金融機関がRipple社の標準規格を導入するためには、リップルネットワーク（Ripple Net）に参加しなくてはなりません。
つまり、Ripple社のILPとは、通貨同士を複雑なスワップで交換したり、ブリッジ通貨を利用することなく、瞬時に送金ができる仕組みのことです。
>>>Interledger Protocol（ILP）とは
XRP Ledger
XRP Ledgerとは、リップル独自の分散型台帳のことです。
ビットコインですと、ブロックチェーンと言われる部分ですね。
リップルのXRP Ledgerでは、法人の国際送金に対応しており、銀行等の途上国への事業拡大にも適した台帳であるとされています。
そして、リップルのXRP Ledgerでは、ビットコイン以上に分散化されたネットワークにすることを目標にしています。
また、ビットコインのブロックチェーンに承認に必要な承認者の数は16ですが、リップルのXRP Ledgerでは、承認に必要な承認者の数を25としています。
当然、承認者の数が増えれば増えるほど、ネットワーク障害を軽減することが出来ます。
つまり、リップルのXRP Ledgerは、安全性の高い分散型台帳であり、信頼性のあるネットワークの構築が可能です。
2017年12月には5周年目記念が行われています。
$XRPレジャー、5周年目おめでとう。Rippleでは本日#5YearsofXRPLedger をお祝いしています。是非この機会にRippleのアカウントをフォローしてみてください！#undisputed https://t.co/8akUoo82Yn rel="”nofollow" pic.twitter.com/pBSqBrA8B2 rel="”nofollow"
— Ripple (@Ripple) 2017年12月22日
リップル(Ripple/XRP)の欠点・問題点・デメリット
仮想通貨の中で最も人気の高いリップルですが、やはり問題点もあります。
リップルの問題点とは、次の4つの問題点があります。
- 管理は全てリップル社が行っている
- 投機対象のためリップルの価格が安定しない
- リップルを利用している企業の数が足りない
- リップルがブリッジ通貨として機能できない可能性がある
上記の問題点は徐々に解決されているものも含めますが、現時点（2018年10月31日）では、問題点として数えます。
管理を全てリップル社が行っている
ビットコインでは個人がマイニングを行い新規に通貨を発行することが可能です。
しかし、リップルの発行はリップル社が管理しています。
総発行数はすでに1,000億枚で、これ以上増えません。
つまり、リップルには個人が通貨の管理に入り込む隙きがないため「集権型」だと批判されることもあります。
実際、リップル社が保有するリップルは640億枚で全体の6割強を自社で囲っています。
リップルの問題点は、もしリップル社の経営が傾き、リップル社が保有するリップルの大半を売約したらどうなるかという問題です。
リップル社が保有するリップルが売却されると、多くのリップルが市場に流出する為、価値が大幅に下がります。
しかし、上記の問題に対してリップル社は、保有するリップルの90％にあたる550億枚を自由に使えないようロックアップしました。
また、集権型に対する批判を受けて、2018年2月21日に「ビットコインよりも分散型の通貨を目指す」という趣旨の論文を複数公開しています。
さらに2018年からは毎月10億枚の仮想通貨リップルをロックアップした550億枚から取り出し、投資家などに分配しています。
つまりは、リップルの問題は常に改善されていることが伺えますね。
投機対象のためリップル(XRP)の価格が安定しない
銀行間の国際送金においてブリッジ通貨の役割を担うことが期待されている仮想通貨リップル。
しかし、近年では知名度の高まりもあってか投機対象として目をつけられ、激しく売買が行われるためリップルの価格が大きく変動します。
売買を落ち着かせ価格を安定させる為には、仮想通貨ステラのように新規通貨発行が効果的ですが、リップルは既に上限の1,000億枚を発行済で、これ以上発行されません。
そして、発行枚数の上限が持つリスクは価格の乱高下だけではありません。
1,000億枚程度では世界の取引全体をカバーすることは到底不可能です。
なぜなら、日本円である千円札・五千円札・一万円札が平成30年に発行された枚数は30億枚だからです。
世界規模で換算すると、数兆枚がお金として流通していることになります。
つまり、目標としている国際的なブリッジ通貨としての利用を考えると、リップルの1枚当たりの価値を高価格で安定させる必要があります。
リップル(XRP)を利用している企業の数が足りない
リップルがブリッジ通貨となるには世界中の金融機関で利用される必要があります。
すでに200を超える世界各地の銀行がリップルの導入を検討していますが、実際に導入まで至ったところは多くありません。
そして、既存の国際送金であるSWIFTは、すでに世界206ヵ国・地域の金融機関約8,000を超えるネットワークが構築されている為、まだまだ時間がかかるでしょう。
リップルがブリッジ通貨として機能できない可能性がある
リップルの懸念点として、仮想通貨取引所の不祥事や知名度低下などでリップルの価値が大きく下がってしまうと、その流動性が低下する可能性があります。
つまり、取引が成立しなくなるため、ブリッジ通貨(※1)としては致命的な状況になります。
世界で広く用いられるようになるまでは、仮想通貨取引所の不祥事や知名度低下などには常にリスクと付き合うことになるでしょう。
ブリッジ通貨とは、簡単に言うと異なる通貨間のブリッジ（Bridge＝橋）となるような通貨のことです。
ブリッジ通貨の目的は決済手段そのものではなく、2通貨間の橋渡しをすることで、決済の手間やコストを削減することを目的としています。
リップル(Ripple/XRP)のマイニングについて
結論から言えばリップルはマイニングができません。
その理由として、リップルの発行上限である1000億枚はすでに発行され新規に発行できない仕組みになっています。
通常マイニングをすることで、マイナーと呼ばれる人が利益を得やすくなりますが、リップルの場合はマイニングをすることができず、ロックアップによって徐々に枚数が減っていく仕組みになっています。
またリップルではリップルネットワークに使用された手数料分のリップル（XRP）が、取引される度に消費されていく仕組みが施されています。
つまり、リップルの取引回数が増えるほど、リップルの枚数が少しずつ減っていくのです。
ですから、今後もリップルの利用動向が増加すれば、リップルの価格は必然的に上がっていくと見られています。
このリップルの仕組みにより、XRPは管理者と利用者の合計額が時価総額を一致することにより、価格の安定を図ることができます。
リップル(Ripple/XRP)の2018年の動向から見る将来性
2018年からリップルの熱狂度は増したものの、中々価格が付かない年となりました。
結果的に、2017年11月頃とあまり価格が変わらない結果となったものの、2018年はリップル社にとって実りのある1年であったと思います。
提携企業や、自社サービスなど、様々なことがありましたね。
2018年1月：リップル(Ripple/XRP)ニュース
- Ripple社がR3社への反訴を提出
- 世界的大手企業が続々とXRPを採用
2018年2月：リップル(Ripple/XRP)ニュース
- 世界5大送金企業のうち3企業がXRPの使用を発表
- リップルが新たなホワイトペーパーを発表
- リップル社とサウジアラビア通貨庁が提携
2018年3月：リップル(Ripple/XRP)ニュース
- SBIがリップル技術を利用したスマホ送金アプリ（Money Tap）開発へ
- Wechat運営の中国巨大企業テンセントがリップルに20億ドルの出資
2018年4月：リップル(Ripple/XRP)ニュース
- Ripple社CTOが2018年の目標を語る
- SBI Ripple Asia主導の証券コンソーシアム発足
2018年5月：リップル(Ripple/XRP)ニュース
- Ripple社がxRapidの試験的運用の成功を発表
- SBI Ripple Asiaが韓国大手取引所と提携：xCurrent実用化へ動き出す
2018年6月：リップル(Ripple/XRP)ニュース
- Rippleの新スマートコントラクトCodius立ち上げ
- XRPが不動産業界へ参入
2018年7月：リップル(Ripple/XRP)ニュース
- リップル社が2018年3件目となる訴訟を受ける
- リップル社最高技術責任者(CTO)に暗号部門責任者を務めていたDavid Schwartz氏が就任
2018年8月：リップル(Ripple/XRP)ニュース
- リップル社とマドンナが運営する非営利団体と提携
- 仮想通貨決済プラットフォームであるcoins.phにXRPがローンチ
- Weiss Ratingsでリップルが初の最高評価を受ける
2018年9月：リップル(Ripple/XRP)ニュース
- リップル社が英国大手送金サービス企業TransferGoと提携しインド市場に初参入
- リップルとR3コンソーシアムが長きに渡る訴訟の末、和解
- リップルの時価総額がイーサリアムを抜き初の2位に
- 教育や金融包摂に焦点を当てたRipple for Goodに投資していると発表
- リップルが仮想通貨の教育・理解・インフラ整備を求めるロビー活動を発表
2018年10月：リップル(Ripple/XRP)ニュース
- SWELL2018が開催
- 仮想通貨ローンサービス企業がXRP担保で最大2.2億円のローン融資の提供を開始
- SBIRippleAsiaが送金アプリMoneyTapの提供を開始
- トランプ政権・ホワイトハウスがリップルに興味を示す
- 世界で初めてリップルを基軸通貨とした仮想通貨取引所XRP Unitedが開始
- リップルを利用する投げ銭アプリ『XRP Tip Bot』が開始
- リップル社がGoogle重役であるAmirSarhangi氏を引き抜き雇用
2018年11月：リップル(Ripple/XRP)ニュース
- リップルネットの参加企業200社越えに
- SBI-R3アジアの創設へSBIホールディングスの北尾吉孝社長が意欲を表明
- 三菱UFJ銀行がリップル社技術を利用する「日本-ブラジル間」国際送金システムの開発へ
- 米「アメックス」が中国市場における決済承認を取得
- リップル社がxCurrent4.0を発表
- リップル社CEOがSWIFT提携の噂を払拭
2018年12月：リップル(Ripple/XRP)ニュース
- リップルがR3の企業向けグローバル決済アプリ初の決済通貨として採用される
- リップルがSiriから送金が可能になり音声指示で投げ銭も可能に
- リップルに特化したデータサイトが開設
- バイナンスが正式にリップルを基軸通貨ペアに追加すると発表
- 米アメックス社、リップル社技術の企業間決済における実証実験が成功
- 旅行ウェブサイトTravalaでリップルが決済可能へ
2018年はリップルの価格は最高値から大きく下落したにもかかわらず、着実に事業を進めているのが分かりますね。
2019年に入ってからもリップルの活躍は大きく前進していることから、2018年から見るリップルの将来性は明るい方なのではないでしょうか。
2018年に起きたリップルの重要ニュースについて詳しくは下記にまとめていますのでご覧ください。
リップルがコインベースに上場
アメリカの大手仮想通貨取引所であるコインベース（Coinbase Pro）は25日、仮想通貨時価総額3位に位置するリップル（XRP）の上場を発表しました。
出典：Coinbase
コインベースではこれまで、リップルの「有価証券問題」を理由に上場を見送ってきた経緯があります。
リップルを上場させている仮想通貨取引所は世界に100以上も存在しており、リップル上場のニュースは珍しいことではありません。
ただ、コインベースは世界的大手の仮想通貨取引所であるため、今回のリップル上場実現により「流動性」「アメリカの規制」などの面において大きな影響を与えるものと考えられます。
コインベースにリップル（XRP）上場するまでの公開プロセスと取引ペア
発表によると、コインベース（Coinbase Pro）は、リップル（XRP）上場までのプロセスを段階的に公開するといいます。
上場プロセスは以下の4段階で、それら全てを経た後、リップル取引が正式に開始されます。
- Transfer-only：リップルを自身のアカウントに送金することが可能に。
- Post-only：ユーザーは指値注文が可能に。（マッチング不可）。
- Limit-only：指値注文のマッチングが可能に。成行注文は不可。
- Full trading：指値、マーケット、ストップなど。すべての取引が可能に。
尚、プロセスの第一段階「Transfer-only」は2月25日の午前10時からスタートしており、その様子は同取引所のTwitterで公開されています。
When XRP?? Now! XRP/USD, XRP/EUR, and XRP/BTC order books will soon enter transfer-only mode, accepting inbound transfers of XRP in supported regions. Orders cannot be placed or filled. Order books will be in transfer-only mode for a minimum of 12 hours. https://t.co/MWUtUm4wRh
— Coinbase Pro (@CoinbasePro) 2019年2月25日
また、コインベースに上場するリップルの取引ペアは以下の通りです。
- XRP/USD
- XRP/EUR
- XRP/BTC
コインベースブログによると、コインベースに預けられたリップル（XRP）が一定量（具体数は不明）に達した後、取引が開始されます。
気になる方は同社のツイッターアカウントを、細目にチェックしてみるといいでしょう。
コインベースにリップル（XRP）上場で流動性増加が期待
先述した通り、コインベースはアメリカ大手の仮想通貨取引所ですので、流動性の増加や、規制面への影響が期待されています。
今回のリップル（XRP）のコインベース上場を受け、リップル社に所属する吉川えみ氏は、自身のツイッターにて次のようにコメントしています。
米CoinbaseがXRPをListingするとのニュースが出ました。全世界ですでに100以上の取引所でXRPは取引されていますが、Coinbaseのように大手でかつ規制当局との連携にも積極的な取引所でのListingは嬉しいニュースです。XRPのさらなる流動性向上が期待されます。💪 https://t.co/S27QL00k8n
— Emi Yoshikawa (@emy_wng) 2019年2月25日
リップル（XRP）は2018年6月、XRPの発行及び配布に関連して、XRPの投資家から集団訴訟を受けており、原告はXRPが証券として登録されるべきだと主張しています。
この点に関しては様々な意見がありますが、世界最大の仮想通貨取引所であるバイナンス（Binance）のCEO CZ氏は、「XRPは有価証券に当たらない」と自身の見解を述べています。
The court case may take years. But if XRP is ruled as a security, it would seriously hurt a lot of US users, and to a certain extent, other users around the world too. It certainly doesn't look like a security to me, but that's just one person's opinion.
— CZ Binance (@cz_binance) 2018年12月12日
コインベースにリップル（XRP）上場で価格が10％高騰を記録
コインベース（Coinbase）によるリップル（XRP）上場ニュースの影響で、同通貨の価格は約4時間で10％高の急騰を記録しました。
出典：Coinbase Pro
リップル社がコインベースへの資金供与を否定
リップル社のXRPマーケット担当者であるMiguel Vias氏は2月28日、
リップル社とコインベース社の間で噂されている「資金供与の疑い」について言及し、「上場料（資金供与）は支払っていない」と疑惑を否定しました。
We’re happy to go on the record. Coinbase’s listing of XRP (also, not “our token”) was Coinbase’s independent decision - we did not give them anything to make it happen. https://t.co/xTVvACqsQa
— Miguel Vias ⚡ (@miguelvias) 2019年2月27日
リップル社は「XRPの中央集権問題」などの印象を払拭するべく、ユーザに対して言葉の使い分けを推奨したり、企業ロゴの一新をするなど、様々な取り組みを行ってきました。
今回、Miguel Vias氏のツイッターでも、「XRPはリップル社のトークンではない」などと表記するなど、慎重な言葉選びを行っている様子がうかがえます。
海外取引所CoinhakoにXRP（リップル）が上場
続いて、シンガポールを拠点とする仮想通貨取引所Coinhako（以後コインハコ）は3月1日、自社のツイッターで、仮想通貨XRP（リップル）を上場させることを明らかにしました。
@Ripple #XRP is now officially supported on Coinhako!
With this, we bring XRP pairings with SGD, IDR & VND to the market, opening up the acclaimed blockchain to a new world of possibilities in adoption and accelerating access in the Southeast Asian market#SGD #ripple #coinhako pic.twitter.com/V7SalNL2UT
— Coinhako (@coinhako) 2019年3月1日
仮想通貨XRP（リップル）がCoinhako（コインハコ）にて正式にサポートされることが決定しました。
これにより、XRPとSGD、IDR、VNDの取引ペアを市場に投入されます。
また、高い評価を得ているブロックチェーン技術を新たな可能性へと切り開き、東南アジア市場でのアクセスを加速します。
Coinhako（コインハコ）にてサポートされるXRPの取引ペアは以下3つです。
- XRP/SGD：シンガポールドル
- XRP/IDR：インドネシア・ルピア
- XRP/VND：ベトナム・ドン
Coinhako（コインハコ）では以下4つのフィアット（法定通貨）建て取引を行うことが可能ですが、（初期段階では）XRPの取引ペアに「マレーシアドル（MYR）」は含まれていません。
- SGD シンガポールドル
- IDR インドネシア・ルピア
- VND ベトナム・ドン
- MYR マレーシアドル
仮想通貨取引所Coinhako（コインハコ）とは？
Coinhako（コインハコ）はシンガポールを拠点とする仮想通貨取引所で、東南アジアの投資家へ仮想通貨の投資・取引提供を目指し運営されています。
また、Coinhako（コインハコ）は2014年の設立当初から、
アメリカの著名投資家Tim Draper氏が経営するDraper AssociatesやDFJ、Terrence Yang氏が経営するYang Venturesなどのベンチャーキャピタルから多額の出資を受けていることでも知られています。
2019年1月8日、Coinhako（コインハコ）は4つのフィアット（法定通貨）と25種類の仮想通貨をサポートすることを発表しました。
Coinhako is the world's first platform to offer 100 fiat-crypto pairings!
💎Thank you @businessinsider for featuring us!
💎Full article here: https://t.co/QqJ0snptjn#cryptocurrency #bitcoin #btc #blockchain #crypto #fintech #singapore #coinhako #indonesia #malaysia #vietnam pic.twitter.com/JYaQVWOK90— Coinhako (@coinhako) 2019年1月9日
ビジネスや技術ニュースの専門メディア「ビジネスインサイダー」は、「4つのフィアット×25種類の仮想通貨をサポートする世界初のプラットフォーム」だと紹介しています。
CoinhakoのYusho Liu CEOはこれに際し、次のようにコメントしています。
最近のCoinhakoプラットフォームへの追加は、様々な暗号資産とフィアットの取引の組み合わせでトップに立つ事、そして当社のインフラとチームの技術的専門知識も示しています。
他のアジア諸国へのより多くの暗号資産の上場とサービス拡張により、Coinhakoがこの地域のブロックチェーン・エコシステムへのアクセスを改善する上で重要な役割を果たすと確信しています。
リップル(Ripple/XRP)の今後の将来性について
続いてはリップルの今後について見ていきましょう。
ちまたでは、リップルの価格が48,000円になるのでは？という噂もありますが、ここでは現実的に紹介します。
まず、金融市場におけるリップルの見通しです。
続々とリップルを使用する企業が増える
2018年初頭には、世界有数の送金サービス企業3社がリップルを使った支払いサービスを開始するとリップル社が公表しています。
3 of the top 5 global money transfer companies plan to use XRP in payment flows in 2018. Even more in the pipeline. https://t.co/5JOlxe20Ur
— Ripple (@Ripple) 2018年1月5日
2019年に入ってから世界有数の送金会社がリップルを使用した支払いサービスを開始するとしています。
リップルを使用した国際送金の送金実験が成功
さらにアメリカでは、電子決済サービスを展開するIDTと国際決済サービス事業を展開するMercuryFXもリップルの商品であるxRapidの導入に前向きだと報じられています。
賑やかな送金市場に対応するため、RippleはIDT CorporationとMercuryFXの 2つの新しいパートナーがxRapidを使用して小口送金と企業取引を迅速に解決することを発表しました。
引用：リップル公式ブログ
MercuryFX社は2019年にメキシコーフィリピン間の国際送金に成功し、XRPの存在感を見せつけています。
そして、かかった手数料もわずか数円になるなど、リップルにはさらなる期待があります。
リップルネットに参加する金融機関が200を超える
2019年に入ってから加速度的にリップルネットに加入する機関機関は200社超えに。
リップルの問題点で取り上げた、リップルを利用する企業の数は今後も順調に参加する企業の数が伸びていくと予想されています。
仮想通貨XRP（リップル）が、iPhoneでおなじみのSiriから送金が可能に！
コインベースへのリップル上場とは関係ありませんが、今リップル愛好家が作成したXRPの送金プログラムが話題になっています。
リップルの愛好家達による開発コミュニティの個人デベロッパーによって作成された送金プログラムは「Siriからの仮想通貨XRP送金が可能」というユニークなものです。
XRPの送金プログラム「XRP Tip Bot」を用い、Siriに送金先と数量を音声で指示すると送金が可能となります。
以下が実際にSiriでXRPを送金している動画になりますのでご覧ください。（時間：1分6秒）
個人が開発したプログラムですので欠陥は多々ありますが、
仮想通貨の送金が手軽になり、普及につながる可能性がある
という点からすれば、12月5日にR3社によって開発・公開された汎用型清算アプリ「Corda Settler」と同じです。
現在、世界中の様々な場所で仮想通貨に関する開発が行われている点からしても、仮想通貨の社会実装が本格的に開始される日も近いといえるでしょう。
リップル(Ripple/XRP)はこれから？いつから？将来有望！？
世界で最もリップルに対して根強いファンがいるという我が国日本ですが、結局リップルはいつ上がるのかはやはり気になるもの。
ここでは多くのアナリスト達の予想を見ていきましょう。
やはり将来的にリップルの価格は大きく上がる一方で、2019年が底値だという意見も多くあります。
とはいえ、国際送金サービスにはあのSWIFTも手を打ち始めていることから、結局のところ未知数といったところでしょう。
今後のリップルの価格が上がるとすれば、多くの提携先が増え、一般的にリップルが使用されていく必要がありそうです。
