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テレビやニュースで度々報道されるリップル(XPR)

一体リップルって何!?

と思っている人にリップルのことを分かりやすく、特徴や問題点を踏まえながら、なぜ将来的に注目されているがなどを徹底的に解説します。

最後まで読むと、リップルにさらなる期待をしてしまうかもしれませんが、ぜひ最後まで読んで下さいね。

この記事の目次

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リップル(XRP)の基本情報

仮想通貨名 Ripple(リップル)
トークン名 XRP
XRPの最小単位(1drops) 0.000001XRP(小数点以下第6桁)
公開月 2013年12月22日
開発組織 Ripple INC
発行上限 1000億XRP
発行枚数 1000億XRP
アルゴリズム Cobalt
承認アルゴリズム Proof of Consensus(PoC)
中央機関 Ripple社
公式HP
公式ホワイトペーパー
公式Twitter @Ripple
公式Facebook @ripplepay
公式LinkedIn LinkedIn
TelegramID RippleXRP
YouTube ripplevideo

リップル(XRP)とは/目的

リップル(XRP)とは、「価値のインターネット(Internet of Value、IoV)」を実現することを目的に開発された仮想通貨です。

💡価値のインターネットとは?

価値のインターネットとは、普段私たちがインターネットのメールやSNSを通して人々と意思疎通ができるように、価値の移動についても国をまたいで手軽で、迅速に、しかも低コストで行えるようにする、という構想です。

ですから、リップルは、送金及び決済に特化した仮想通貨になっています。

よく、現在の国際送金システム(SWIFT)をリップルによって、国際送金をより効率化する目的を持っていると思われがちですが、国際送金はあくまでも価値のインターネットを構築するための1つの手段です。

上記のことをRipple社の創業者であるChris Larsenは、「Amazonが創業当初本のみを販売したように、土台を作りその先へつなげるためだ」と言っています。

つまり、Ripple社は、国際送金市場(SWIFT)が最も価値が集中している市場の一つであるため、まずは国際送金の問題を解決するとことで、国際送金に着目しているということですね。

正式にはRippleが会社で、仮想通貨はXRPと表記されています。

まず、リップルはビットコイン(BTC)と違い創業者がいます。

リップルの創業者はChris Larsen(クリス・ラーセン)氏が初代CEOであり、Brad Garlinghouse(ブラッド・ガーリングハウス)が2代目CEOです。

Chris Larsen

初代CEO:Chris Larsen

2代目CEO:Brad Garlinghouse

つまり、リップル社を創業したのは、Chris Larsenであり、システム開発は現在Brad Garlinghouse氏が行っています。

そして、仮想通貨自体は「XRP」という単位で表記されており、XRPは2013年12月22日に「XRP Ledger」にて発行されました。

XRP Ledgerとは、XRPの動作に関わるものであり、ビットコインでいうとブロックチェーンに当たる所です。

そして、2017年12月には5周年目記念が行われました。

XRPの最小単位は、0.000001XRP(小数点以下第6桁)で、0.000001XRPのことを「1drop」と表します。

つまり1XRPは100万dropsです。

後述する「リップルの今後の価格が48,000円になる考察」で、リップルの最小単位であるdropは重要な意味を持ちますので、覚えておきましょう。

XRPの名前の由来

XRP(エックスアールピー)の名前の由来は、「X=無国籍の」「RP=リップル」と言われています。

XRPという表記が紛らわしいと話題になっていますが
XRPがISOで定められた国際的な通貨コードに準拠して名付けられていることを初めて知ったときは感銘を受けました。
これを機に覚えてください。

JPY
JP←日本の
Y ←円

XRP
X ←無国籍の
RP←リップル

— ジコー@ほっぺ (@mmfxmm) December 20, 2017

上記のツイートでもあるように、例えばアメリカドルが「USD」、日本円が「JPY」と表現されるように、国際通貨にはそれぞれコードがあります。

そして、ISO(国際標準化機構)は、国際的な標準を決定するための機関です。

XRPの「X」は無国籍ですから、どこの国の通貨ではなく、世界中で同じ価値を持っている(グローバル)であるという意味です。

また、「RP」は、Rippleの音節【Rip・ple】両方の頭文字から来ています。

つまり、XRPの名前の由来からも、Ripple社の意思である【価値のインターネット】を実現させる思いが伝わってきますね。

リップル(XRP)は海外では「Zerp(ザープ」「XERP(ザープ)」と呼ばれている

xrp

日本でのリップルの呼び名は「エックスアールピー」と呼ばれていますが、海外(英語圏)では、「Zerp(ザープ」又は、「XERP(ザープ)」とも呼ばれています。

しかし、正直に言えばリップルの呼び名は「エックスアールピー」の方がしっくりきますよね。

リップル(XRP)の特徴

仮想通貨の中でも異端児とも呼ばれているリップルの主な特徴は次の2つがあります。

  • 国際送金でもリップルは一瞬で送金で出来る
  • リップルは決済手数料がとても安い

では、リップルの特徴を1つずつ見ていきましょう。

国際送金でもリップルは一瞬で送金で出来る

リップルはビットコインでは通常10分ほどかかる送金がリップルでは数秒で送金することができます。

リップルが数秒で送金できる理由は、ビットコインと違いPoC承認アルゴリズムを採用していることにあります。

💡PoC承認アルゴリズムとは?

PoC承認アルゴリズムとは、中央集権型の承認アルゴリズムです。

ビットコインは、非中央集権の承認アルゴリズムであるPoW承認アルゴリズムを使用しており、マイニングが必要です。

しかし、PoCはPoWと違いマイニングをして承認する必要がなく、Validato(バリ)と呼ばれるソフトウェア開発者が承認作業を行うだけでいい良いです。

その為、PoCの送金スピードが圧倒的に早くなるという仕組みです。

リップルは決済手数料がとても安い

リップルは決済手数料がとても安いことも特徴の一つです。リップルの決済手数料はクレジットカードと比較しても安いと言われています。

ビットコインと比較してもその差は圧倒的で、ビットコインでは一回のアクションで約100円かかると言われていますが、リップルは一回あたり約7円しか、手数料がかかりません。

このように早くそして安く決済できることが様々な店舗がXRP(リップル)を決済手段に採用している理由の一つです。

リップル(XRP)とビットコイン(BTC)の違い

リップルとビットコインは同じ仮想通貨ですが、根本的な構造から違います。

下記は、リップルとビットコインを比較した表です。

リップル ビットコイン
独自通貨 XRP BTC
開発者 Ryan Fugger サトシ・ナカモト
中央機関 Ripple Inc なし
アルゴリズム PoC PoW
承認時間 約4秒 約10分
時価総額 1000億枚 2100万枚

ビットコインは、銀行や政府など、信頼できる発行元(中央機関)が存在しなくても、通貨の役割を果たすことが可能な決済システム、またはデジタル通貨として開発されました。

そして、ビットコインを決済手段として導入している店舗は日本にも数千店舗あり、さらにはビットコインで支払いできるようなサービスも存在しています。

一方、リップルは、銀行などの金融機関と提携し、既存の海外送金を『手数料が少なく、素早い送金を実現する』ために開発された、送金システムのことです。

例えば、今まで国際送金を行う時には2~3日の時間を用していましたが、リップルを使用すれば手数料がほとんどかからず、数秒で完了するのです。

つまり、ビットコインは決済を目的として、リップルは国際送金を目的として開発されています。

リップル(XRP)のRippleNetの特徴

ripplenet

参照:RippleTV

RippleNetとは、全体をわかりやすく言えば、「次世代の国際送金ネットワークシステム」です。

そして、RippleNetをさらに分けると、「xCurrent」「xRapid」「xVia」の3つの主要なソフトウェアで成り立っており、それぞれの内部で「XRP」という仮想通貨、Interledger Protocolという「通信規約」、そしてXRP Ledgerという「台帳」が利用されています。

XRP Ledgerの台帳にはブロックチェーンで、お馴染みの分散化台帳技術が使用されています。

では、1つずつ見ていきましょう。

xCurrent(エックスカレント)

xcurrent001

参照:RippleTV

xCurrent(エックスカレント)とは、Ripple社が提供する法人向けのソリューションの1つであり、国際的な送金を可能にする重要な要素です。

そして、現在の国際送金(SWIFT)の課題である、不透明な送金情報を可視化する為の問題解決をする為に開発しています。

xCurrentを利用することで、銀行間でのリアルタイムメッセージングが可能となり、取引前に決済内容の確認や決済後の着金確認ができるようになります。

そして、送金システムを構築するには、まずそれぞれの銀行のネットワークを統一した規格で、相互に情報を伝達させる仕組みが必要です。

xCurrentについては下記をご覧下さい。

xRapid(エックスラビット)

xrapid

参照:RippleTV

xRapid(エックスラビット)とは、仮想通貨XRPを使用して、国際的な銀行間の送金をすることができるというシステムのことです。

Ripple社は、既存の国際送金であるSWIFTのデメリットを改善する為、新たな国際送金の方法として「xCurrent」を開発しましたが、この手法はまだ完璧な方法とは言えないものでした。

そこで、Ripple社は「SWIFT」や「xCurrent」が持っているデメリットをなくし、国際送金をスムーズに行うための方法としてxRapidを開発しています。

xRapidについて詳しくは下記をご覧下さい。

xVia(エックスヴィア)

xvia

参照:RippleTV

xVia(エックスヴィア)とは、RippleNetに参加していない外部企業であっても、このxViaを利用することによって、RippleNetに接続することが出来、スムーズな国際送金ができるようにもなるリップルの特徴です。

通常、一部の企業や金融機関のみが使用している国際送金システムは、登録していないと使用できません。

しかし、リップルのxViaの情報システムを使用することで、外部企業とも国際送金をすることが出来ます。

xViaについては、下記をご覧下さい。

Interledger Protocol(ILP)

参照:RippleTV

Ripple社では、独自の分散型台帳技術を実現可能にしています。

実現可能に出来る理由は、異なる銀行もしくは企業間で、Interledger Protocol(インターレジャープロトコル)という標準規格を採用しているからです。

金融機関がRipple社の標準規格を導入するためには、リップルネットワーク(Ripple Net)に参加しなくてはなりません。

つまり、Ripple社のILPとは、通貨同士を複雑なスワップで交換したり、ブリッジ通貨を利用することなく、瞬時に送金ができる仕組みのことです。

>>>xCurrentを知る前にまずIPLについて知っておこう!

XRP Ledger

Anniversary_v4

XRP Ledgerとは、リップル独自の分散型台帳のことです。

ビットコインですと、ブロックチェーンと言われる部分ですね。

リップルのXRP Ledgerでは、法人の国際送金に対応しており、銀行等の途上国への事業拡大にも適した台帳であるとされています。

そして、リップルのXRP Ledgerでは、ビットコイン以上に分散化されたネットワークにすることを目標にしています。

また、ビットコインのブロックチェーンに承認に必要な承認者の数は16ですが、リップルのXRP Ledgerでは、承認に必要な承認者の数を25としています。

当然、承認者の数が増えれば増えるほど、ネットワーク障害を軽減することが出来ます。

つまり、リップルのXRP Ledgerは、安全性の高い分散型台帳であり、信頼性のあるネットワークの構築が可能です。

リップル(XRP)のリアルチャート


リップル(XRP)とSBIとの関係性

リップル ロゴ

リップルとSBIは関係性が非常に高く、10月4日にはリップルの機能を搭載したマネータップがリリースされました。

そして、リップルとSBIは国際送金に関する実験などを行なっています。

まずSBIグループはリップル社に出資しており約10%ものリップル社の株式を保有しています。

そして2016年にはリップル社と業務提携およびSBI Ripple Asiaを設立し、リップル社とともに世界各国の国際送金にXRP(リップル)を用いたRipple Solutionの提供を目指しました。

その後、2016年11月にSBIホールディングスは仮想通貨取引所である「SBIバーチャルカレンシーズ」をSBI主導で設立しました。

このSBIバーチャルカレンシーズではリップルが基軸通貨として定められています。

ですので、SBIバーチャルカレンシーズで何か取引を行う際には必ずリップルが必要になるということです。

リップル(XRP)の問題点

リップル

仮想通貨の中で最も人気の高いリップルですが、やはり問題点もあります。

リップルの問題点とは、次の4つの問題点があります。

  • 管理は全てリップル社が行っている
  • 投機対象のためリップルの価格が安定しない
  • リップルを利用している企業の数が足りない
  • リップルがブリッジ通貨として機能できない可能性がある

上記の問題点は徐々に解決されているものも含めますが、現時点(2018年10月31日)では、問題点として数えます。

では、1つずつリップルの問題点を見ていきましょう。

管理を全てリップル社が行っている

ビットコインでは個人がマイニングを行い新規に通貨を発行することが可能です。

しかし、リップルの発行はリップル社が管理しています。

総発行数はすでに1,000億枚で、これ以上増えません。

つまり、リップルには個人が通貨の管理に入り込む隙きがないため「集権型」だと批判されることもあります。

実際、リップル社が保有するリップルは640億枚で全体の6割強を自社で囲っています。

リップルの問題点は、もしリップル社の経営が傾き、リップル社が保有するリップルの大半を売約したらどうなるかという問題です。

リップル社が保有するリップルが売却されると、多くのリップルが市場に流出する為、価値が大幅に下がります。

しかし、上記の問題に対してリップル社は、保有するリップルの90%にあたる550億枚を自由に使えないようロックアップしました。

また、集権型に対する批判を受けて、2018年2月21日に「ビットコインよりも分散型の通貨を目指す」という趣旨の論文を複数公開しています。

さらに2018年からは毎月10億枚の仮想通貨リップルをロックアップした550億枚から取り出し、投資家などに分配しています。

つまりは、リップルの問題は常に改善されていることが伺えますね。

投機対象のためリップルの価格が安定しない

銀行間の国際送金においてブリッジ通貨の役割を担うことが期待されている仮想通貨リップル。

しかし、近年では知名度の高まりもあってか投機対象として目をつけられ、激しく売買が行われるためリップルの価格が大きく変動します。

売買を落ち着かせ価格を安定させる為には、仮想通貨ステラのように新規通貨発行が効果的ですが、リップルは既に上限の1,000億枚を発行済で、これ以上発行されません。

そして、発行枚数の上限が持つリスクは価格の乱高下だけではありません。

1,000億枚程度では世界の取引全体をカバーすることは到底不可能です。

なぜなら、日本円である千円札・五千円札・一万円札が平成30年に発行された枚数は30億枚だからです。

世界規模で換算すると、数兆枚がお金として流通していることになります。

つまり、目標としている国際的なブリッジ通貨としての利用を考えると、リップルの1枚当たりの価値を高価格で安定させる必要があります。

リップルを利用している企業の数が足りない

リップルがブリッジ通貨となるには世界中の金融機関で利用される必要があります。

すでに100を超える世界各地の銀行がリップルの導入を検討していますが、実際に導入まで至ったところは多くありません。

そして、既存の国際送金であるSWIFTは、すでに世界206ヵ国・地域の金融機関約8,000を超えるネットワークが構築されている為、まだまだ時間がかかるでしょう。

リップルがブリッジ通貨として機能できない可能性がある

リップルの懸念点として、仮想通貨取引所の不祥事や知名度低下などでリップルの価値が大きく下がってしまうと、その流動性が低下する可能性があります。

つまり、取引が成立しなくなるため、ブリッジ通貨としては致命的な状況になります。

世界で広く用いられるようになるまでは、仮想通貨取引所の不祥事や知名度低下などには常にリスクと付き合うことになるでしょう。

💡ブリッジ通貨とは?

ブリッジ通貨とは、簡単に言うと異なる通貨間のブリッジ(Bridge=橋)となるような通貨のことです。

ブリッジ通貨の目的は決済手段そのものではなく、2通貨間の橋渡しをすることで、決済の手間やコストを削減することを目的としています。

リップル(XRP)の2018年の重要ニュース

2018年からリップルの熱狂度は増したものの、中々価格が付かない年となりました。

結果的に、2017年11月頃とあまり価格が変わらない結果となったものの、2018年はリップル社にとって実りのある1年であったと思います。

提携企業や、自社サービスなど、様々なことがありましたね。

下記の項目は全41項目で目次のみ表示していますが、最後に全文へのリンクも張ってありますので、参考下さい。

2018年1月に起きたリップル(XRP)の重要ニュース

  • Ripple社がR3社への反訴を提出
  • 世界的大手企業が続々とXRPを採用

2018年2月に起きたリップル(XRP)の重要ニュース

  • 世界5大送金企業のうち3企業がXRPの使用を発表
  • リップルが新たなホワイトペーパーを発表
  • リップル社とサウジアラビア通貨庁が提携

2018年3月に起きたリップル(XRP)の重要ニュース

  • SBIがリップル技術を利用したスマホ送金アプリ(Money Tap)開発へ
  • Wechat運営の中国巨大企業テンセントがリップルに20億ドルの出資

2018年4月に起きたリップル(XRP)の重要ニュース

  • Ripple社CTOが2018年の目標を語る
  • SBI Ripple Asia主導の証券コンソーシアム発足

2018年5月に起きたリップル(XRP)の重要ニュース

  • Ripple社がxRapidの試験的運用の成功を発表
  • SBI Ripple Asiaが韓国大手取引所と提携:xCurrent実用化へ動き出す

2018年6月に起きたリップル(XRP)の重要ニュース

  • Rippleの新スマートコントラクトCodius立ち上げ
  • XRPが不動産業界へ参入

2018年7月に起きたリップル(XRP)の重要ニュース

  • リップル社が2018年3件目となる訴訟を受ける
  • リップル社最高技術責任者(CTO)に暗号部門責任者を務めていたDavid Schwartz氏が就任

2018年8月に起きたリップル(XRP)の重要ニュース

  • リップル社とマドンナが運営する非営利団体と提携
  • 仮想通貨決済プラットフォームであるcoins.phにXRPがローンチ
  • Weiss Ratingsでリップルが初の最高評価を受ける

2018年9月に起きたリップル(XRP)の重要ニュース

  • リップル社が英国大手送金サービス企業TransferGoと提携しインド市場に初参入
  • リップルとR3コンソーシアムが長きに渡る訴訟の末、和解
  • リップルの時価総額がイーサリアムを抜き初の2位に
  • 教育や金融包摂に焦点を当てたRipple for Goodに投資していると発表
  • リップルが仮想通貨の教育・理解・インフラ整備を求めるロビー活動を発表

2018年10月に起きたリップル(XRP)の重要ニュース

  • SWELL2018が開催
  • 仮想通貨ローンサービス企業がXRP担保で最大2.2億円のローン融資の提供を開始
  • SBIRippleAsiaが送金アプリMoneyTapの提供を開始
  • トランプ政権・ホワイトハウスがリップルに興味を示す
  • 世界で初めてリップルを基軸通貨とした仮想通貨取引所XRP Unitedが開始
  • リップルを利用する投げ銭アプリ『XRP Tip Bot』が開始
  • リップル社がGoogle重役であるAmirSarhangi氏を引き抜き雇用

2018年11月に起きたリップル(XRP)の重要ニュース

  • リップルネットの参加企業200社越えに
  • SBI-R3アジアの創設へSBIホールディングスの北尾吉孝社長が意欲を表明
  • 三菱UFJ銀行がリップル社技術を利用する「日本-ブラジル間」国際送金システムの開発へ
  • 米「アメックス」が中国市場における決済承認を取得
  • リップル社がxCurrent4.0を発表
  • リップル社CEOがSWIFT提携の噂を払拭

2018年12月に起きたリップル(XRP)の重要ニュース

  • リップルがR3の企業向けグローバル決済アプリ初の決済通貨として採用される
  • リップルがSiriから送金が可能になり音声指示で投げ銭も可能に
  • リップルに特化したデータサイトが開設
  • バイナンスが正式にリップルを基軸通貨ペアに追加すると発表
  • 米アメックス社、リップル社技術の企業間決済における実証実験が成功
  • 旅行ウェブサイトTravalaでリップルが決済可能へ

2018年に起きたリップルの重要ニュースについて詳しくは下記にまとめていますので、ぜひご覧ください。

リップルの今後の将来性について

ちまたでは、リップルの価格が48,000円になるのでは?という噂もありますが、ここでは現実的に紹介します。

まず、金融市場におけるリップルの見通しです。

2018年初頭には、世界有数の送金サービス企業3社がリップルを使った支払いサービスを開始するとリップル社が公表しています。

さらにアメリカでは、電子決済サービスを展開するIDTと国際決済サービス事業を展開するMercuryFXもリップルの商品であるxRapidの導入に前向きだと報じられています。

賑やかな送金市場に対応するため、RippleはIDT CorporationとMercuryFXの 2つの新しいパートナーがxRapidを使用して小口送金と企業取引を迅速に解決することを発表しました。

引用:リップル公式ブログ

その結果、現時点(2018年10月31日)では、リップルを介した送金システムに参画する金融機関は100を超えています。

リップルの問題点で取り上げた、リップルを利用する企業の数は今後も順調に参加する企業の数が伸びていくと予想されています。

そして、リップルの価格についてですが、公開時に1,000億枚全てを発行した為、今後も発行枚数が増えることがありませんが、価値を高める仕組みが施されています。

リップルではリップルネットワークに使用された手数料分のリップル(XRP)が、取引される度に消費されていく仕組みが施されています。

つまり、リップルの取引回数が増えるほど、リップルの枚数が少しずつ減っていくのです。

ですから、今後もリップルの利用動向が増加すれば、リップルの価格は必然的に上がっていくと見られています。

以上までの理由から、所持しているだけで将来的に価格が上昇する可能性が非常に高い為、仮想通貨初心者にリップルが勧められます。

やはり今後もリップルの動向については楽しみですね。

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