リップルが上場する可能性の高い、CoinBase(コインベース)ですが、注目される理由は、セキュリティ性が高いことが挙げれますね。

そして、コインベースの顧客は世界ですでに2000万人を超えており、上場するだけでも仮想通貨の価格は上昇する可能性の高い取引所でもあります。

本記事では、コインベースについて以下の10項目を徹底的に紹介します。

  • CoinBase(コインベース)の概要
  • Coinbaseとは/特徴
  • CoinbaseproとGDAXとの関係性
  • Coinbaseの日本法人であるCEOは北澤氏について
  • Coinbaseで取り扱う仮想通貨銘柄
  • Coinbaseを利用する良い点
  • Coinbaseを利用する問題点
  • CoinBaseと三菱UFJとの関係性
  • CoinBaseの評判
  • CoinBaseが日本進出する時期

コインベースは2019年に日本進出を目指していますが、最後まで読むと、コインベースが注目される理由についてより理解を深めることが出来ますから、ぜひ最後まで読んで下さいね。

CoinBase(コインベース)のwiki的基本情報

取引所名 CoinBase(コインベース)
独自トークン有無 -
開場日 2012年6月
運営会社 Coinbase
CEO Brian Armstrong(北沢直氏は日本法人のCEOである)
創業者
  • Brian Armstrong(ブライアン・アームストロング)Airbnbの元エンジニア
  • Fred Ehrsam(フレッド・エサン)ゴールドマンサックスの元トレーダー
取引所がある国 アメリカ
公式サイト
手数料 1.49%~(後述)
取り扱い銘柄数 7種類(後述)
公式ウォレット CoinbaseWallet
公式ブログ
公式Twitter
公式Facebook @coinbase
公式Instagram -
公式Reddit -
公式Keybase -
公式YouTube -
TelegramID -

コインベースのTwitterのフォロワー数はすでに100万人を超えており、バイナンスに比べて約20万人も多いことから世界で最も人気の仮想通貨取引所と言っても過言ではないでしょう。

Telegramはないものの、コインベースの情報は公式ブログから確認できますから、コインベースの情報が欲しい場合には公式ブログをチェックしましょう。

仮想通貨取引所Coinbase(コインベース)とは

仮想通貨取引所Coinbase(コインベース)とは、2012年6月にアメリカのサンフランシスコで設立された仮想通貨取引所です。

コインベースの創業者には、世界有数の民泊サービスであるAirbnbの元エンジニアであるBrian Armstrong(ブライアン・アームストロング)氏と、大手証券会社ゴールドマンサックスの元トレーダーであるFred Ehrsam(フレッド・エサン)氏がいます。

そして、コインベースは未上場企業でありながら、ユニコーン企業(※1)として注目を集め、2億1700万ドル(約245億円)の資金調達に成功しています。

※1.ユニコーン企業とは?

ユニコーン企業とは、評価額が10億ドル以上の未上場のスタートアップ企業のことです。

ユニコーン企業となるには、以下の4つの条件を満たす必要があり、FacebookやTwitter・メルカリなどもユニコーン企業でした。

  • 創業10年以内
  • 評価額10億ドル以上
  • 未上場
  • テクノロジー企業

日本では2018年、株式会社Preferred Networksのたった1社しか満たしていません。

コインベースは毎年の業績が良いため、有力な株主や出資者も多く、ニューヨーク証券取引所の親会社や三菱UFJファイナンシャルグループなどとも提携しています。

また、コインベースの利用者は全世界で約2000万人を超えています。

国内最大手の取引所ビットフライヤーの利用者数が約200万人なので、規模の大きさが違いますね。

さらに過去には、24時間の間に10万人もの登録者数が出た日もありました。

さらにさらに、現在(2018年11月6日)では、世界の32か国に取引所を構える取引所でもあります。

最も言えば、2018年10月に大手ICO評価サイトICOrating.comが1日の取引高が100万ドル(1億1000万円)を超える仮想通貨取引所100か所を対象にセキュリティ対策を調査した結果によると、コインベースは主要取引所の中でも、堂々の全世界第1位に輝いている取引所でもあります。

上記のことからも、コインベースがいかに今も注目されているのかが分かりますね。

Coinbase pro(コインベースプロ)とGDAXとの関係性

Coinbase pro(コインベースプロ)とは、コインベースの中のブランドの1つであり、元々はGDAXと呼ばれていました。

コインベースプロの名前にプロが付いていることからも分かる通り、熟練したトレーダー向けのプラットフォームです。

つまり、「コインベースは販売所」「コインベースプロは取引所」の関係性があります。

💡販売所と取引所の違い
販売所は取引所の違いは、販売所は仮想通貨交換業者から仮想通貨を売買し、取引所は個人間で売買することです。
  • 主な販売所の例:コインチェック・GMOコインなど
  • 主な取引所の例:GMOコイン・Zaifなど

Coinbase(コインベース)の日本法人CEOは北澤氏

コインベース

出典:Medium

日本でも度々話題となるコインベースですが、話題となる理由にコインベースの日本法人CEOに北澤直氏が代表を務めているからです。

北澤氏は、弁護士でありFintech協会(Fintech Association of Japan)の理事を務める程の人物ですがやはり北澤氏の経歴は気になるもの。

下記は北澤氏のWiki的プロフィールです。

北澤直氏のwiki
  • 本名:北澤直(きたざわなお)
  • 慶応義塾大学法学部卒業
  • ペンシルバニア大学院修了(LL.M)
  • 弁護士として6年間、日本とNYにて金融・不動産関連の法律業務や大型M&A案件などを手掛ける。
  • モルガン・スタンレーMUFG証券に投資銀行員として6年間在籍中、不動産部門の成長に貢献。
  • その後、「株式会社お金のデザイン」のCOOを務める。
  • 2018年6月より、Coinbaseの日本法人のCEOとなる。
  • 弁護士でありながらも一般社団法人FinTech協会理事でもある。
  • 共著『ロボアドバイザーの資産運用革命』(金融財政事情研究会)など。

北澤氏が歩んできた経歴を見ると、どれほどお金に精通している人かが分かりますね。

また、コインベースの日本法人は2016年からすでに日本法人コインベースは設立されています。

コインベースに北澤氏が就任する前に、すでにコインベースは日本進出を以前から考えていたのが伺えますね。

Coinbase(コインベース)で取り扱う仮想通貨銘柄

コインベース2

出典:Coinbase

2018年11月6日時点で、コインベースが取り扱う仮想通貨銘柄は以下の7種類です。(下記の7種類はCoinbase proでも取引可能)

大手仮想通貨取引所と比べると取り扱う仮想通貨は少ないですが、10月末に大型の資金調達を可能にしたコインベースは、将来的には300種類に仮想通貨銘柄を増やすとも発表しています。

>>>10月31日Coinbase(コインベース)が「雨の日」のために340億円もの資金調達に成功!

ですが、300種類も上場させるのは時間がかかりますから、上場最有力候補とされているのが以下の6種類です。

コインベースに上場する仮想通貨銘柄は、コインベースの公式ブログに最も早く掲載されますから、チェックしておきましょう。

そして、今後上場予定の仮想通貨銘柄はなんと、コインベースの公式サイトからも確認できます。

>>>コインベースで上場予定の仮想通貨銘柄50種類一覧

Coinbase(コインベース)を利用する良い点

コインベースを利用する良い点は、やはり世界№1を誇るセキュリティの高さと言えるでしょう。

日本では、コインチェックやZaifの仮想通貨流出事件が発生していますが、仮想通貨投資家にとって取引所を選ぶ際にセキュリティ性の高さは非常に重要になってきますね。

なぜなら、取引所がハッキング事件に巻き込まれてしまうと、大切な資産を失ってしまう恐れがあるからです。

コインベースでは、9割以上の資産をオフラインで管理するコールドウォレットで管理しています。

オフラインで管理をしているため、外部からのネットを通じての不正アクセスやハッキングを阻止できる確率が高くなっているので安心できますね。

また、コインベースプロの利用者からは、ウォレットアプリがとても使いやすいと評判がいいのもメリットですね。

コインベースのウォレットアプリのダウンロードはすでに200万ダウンロードを達成しており、コメントも10万件以上もあるほど人気があります。

コインベースのウォレットダウンロードは以下からできます。

Coinbase(コインベース)を利用する問題点

セキュリティ性の高いコインベースですが、やはり利用する上で問題点があります。

コインベースを利用する上での問題点は以下の3つがあります。

  • 取り扱っている銘柄が少ない
  • 取引するにはアメリカの銀行口座などが必要
  • 手数料が高い

1つずつ詳しく見ていきましょう。

取り扱っている銘柄が少ない

先述した通り、コインベースで取り扱っている仮想通貨銘柄は現在(2018年11月6日)では7種類しかありません。

大手仮想通貨取引所であるバイナンスOKEXでは取り扱う仮想通貨銘柄は100種類以上あるのが通常ですから、目新しい仮想通貨を発見し、大当たりを図るの難しいでしょう。

しかし、今後取り扱う仮想通貨銘柄を増やすと発表していることからも、目新しい仮想通貨が出てくるのが楽しみですね。

取引するにはアメリカの銀行口座などが必要

コインベースの取引は現在(2018年11月6日)では、残念ながらまだ出来ません。

コインベースを利用して取引するには、アメリカのパスポートや運転免許証、アメリカ国内の銀行口座が必要です。

しかし、コインベースはアジアの仮想通貨市場で最初に狙う地域は日本と公言していますから、日本にコインベースが来るのを待ちましょう。

>>>コインベースが日本進出を狙う理由は、日本の仮想通貨市場は世界でもトップクラスだから?

手数料が高い

コインベースは海外仮想通貨取引所の平均手数料が0.25%に対し、売買手数料が1%~とやや高いです。

コインベースは販売所形式なので購入価格と売却価格の差、スプレッドが高くなっており、さらに取引する価格に応じた、取引手数料も加算されます。

ですから、手数料の安さが魅力の海外取引所とは言えないほどの高い手数料がかかってしまいます。

以下は現時点のコインベースの手数料一覧表です。

日本でも以下の手数料に適用される可能性は高いですが、今後コインベースを利用する際には参考にしましょう。

アメリカのコインベースを利用する場合

支払い方法 手数料
米国の銀行口座 1.49%(最小0.15ドル)
コインベースUSDウォレット 1.49%
クレジットカード・デビットカード 3.99%

アメリカ以外のコインベースを利用する場合

国名 通常の売買 クレジットカードでの購入( デビットカードでの購入 銀行振込
オーストラリア - 3.99% 3.99% -
カナダ - - 3.99% -
ヨーロッパ 1.49% - 3.99% 入金:無料
出金:0.15ユーロ
シンガポール 1.49% 3.99% 3.99% -
イギリス 1.49% 3.99% 3.99% 入金:無料
出金:0.15ユーロ

)日本でクレジットカードを使用して仮想通貨を購入することが出来なくなった様に、コインベースでも徐々にクレジットカードでの仮想通貨売買を禁止する動きに出ています。ですから、日本進出した際にはクレジットカードで売買をすることが出来ない可能性が高いですから、注意しましょう。

手数料表を見ても、やはり全体的に高いと思われるかもしれませんが、セキュリティ性の高さを考慮すればトントンと言えるでしょう。

CoinBase(コインベース)と三菱UFJとの関係性

コインベースは2018年6月5日日本の大手企業である、三菱東京三菱UFJフィナンシャル・グループと提携しました。

以下は、日本経済新聞で取り上げられたニュース記事です。

米国最大級の仮想通貨交換会社コインベースが日本に進出する。

改正資金決済法に基づく仮想通貨交換業の登録を年内にも金融庁に申請する方針だ。

出資する三菱UFJフィナンシャル・グループと連携して日本市場を開拓する。

実績のある海外大手の参入でセキュリティーの強化や手数料の低下が進めば、仮想通貨の保有者にも恩恵が広がりそうだ。

引用:日本経済新聞「米仮想通貨大手コインベース、日本に進出三菱UFJと連携 セキュリティー対策強み

三菱UFJファイナンシャルグループは自社トークンであるMUFJコインを開発している事を考えると、コインベースからしたら日本進出がしやすいことと、三菱UFJ銀行からしてもコインベースが日本に進出すれば自社の株価が上昇する可能性が高いことから、双方共にメリットがあると言えますね。

Coinbase(コインベース)の評判まとめ

コインベースの評判は、今後日本進出するのを期待する評判が多いですが、最も注目すべき評判は、コインベースにリップル(XRP)が上場するという評判でしょう。

2018年の9月末には、「コインベースにリップルが上場する!」といったニュースだけでも、リップルの価格は約8%も増加しました。

>>>1日でリップルの価格が8%高騰した理由はCoinbaseへの上場が原因か!?

では、日本人のコインベースに対する評判を見ていきましょう。


Twitterの評判を見ても、コインベースに期待している人は多いのが伺えますね。

ですから、コインベースが日本進出した際には、盛り上がるのが予想できますね。

コインベースが「雨の日」のために340億円を資金調達

コインデスクがコーポレート&事業開発部門のバイスプレジデント(Coinbaseの幹部)であるエミリー・チョイ氏にインタビューしたところ、同氏はCoinbase(コインベース)が約340億円の資金調達した目的は「雨の日のため」におこなったものであると明かしました。

「私たちは本当に重要と考えられるあらゆる機会に行動できるよう、雨の日にお金を持っていきたい」

引用:coindesk「コインベースのエミリー・チェイ:3億ドルの資金調達は「雨の日」だった

資金調達の概要

まず、アメリカ最大の仮想通貨取引所Coinbaseは10月30日、あらたな資金調達ラウンドで3億ドル(約340億円)の資金を調達し、企業評価額が80億ドル(9000億円以上)になったことを発表しました。

10月30日我々は、暗号基金とデジタル資産の採用を加速するために、3億ドルの資金を調達し、80億ドル以上の投資評価を受けました。

引用:「日本語訳」coindesk「コインベースのエミリー・チェイ:3億ドルの資金調達は「雨の日」だった

Coinbaseが今回資金調達した狙いは以下の4点だと考えられています。

  • グローバルな展開(海外展開)
  • 複数の暗号資産を提供(取り扱い仮想通貨の増加)
  • 暗号化のためのユーティリティアプリケーション(Coinbaseウォレットなど)
  • 機関を暗号化する(セキュリティの向上、機能の追加)

仮想通貨取引所Coinbaseは暗号通貨/仮想通貨を先取りした企業であり、だれでも簡単に暗号通貨/仮想通貨を使い始めることができる、信頼できるプラットフォームの提供を目指している企業です。

ですから、今回Coinbaseが資金調達した事から、今後のCoinbaseの動きに注目ですね。

「雨の日」とは?

コーポレート&事業開発部門のバイスプレジデント(Coinbaseの幹部)であるエミリー・チョイ氏は、コインデスクの取材に対し以下のようにコメントしました。

雨の日のために資金が欲しい。重要だと思う機会を逃さないためにね。

引用:COINTELEGRAPH「資金調達は「雨の日のため」仮想通貨取引所コインベース幹部/ 日本には「かなり強気」

「重要な機会」とは、上述した「複数の暗号資産を提供(取り扱い仮想通貨の増加)」のことを指します。

つまり、雨の日とは、Coinbaseが現在取り扱っている仮想通貨銘柄の増加を図ることですね。

理由はCoinbaseが現在取り扱っている仮想通貨銘柄は以下の7種類です。

  • ビットコイン(BTC)
  • ビットコインキャッシュ(BCH)
  • イーサリアム(ETH)
  • イーサリアムクラシック(ETC)
  • ライトコイン(LTC)
  • ゼロエックス(0x/ZRX)※10月17日から開始
  • USDC(ステーブルコイン)※10月26日に上場

上記を見て分かる通り、Coinbaseの取り扱い仮想通貨の数は、世界規模で活躍する仮想通貨取引所としてはとても少ないです。

そして、世界最大の仮想通貨取引所Binanceが取り扱っている仮想通貨の数が1,000種類を超えている点からして、取り扱う仮想通貨の数を増加明白でしょう。

もう1つの理由が、10月にICOrating.comが行ったセキュリティランキングで1位に輝いたCoinBase(コインベース)ですから、取り扱う仮想通貨の数を増加させたいのも理由といえるでしょう。

>>>仮想通貨取引所の54%はセキュリティが不十分!?1位はアメリカの取引所CoinBaseだと発表!

Coinbase(コインベース)の目的は日本進出か

Coinbaseが資金調達をしたもう1つの目的が狙いは日本進出だとも発表しています。

エミリー・チョイ氏は日本について「我々がアジア市場で最初に進出したい国は日本」でありかなり強気であると発言しています。

「われわれが本当に望んでいる最初のアジア市場として、日本を非常に強気にしている」

引用:coindesk「コインベースのエミリー・チェイ:3億ドルの資金調達は「雨の日」だった

Coinbaseは、日本大手企業である三菱UFJフィナンシャル・グループと2018年6月に提携しています。

米国最大級の仮想通貨交換会社コインベースが日本に進出する。

改正資金決済法に基づく仮想通貨交換業の登録を年内にも金融庁に申請する方針だ。

出資する三菱UFJフィナンシャル・グループと連携して日本市場を開拓する。

実績のある海外大手の参入でセキュリティーの強化や手数料の低下が進めば、仮想通貨の保有者にも恩恵が広がりそうだ。

引用:日本経済新聞「米仮想通貨コインベース、日本進出三菱UFJと連携年内登録申請へ

また、Coinbaseは公表されていませんが、日本の企業と徐々に提携をしているとの情報もあります。

Coinbaseの幹部が10月に日本で仮想通貨交換業のライセンスを取得することについて「2019年中には間違えなく取得できる」と自身を見せていることからも、Coinbaseが日本進出するのも、時間の問題だと言えるでしょう。

💡豆知識

日本の仮想通貨投資人口は350万人であり流通している全コインの11%を保有する仮想通貨大国です。

つまり、世界の仮想通貨取引所が日本に参入することで、仮想通貨業界の需要に変化をもたらすことができると思うのは明白でしょう。

参照:BITDAYS「日本進出決定!仮想通貨取引所coinbase(コインベース)で入出金をするには?詳しい方法や注意点を解説

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