ビットコイン(BTC)取引量で比較する仮想通貨国内取引所おすすめランキング

今回はBTC(ビットコイン)の取引量(流通量)で国内の取引所をランキングしてみました。

取引所を選ぶ際に取引量(流通量)を見る人はほとんどいないのではないでしょうか。

でも取引量(流通量)には以下のようなメリットがあるのです。

取引量で見るメリット

国内取引所

取引量が多い取引所で仮想通貨を購入するメリットは、適正な価格で購入することが出来るということです。

取引が少ないと取引が成立しにくくなります。

需要と供給のバランスが崩れている取引所では、適正価格より割高になったり、割安になってしまい易いのです。

つまり損失が出易い状態であり、リスクが高い状態と言えます。逆に取引量が多いということは、取引が盛んである証拠だと言えます。

例えば、5BTC買いたい時に、取引所に1BTCしか売りに出ていなければ、残り4BTCの取引を待つ必要があります。

取引量が多い仮想通貨取引所であれば、待ち時間もほとんど無く、効率的に仮想通貨を手に入れられるのですが、取引量が少なければ売り手を待たなければなりません。

アービトラージ(裁定取引)をしようとしている時に、この待ち時間は致命的です。

価格差が待ち時間の間に縮まってしまう可能性が高くなるからです。(もちろん逆の場合もあり得ますが・・・(笑))

また、取引所ごとの登録者人数のランキングもありますが、実際のアクティブユーザー数は実際のところ分かりません。

ですが取引量を確認すれば、どの取引所がアクティブユーザーを多く抱えているかは一目瞭然です。

登録者数と取引量に差異がないかを確認するだけで、アクティブユーザーはどこの取引所に集まっているのかどこの取引所が人気が高いかがすぐにわかるという訳です。

 

それと共に取引量が多いということは、アクティブユーザーが集まっているのと同時に、大口の投資家がいる可能性が高いということでもあります。

大口の投資家がいるということは、セキュリティレベルがある程度高い(信頼性がある)ことを意味すると考えて良いと思います。

大口投資家を呼び込めるだけのセールスポイントを持っているということになるからです。

取引所の収益源は手数料です。

取引のたびに手数料が発生する仕組みになっています。

つまり、取引量や取引頻度が多い取引所ほど、儲かっていることになります。

儲かっていれば、仮想通貨取引所のセキュリティ対策や充実したサービスに投資ができますので、投資家としては安心してその取引所を利用できるという訳です。

中には取引手数料0円でやっている取引所もありますが、それ以外の手数料で儲けを出している場合がほとんどです。

一般ユーザーは取引手数料のみで判断される場合が多いようですが、その他の手数料も合わせて見ておかないと結局損をする可能性が出てくることになるでしょう。

国内仮想通貨取引所の種類

国内取引所ランキング

さて、簡単におさらいをしておきましょう。

仮想通貨取引所と言っていますが、取引所には『取引所』と『販売所』があり、その両方をやっているところもあります。

当たり前のことですが、取引所では取引が可能ですが、販売所はコインの販売のみになります。

取引所だと思っていても販売所の可能性があるのです。

「取引所というから登録してみたけれど、販売のみで取引ができない」

しっかりとリサーチしないと、こんなことにもなりかねない訳です。

最初に取引を始める時にはコインを購入する必要がありますが、取引よりも販売の方が、多少割高なのが通例です。

また通常の現物取引以外の取引をやっているところがあります。

レバレッジや先物取引に関しては、下記に引用にて説明文を追加しておきますので確認してください。

レバレッジ取引

レバレッジ(英語: leverage)の日本語は「てこの原理」です。

「テコの原理」を利用すると、小さな力で大きなものを動かせます。

簡単に言うと、10倍のレバレッジを使えば、1BTCの資金しかなくても、その1BTCを証拠金(担保)として10BTCを借りることができるのです。

そして10BTCを元手に取引を行うことができるという訳です。

ただレバレッジにはリスクがあります。

1BTCを元手に10BTC借りた訳ですから、借りた10BTCは必ず返さなければいけません。

ですのでレバレッジの数字が大きくなればなるほどハイリスク・ハイリターンになるのです。

先物取引

先物取引とは、いわゆるデリバティブ(派生商品)の一つで、価格や数値が変動する各種有価証券・貴金属・生産物(小豆・小麦)等について、未来の売買についてある価格での取引を保証するものを言います。

BTCの一番最初の売買は、10,000BTCとピザ2枚だったことは有名な話ですが、今は10,000BTCとピザ2枚を交換する人はいません。

それはBTCに価値が生まれたからです。

先物取引とはこのように未来の価値を予測して、それに対してお金を払う取引です。

例えば半年後、1BTCはいくらになっているかを予想して、その価格で買う、もしくは売るのです。

そして現実の価格と予想額の差で損益が発生する仕組みです。

予想が当たれば良いですが、外れれば・・・。なのでこちらもリスクの高い投資ということができます。

ビットコイン取引量国内取引所ランキングの基準

ランキングの判断基準は、Bitcoin日本語情報サイトに掲載されている国内取引所の出来高を参考に、24時間の出来高を各サイトの登録者数で割った一人当たりの取引量でランキングしてみました。

一人当たりの取引量が多ければ、それだけ取引が活発な取引所であり、先に示したメリットを受け易いことになります。

逆に登録者数は多いのに一人当たりの取引量が少ない場合や、登録者数は少ないのに一人当たりの取引量が多い場合など、取引所を判断するもう一つの材料になると思いますので、じっくりと見ていただけたらと思います。

なお、取引量のデータは以下の時間のものを使わせていただきました。

また、各取引所の登録者数に関しましては、サイトでの正式発表はされていませんので、あくまでも推定であることをご承知おきください。

ランキングは各サイトを表にまとめて行います。

データは以下の順に表記していきます。

取引所名

取引所名サイトトップ画像

仮想通貨交換業者名 金融庁資料より抜粋
登録開始年月日 金融庁資料より抜粋
登録開始年月日 記載なき場合は『みなし業者』となります
取引形態 現物取引・販売・その他の取引
取扱通貨 取り扱っている仮想通貨の種類を記載
ペア法定通貨 各サイトに記載されている内容を記載
現物取引手数料 取引手数料の利率を表記
入出金手数料 入出金手数料をリサーチして表記
セキュリティレベル セキュリティの内容
取引量 BTC取引量(日本円換算)
登録者数 推定の登録者数データ
一人当たりの取引量 BTC換算(円換算)

コメント

となります。

サイト紹介の順位は、上の画像の順位に準じます。

一人当たりの取引量ランキングに関しては、最後にまとめて発表したいと思います。

Liquid by Quoine | 旧QUOINEX/(‎リキッドバイコイン|旧コインエクスチェンジ)

Liquid by Quoine トップ画像

仮想通貨交換業者名 QUOINE株式会社
登録開始年月日 2017/9/29
登録番号 関東財務局長 第00002号
取引形態 現物取引/レバレッジ取引(25倍)
取扱通貨 BTC・ETH・XRP・BCH・QASH
ペア法定通貨 日本円・USドル・ユーロ・シンガポールドル
現物取引手数料 無料
差金決済取引 無料(ポジション料:0.025%/日)
入出金手数料(法定通貨)
  • 入金:無料
  • 出金:500円
セキュリティレベル
  • 顧客資産の分散管理
  • 二段階認証
  • コールドウォレット
  • マルチシグネクチャウォレット
取引量 21,206.95BTC(8,237,882,141円)
登録者数 100万〜125万人(推定)
一人当たりの取引量 0.017〜0.021BTC(6,590〜8,237円)

旧QUOINEXからLiquid by Quoineになり、急速に登録者数を伸ばした取引所です。

ホワイトペーパーで今後の方向性を示すなど、新たな仮想通貨取引所の形を模索しているともいえるでしょう。

旧QUOINEX時代からセキュリティの高さには定評がありましたが、Liquid by Quoineになってからも信頼性の高さは受け継がれているようです。

ただ、新しい取り組みはリサーチした限りでは見当たらなかったので、個人的には残念に思う部分もあります。

リサーチして思ったことは、旧QUOINEX時代は見やすいサイトと言う印象だったのに対して、Liquid by Quoineになってからは、欲しい情報にたどり着きにくい(UI/UXが弱い)サイトになったなぁというのが正直な感想です。

特にリンクをクリックする度に、別タブが開くのは好みの分かれるところだと思います。

ただ、仮想通貨の流通量を増やして、市場を活性化して仮想通貨の地位向上を狙うと言う視点は、今まで国内の取引所にはない発想だといえます。

bitFlyer(ビットフライヤー)

bitFlyer サイトトップ画像

仮想通貨交換業者名 株式会社bitFlyer
登録開始年月日 2017/9/29
登録番号 関東財務局長 第00003号
取引形態 現物取引/販売/先物取引/レバレッジ取引(15倍)
取扱通貨 BTC・ETH・ETC・LTC・BCH・MONA・LSK
(現物取引はBTCのみ それ以外の通貨は販売のみ)
ペア法定通貨 日本円・USドル・EUR・SPG(シンガポールドル)
現物取引手数料 0.01〜0.15%
入出金手数料
  • 入金:0〜324円
  • 出金:216〜756円
セキュリティレベル
  • 顧客資産の分散管理
  • 二段階認証
  • コールドウォレット
  • マルチシグネクチャウォレット
  • 不正出金保証
  • 三井住友海上火災保険との連携
  • 自社開発のビットコインデーモンを利用
取引量 4864.77BTC(1,888,824,789円)
登録者数 200万人以上(推定)
一人当たりの取引量 0.002BTC(944円)

下の写真にもあるように、取締役の変更を発表したbitFlyerですが、登録者数では日本最大の取引所と言えます。

今回注目している取引量では、先述のLiquid by Quoineに水を開けられている感がありますが、その理由の一つとして、サイトのトップページに、昨年6月の業務改善命令のお知らせが未だに残っているのは、間違いないでしょう。

仮想通貨市場に興味を持った人が、サイトを訪れた時に良い印象を与えません。

bitFlyer Twitter

今回の取締役の異動で、何らかの動きがあるのは間違いないでしょう。

BTCBOX(BTCボックス)

BITBOX サイトトップ画像

仮想通貨交換業者名 BTCボックス株式会社
登録開始年月日 2017/9/29
登録番号 関東財務局長 第00008号
取引形態 現物取引/レバレッジ取引(3倍)
取扱通貨 BTC、BCH、ETH、LTC
ペア法定通貨 日本円
現物取引手数料 0.05〜0.1%/回
入出金手数料
  • 入金:無料
  • 出金BTC:0.001BTC
  • 出金BCH:0.001BCH
  • 出金LTC:0.002LTC
  • 出金ETH:0.01ETH
  • 出金日本円:400〜750円
セキュリティレベル
  • 顧客資産の分散管理
  • 二段階認証
  • コールドウォレット
取引量 3,972.06BTC(1,542,108,602円)
登録者数 20万〜25万人(推定)
一人当たりの取引量 0.016〜0.020BTC(6,168〜7,711円)

あまり知られていないことですが、このBTC BOXは、金融庁に承認された取引所の中では日本で一番最初に開設された仮想通貨取引所です。

会員数が少なく板が薄い状態であるにも関わらず、取引量が多く一人当たりの取引量で見た場合、Liquid by Quoineと遜色のない取引量であり、bitFlyerの8〜10倍を誇っているのは驚きです。

これは、取引所開設時に仮想通貨に理解度の深いユーザーを集められているのではないかと推察できます。

時期的にはMt.Gox事件の後ですから、当時取引をしていたユーザーの避難所となったのではないでしょうか。

サイトをリサーチしてみて、先述のbitFlyerに近い(UI/UX)を実現していると思います。

知名度が低いのは、宣伝やキャンペーン数の違いと言えるかも知れません。

個人的には、板が薄いというデメリットを抱えながら、この取引高を確保しているのならばもっと注目されても良いのでは?と思います。

Coincheck(コインチェック)

Coincheck トップ画像

仮想通貨交換業者名 コインチェック株式会社
登録開始年月日 2019/1/11
登録番号 関東財務局長 第00014号
取引形態 現物取引/販売/レバレッジ取引(5倍)
取扱通貨 BTC、ETH、ETC、LSK、FCT、XRP、XEM、LTC、BCH
取引はBTCのみ。アルトコインは販売のみ。
ペア法定通貨 日本円
現物取引手数料 無料
入出金手数料 0〜1,000円
セキュリティレベル
  • 顧客資産の分散管理
  • 二段階認証
  • コールドウォレット
取引量 1,479,95BTC(574,689,744円)
登録者数 200万人以上(推定)
一人当たりの取引量 0.001BTC(287円)

2018年1月26日に外部からのクラッキングによるNEM流出事件が起こり、被害総額約580億円の資金流出事件となったのは記憶に新しいところだと思います。(ちなみにMt.Gox事件の被害総額は480億〜572億円)

2017年から始まった仮想通貨バブルが弾けた原因の一つとも言われています。

事件後マネックスグループの支援を受け、マネックスグループ株式会社の完全子会社になり、2019年1月11日に金融庁より正式に『仮想通貨取引所』として認可されました。

登録者数はbitFlyerとともに国内最大級と言われていますが、BTCの取引量はかなり低めと言わざるを得ません。

リサーチして思ったのは、Liquid by Quoineと同じく、リンクをクリックする度に新しいタブが開くのと、欲しい情報に行き着くまでに時間がかかる印象です。

個人的印象ですが、UI/UXに関してはbitFlyerやBTCBoxが一歩先んじているように感じました。

コアなファンがいる(と言われる)取引所ですが、一時期の勢いを取り戻すにはもう少し時間がかかるのではないかと、個人的には考えています。

FISCO(Zaif)

FISCO トップ画像

仮想通貨交換業者名
  • 株式会社フィスコ仮想通貨取引所(FISCO)
  • テックビューロ株式会社(Zaif)
登録開始年月日 2017/9/29
登録番号
  • 近畿財務局長第 00001号(FISCO)
  • 近畿財務局長第 00002号(Zaif)
取引形態 現物取引/販売
取扱通貨 BTC、MONA、BCH、FSCC、CICC、NCXC
取引はBTCのみ。アルトコインは販売のみ。
ペア法定通貨 日本円
現物取引手数料 0〜0.1%
入出金手数料
  • 日本円:350〜756
  • BTC:0.001BTC
セキュリティレベル
  • 顧客資産の分散管理
  • 二段階認証
  • コールドウォレット
  • マルチシグネチャウォレット
取引量 936.44BTC(364,015,298円)
登録者数 73万人(推定)
一人当たりの取引量 0.001BTC(499円)

2018年9月20日に70億円の資金流出事件を起こしたZaifは、11月22日にフィスコ仮想通貨取引所に事業譲渡を決定。

ユーザーの移行完了後に、仮想通貨交換業の登録を廃止し、解散の手続きを行うとしています。

先述のコインチェック事件後に金融庁が各取引所に勧告を行い、セキュリティの見直しを完了したとの発表直後に起こった事件だっただけに、金融庁の面目丸つぶれになりました。

特にコインチェックは『みなし業者』だったのに対して、Zaifは『登録業者』として登録されていたので、

「コインチェックは『みなし業者』だから、セキュリティが不十分だったので資金流出が起こった」

という言い訳も通じない状態に追い込まれたのですから、金融庁としては相当に肝を冷やしたことでしょう。

個人的にはコインチェックよりもZaif事件の方が重要だったと考えています。

FISCOへの事業譲渡に関しても紆余曲折がありましたが、ここでは割愛させていただきます。

取引量を見ると、Zaifも人気を博した取引所でしたが、BTCではなくアルトコインがメインだったのではないかと思えるほど、取引量は少ないです。

取引量は、現時点ではZaif登録者の移行が完了していないので、FISCOとの合計で表示しています。

bitbank(ビットバンク)

bitbank トップ画像

仮想通貨交換業者名 ビットバンク株式会社
登録開始年月日 2017/9/29
登録番号 関東財務局長 第00004号
取引形態 現物取引/先物取引
取扱通貨 BTC、ETH、XRP、LTC、MONA、BCC
ペア法定通貨 日本円
現物取引手数料 −0.05〜0.15%
入出金手数料
  • 入金:無料
  • 出金BTC:0.001BTC
  • 出金LTC:0.001LTC
  • 出金XRP:0.15XRP
  • 出金ETH:0.005ETH
  • 出金MONA:0.001MONA
  • 出金BCC:0.001BCC
セキュリティレベル
  • 顧客資産の分散管理
  • 二段階認証
  • コールドウォレット
  • マルチシグネチャウォレット
  • 『BitGo』と提携
取引量 753.46BTC(292,411,798円)
登録者数 75万人(推定)
一人当たりの取引量 0.001BTC(390円)

仮想通貨取引量国内No.1(2018年9月21日 CoinMarketCap調べ)を謳っているbitbankですが、今回の調査対象がBTCのみだったためか、それとは程遠い結果になりました。

bitbankは他の取引所に比べて、多数の通貨ペア取引を持っています。

bitbankは取引所であって、販売所ではありません。

つまり取扱通貨すべての取引が可能です。

これは国内の取引所の中でも特筆すべきポイントだと思います。

それにセキュリティ関連で『BitGo』と提携している点にも注目です。

BitGoは機関投資家向け仮想通貨ウォレットサービスを提供するしており、ゴールドマン・サックスとギャラクシー・デジタル・ベンチャーズが出資していることでも有名です。

代表取締役社長 執行役員 CEO 廣末紀之氏は早くからBTCの可能性に注目しており、ブロックチェーン開発者向けのセミナーや、プログラミングスクールを開くなど、仮想通貨世界を広げる活動を精力的にこなしています。

BITPoint(ビットポイント)

BITPoint トップ画像

仮想通貨交換業者名 株式会社ビットポイントジャパン
登録開始年月日 2017/9/29
登録開始年月日 関東財務局長 第00009号
取引形態 現物取引/レバレッジ取引(25倍)
取扱通貨 BTC、ETH、XRP、LTC、BCC
ペア法定通貨 日本円、USD、EUR、HKD(香港ドル)
現物取引手数料 無料
入出金手数料
  • 入金:無料
  • 出金:振込手数料実費分
セキュリティレベル
  • 顧客資産の分散管理
  • 二段階認証
  • コールドウォレット
  • マルチシグネチャウォレット
  • 情報セキュリティ格付け会社株式会社アイ・エス・レーティングより『評価A』を取得
取引量 285.28BTC(110,648,701円)
登録者数 20万〜30万人(推定)
一人当たりの取引量 0.001BTC(369〜553円)

サッカー選手の本田圭佑選手をイメージキャラクターにしているBITPointですが、今回リサーチして、セキュリティ格付け会社の評価を取得しているというのを初めて知りました。

これは非常に良い取り組みだと思います。

第三者機関に評価してもらうのは、非常に大きな信用になります。

もしかするとこれは他の取引所もマネをするかも知れませんね。

BITPointもbitbankと同じく取引を専門に行う取引所なので、BTC以外のアルトコインの取引高も確認する必要があると思われます。

今回はBTCのみでしたので、取引量としては少な目でしたが、アルトコインでやったら違う結果になったかも知れません。

サイトのUI/UXに関しては、分かり易い部類だったと思います。ただここもリンクをクリックすると別タブが開くのが少し気になりました。

その他

  • DMMビットコイン
  • GMOコイン
  • SBIバーチャルカレンシーズ
  • Huobi(フォビ)JAPAN
  • BITgate

ここ以外にも上記の取引所が存在する訳ですが、取引量で見るとまだまだ少ないのが実情なので今回は割愛しました。

今回の取引量とは関係ありませんが、GMOとDMMはBTCの下落に伴いマイニング事業から撤退したのは記憶に新しいところです。

注目すべきは日本市場に参入してきたHuobi Japanですが、本格稼動がまだなので、実質的な動きはこれからになるでしょう。

国内仮想通貨取引所 BTC取引量ランキング

Liquid by Quoine(リキッドバイコイン)
  • 取引量(BTC):0.017〜0.021BTC
  • 取引量(円):6,590〜8,237円
BITBOX(BTCボックス)
  • 取引量(BTC):0.016〜0.020BTC
  • 取引量(円):6,168〜7,711円
bitFlyer(ビットフライヤー)
  • 取引量(BTC):0.002BTC
  • 取引量(円):944円
FISCO(Zaif)
  • 取引量(BTC):0.001BTC
  • 取引量(円):499円
bitbank(ビットバンク)
  • 取引量(BTC):0.001BTC
  • 取引量(円):390円
BITPoint(ビットポイント)
  • 取引量(BTC):0.001BTC
  • 取引量(円):369〜553円
Coincheck(コインチェック)
  • 取引量(BTC):0.001BTC
  • 取引量(円):287円

 

今回、BTCの取引量を手掛かりに、国内取引所のランキングを作成してみました。

かなり雑な計算だったと反省しきりですが、面白い結果が得られたようにも思います。

個人的には、一人当たりの取引量が最大でも数千円単位だったことに驚きました。

取引量や時価総額の総計を見ていると、何百億とか何千億、場合によっては兆の単位まで出てくることがあります。

ですので最低でも万単位のお金は動いているだろうと思っていました。

ところが実際に登録者数で割ってみたら、1人当たりが1日で動かしているお金の額は、多くて数千円単位であり、取引所によっては500円に満たないということが見えてきました。

これは新しい発見でした。

Liquid by Quoineのように取引額が大きいところは、大口の投資家(企業など)を集めている可能性がかなり高いと思われますし、

BITBOXのように板は薄そうなのにも関わらず、取引量は大きいというのも面白いと言えます。

FISCO(Zaif)やCoincheckの取引量が、思った以上に低かったのはセキュリティの影響でしょうし、

bitbankやBITPointは今回BTCで見たからこの結果になったのであって、アルトコイン立てで見たらもっと違う結果になったでしょう。
また、BTCのETF(上場投資信託)がなかなか認められない条件の中に、流通量が少ないというのがありましたが、それが数字として出てきたようにも思います。

また機会がありましたら、今度はアルトコイン立てでやってみるのも面白いかもしれません。

国内取引所のまとめ

今回この取り組みをしている間に、米国最大手の取引所『coinbase』が日本進出を狙っており、取引所開設に向けた人員確保の動きがあるというニュースが入ってきました。

スタートは法人向けの大口取引から開始するとのことですが、そちらで一定の成果が出せれば、個人向けに動くことは想像に難くありません。

先日HuobiJAPANが始動し、その次にcoinbaseが日本に参入してきたら、取引所の勢力図は大きく塗り変わる可能性があるでしょう。

今すぐに大きく変わるとは思えませんが、アメリカ大手のcoinbaseが参入するとなれば、トランプ大統領が何らかの圧力をかけてきて、規制解除、もしくは規制緩和の方向に舵を取らせるかもしれません。

また逆に日本は規制が厳しい(ので市場が一気に冷え込んだ)と世界市場は分かっていますから、日本市場である程度成功できれば、どこの国でもやっていけるという試金石的な部分もないとは言えません。

規制に大きな隔たりがありますが、Huobi・coinbaseが参入してくるとしたら、Binanceも指をくわえているはずがないでしょう。

普通に参入してくるだけでなく、テストも兼ねてDEXで解禁。

なんてことが、ひょっとしたらひょっとするかも知れません。

今年の国内取引所の勢力図は、大きく変動する1年になるでしょう。

この記事がそのための一助になれば、幸いです。

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