
本物か偽物かを見分けることを目的として開発された仮想通貨VeChain(ヴィチェーン)ですが、真贋(シンガン)判定はとても興味深いですね。
しかし、国内取引所では取り扱かっていないため日本ではあまり馴染みのない通貨です。
とはいえ、2018年の仮想通貨業界はバブル崩壊と言われ、ビットコインをはじめとする多くの仮想通貨が暴落する事態となってしまっている中、VeChainは度々高騰している注目の仮想通貨なのです。
VeChainは、元々イーサリアムのプラットフォームをもとに作られた仮想通貨でしたが、独自のメインネットに移したことでさらに注目を集めています。
また、VeChainは、大手自動車メーカーのBMWや日本のファミリーマートとも提携を進めていることから、2019年以降VeChainが持つ独自の特徴は生き残っていく可能性が十分あると言えるでしょう。
この記事ではVeChainが具体的どのような仮想通貨なのかを紹介しながら、今後の将来性を独自の視点で考えていきます。
VeChain(ヴィチェーン/VEN)のwiki的基本情報
仮想通貨名 | VeChain(ヴィチェーン) |
トークン名 | VEN |
公開月 | 2017年8月 |
開発国 | 中国 |
発行上限 | 86,712,634,466 VET |
発行枚数 | 55,454,734,800 VET |
公式HP | https://www.vechain.org/ |
ホワイトペーパー | VeChainのホワイトペーパー(英語表記) |
@vechainofficial | |
- | |
Vechain community | |
TelegramID | VeChain Official(Eng) |
YouTube | Foundation VeChain |
VeChain(ヴィチェーン/VEN)とは
時価総額ランキング20位前後
VeChainは2017年8月に公開された中国発の仮想通貨で、発行上限枚数は8億6700万枚に設定されています。
時価総額ランキングは20位前後に位置しており、2000種類以上ある仮想通貨の中では上位にランクインしていますね。
VeChainが公開された当初は1通貨30円程度でしたが、2018年1月には937円と急上昇した過去もあります。
2019年1月では400円前後で落ち着いています。
そもそも世界でも優秀なエンジニアが集まるとされている中国ですから、その中国が開発した仮想通貨ということだけで期待してしまいますね。
開発目的は真贋(しんがん)判定
VeChainは通貨としての役割で使用するというよりは、その機能を最大限に活かす目的で開発されています。
その目的は「真贋(しんがん)判定を行う」ためと言われています。
真贋判定(しんがんはんてい)とは
本物と偽物を判定すること。ブランド品、バイアグラの見分けのために、最近では、RFIDの技術が使われている。
引用:はてなキーワード
中国やアジア圏では偽物のブランド品が多く出回っており、その8割が中国で生産されているとも言われています。
昔は見た目で偽物と分かるものが多かったですが、現在ではプロの目でも分からないような物まで流通するようになりました。
そこでVeChainは、いわゆる本物か偽物かを見分ける役割を持ち、仮想通貨の持つ主要技術である「ブロックチェーン技術」を用いて改善しようとしているのです。(上記の動画を参照下さい)
独自のメインネットへ移行済み
そして、すでに中国国内ではテスト的に使用されているという情報もあります。
当初はイーサリアムのプラットフォームを利用していましたが、2018年6月の独自のメインネットへ移行しました。
独自のメインネットへ移行したことで、さらに多くのデータ処理が可能になったと考えられています。
VeChain(ヴィチェーン/VEN)の特徴
真贋判定を行い本物かどうかを見分ける
先述したようにVeChainはブランド品などの真贋判定に用いられます。
最大の特徴は「商品にチップを埋め込み、ブロックチェーン技術を用いて管理する」ことです。
製造元で商品にチップを埋め込み、その商品がどのようなルートで流通し、正しい商品なのかどうかをデータ管理します。
ここで重要になるのが「ブロックチェーン技術」です。
ブロックチェーン技術とは仮想通貨が持つ最も主要な技術ですね。
VeChainの真贋判定を分かりやすくする為に簡単にブロックチェーン技術のことを紹介しますね。
まず、ブロックチェーン技術の特徴は取引履歴をブロックに集約してデータ化します。
このブロックをチェーンで繋げて過去から現在までの取引履歴を全て管理します。
これらを管理するのは「1人の管理者」ではなく、「ユーザー同士全員」で行います。
1人の管理者で管理した場合、意図的にデータの改ざんや不正を行うことが出来ます。
一方、ユーザー同士全員が管理をしていると意図的にデータを改ざんしようとすると誰かにバレてしまうことになります。
よって事実上データの改ざんは不可能とされています。
このようにブロックチェーン技術を応用したVeChain特性のチップを商品に埋め込み、分散型管理(複数人管理)をすることでデータの改ざんや不正を防止し、商品の偽造などを防ぐことができるのです。
また、このチップはブランド品だけに埋め込まれるわけではなく他にも様々な用途が計画されています。
酒類
例えばワインにVeChainのチップを内蔵することで、生産時期や製造者などを管理できます。
年代物のワインなどの信憑性が高まります。
農業
品質管理体制や作業環境、農薬使用の有無などを管理できます。
製造業
複数のパーツを組み立てる製造業では、パーツの品質の管理や製造工程のチェックなどを管理することが可能になります。
VeChainは元々イーサリアムのプラットフォームを利用していたため、スマートコントラクト技術を採用しています。
ですから、VeChainのチップを埋め込み、ブロックチェーン上のスマートコントラクト契約を通して全ての生産や輸送をリアルタイムで追跡・管理することが可能です。
いずれはIoTとの連携も目指しているとVeChainチームは述べています。
ERC20トークンを利用
VeChainはイーサリアムで発行されたERC20のトークンです。
ERC20は発行の難易度は高いもののトレードがしやすく管理が楽という特徴があります。
多くの仮想通貨がERC20の規格で発行されていて、世界中の取引所で流通しているのです。
2商品の情報をブロックチェーン上に残せる
VeChainの最も大きな特徴ですが、商品情報をブロックチェーンに残すことで、改ざんができない状態にできます。
製造者がブロックチェーンに情報をいれてしまえば産地の偽装などが不可能になります。
特に高級ブランド品を作る企業から注目を浴びていて、ルイヴィトンなども注目しています。
時計などに専用のチップを埋め込んでセットで活用することも視野にいれられていて、偽物の流通を防ぐことができるのではないかと期待されています。
配送などの情報も記録できる
VeChainは商品の製造に関する情報だけでなく、輸送などの情報も記録可能です。
これにより、信頼できる業者が品物を運んだのか、どのようなルートで輸出されたのかを簡単に確認できるのです。
正規ルートであれば簡単に輸送業者が特定できるほか、いつどのような取引で次の担当者に渡ったかも記録できます。
商品価値を担保する上で重要な機能の一つになっているのです。
工業製品の部品の記録にも使うことが可能になっている
VeChainはブランド品だけでなく、さまざまな工業製品の部品情報などに利用できる可能性があります。
工業製品はさまざまなパーツを集めて作られますが、自社製品でないものが入ることも珍しくなく、品質管理が重要な分野になっています。
規定通りに作られているかが重要なだけでなく、トラブルが発生した場合はどの部品が問題があるかを特定し、原因を解明することが大切になります。
VeChainを利用すれば、部品がどの工場、どの時期で作られたかなどを特定できます。
部品の特定などが進まなければ製造時期に問題がある製品を全て回収しなければいけないなど、大きなコストがかかる場合があります。
そのため、自動車メーカーがヴィチェーンに興味を示している例などもあるのです。
PoAのコンセンサスアルゴリズムを採用
VeChainは珍しいコンセンサスアルゴリズムを採用しています。
仮想通貨の全般は非中央集権型管理をしているため、取引情報をブロックチェーンに書き加えていく有志のユーザーが必要になります。
このユーザーは自身が保有するコンピューターを使ってブロックチェーンに取引情報を書き加えていきます。
その報酬として仮想通貨を受け取ります。
これを「マイニング」と言います。
このマイニングの仕組みにより仮想通貨プロジェクト側にもユーザー側にもメリットがあるため非中央集権管理が成立しています。
しかし報酬をもらえるためマイニングを希望する有志ユーザーは数多く存在します。
その中からプロジェクトが必要としているユーザーを選別するために独自のルールを設けます。このルールをコンセンサスアルゴリズムと呼びます。
このコンセンサスアルゴリズムには一般的に以下があります。
- Proof of Work(PoW):ユーザーが所有するコンピューターの仕事量によって選別する。
- Proof of Stake(PoS):その通貨の保有量によって選別する。
- Proof of Importance(PoI):プロジェクトにとってのユーザーの重要度によって選別する。
基本的にはどの仮想通貨プロジェクトでも何かしらのコンセンサスアルゴリズムを採用しています。
Proof of Authority(PoA)を採用
ではVeChainが採用しているコンセンサスアルゴリズムは何なのか?
VeChainが採用しているコンセンサスアルゴリズムはProof of Authority(PoA)と呼ばれるものです。
PoAはマスターノードと呼ばれる代表者に全てのマイニング権利を与えるコンセンサスアルゴリズムです。
もちろんマスターノードは誰でもなれるわけではなく、プロジェクト側の厳正な基準によって選ばれます。
ちなみにVeChainのマスターノード選定基準は、
- 個人情報を開示すること
- 2500万以上のVeChainを保有していること
- 自身の専門分野技術が活かせる証明ができること
などがあります。
VeChainでは、マスターノードの選定基準を難しくすることで、不正などが行われないようにする狙いがあるとされています。
万が一不正を行った場合は、権利を剥奪され、新しいマスターノードが選別されます。
2019年2月にリブランドしている
VeChainは2019年2月にリブランドしており、VeChain Thor(VET・ヴィチェーンソール)に名称変更をおこなっています。
しかし、多くの取引所では表記はヴィチェーン/VENのままで、仮想通貨投資をおこなう側には余り影響がない状態になっています。
VeChain(ヴィチェーン/VEN)に対する懸念点
ヴィチェーンを生かしたシステムが作れるかが課題
VeChainは製造工程や産地情報などさまざまな情報を記録することができます。
しかし、VeChainを生かしたシステムを作り、実際に動かせるかは別な話になってきます。
たとえば高級ブランドがブランド品の管理システムを作っても、それを中古ショップなどで利用できるのかという問題がでてきます。
鑑定のたびにショップに持ち込むのが正しいのか、その手間をかける分の負担を受け入れられるかという問題もでてくるのです。
手間がかかるから保証はいらない、チェックしないという人間がいれば偽ブランド品などを購入するリスクは付きまとうことになります。
システムを作ってもそれを生かせるかが重要になる
VeChainを生かしたシステムを作り、さまざまな工程を記録できるようにしてもそれを生かせるかは問題になります。
たとえば記録の工程に人間が関わらなければいけなければヒューマンエラーが発生する可能性があります。
本来重要な情報が作業ミスなどで忘れられる可能性などもでてきます。
現場の負担が増える可能性もあるなど、システムを作るだけでなく現場の人間が協力してくれるかという問題も出てくるのです。
どこまで普及するか不明な点が多い
VeChainは一部の市場に非常に効果的なソリューションを提供できます。
物流や製造業に大きなインパクトを与えられる一方で、中小企業などの企業体力がない場所にまで普及できるかという問題もでててきます。
システムの構築などにかかるコストは企業などが負担せざるを得ない部分があるため、意欲的な開発を行う企業がどれだけ現れ、下請けなども含めて普及させされるかが課題となっているのです。
VeChain(ヴィチェーン/VEN)に対する評判・口コミ
偽ブランド品などを見分けられるという特性に注目し、時価総額の上昇から注目の仮想通貨であると訴える口コミです。
時価総額の向上はわかりやすい注目度の高さの指標となっているため、時価総額や価格とセットの口コミは多めになっています。
VeChain(ヴィチェーン)とは一言でいうと、真贋判定(偽物かどうかを見分ける)を行うプラットフォームであり、高級ブランドも偽物問題の解決も可能になります。記事公開後は48位だった時価総額も徐々に上がり、現在38位となっています。#VeChain #VEN #ヴェチェーンhttps://t.co/b1P72IdJcv
— 日本一分かりやすい仮想通貨投資 (@Zcryptocurrency) 2018年1月7日
ウォルマート中国との提携により大幅に価値が上昇した際に話題にしたツイートです。
中国は偽物に出会うことが珍しくないという国柄もあり、中国進出を果たした企業は品質管理や商品管理に気を使う傾向があります。
富裕層を相手に商売をする場合は商品の保証ができるかも重要で、40%以上の上昇があったことにも触れられています。
また、1ヴィチェーンが1円程度であることから将来性の面にも注目していることがわかります。
僕のイチオシ仮想通貨vechainが爆上げ中🔥🚀
▷参考記事:仮想通貨ヴィチェーン(VeChain)が40%以上急騰、ウォルマート中国と提携
まだ1円なので、これからまだまだ楽しみです😌
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— 月5万稼ぐ副業☀️ @こーだい (@shumiwosigotoni) 2019年6月25日
ヴィチェーンの評価をしつつ、ツイッターに書ききれない部分はブログに誘導する形で情報を発信しています。
企業だけでなく一部の政府関係者などからも注目されていることに触れられていて、偽ブランドに苦しむ国では大統領や企業のトッププレイヤーがあつまる会合などでもアピールが行われているという点にも触れられています。
特にブランド品の輸出が国益にかかわるイタリアやフランス、偽ブランド品が横行する中国では注目度が高いため、市場でも大きな注目を集めていることに触れられています。
下がりすぎていたVechain(VET)の小額の短期分のトレードはうまくいきました。
この通貨は下がりすぎており、大きな将来性を非常に感じる通貨の1つですが、今は手放します。
次は円で購入したいですね。#VeChain #VET #アルトコイン pic.twitter.com/MdGtGdzxv6
— かにたま@仮想通貨 (@kanitama7777777) 2019年6月25日
VeChain(ヴィチェーン/VEN)が購入できるおすすめ取引所
VeChainは残念ながら日本の取引所で購入することが出来ません。
今回はおすすめの海外取引所を3つ紹介します。
バイナンス(Binance)

出典:Binance
取引高・登録者数が世界有数の海外取引所です。
取り扱う通貨は1000種類を超えており、手数料が非常に安いため人気が高いです。
バイナンスの手数料は0.1%です。
口座開設時にパスポートなどの本人確認が必要となり、若干面倒な点があります。
フオビ(Huobi)

出典:Huobi
シンガポールに拠点をおく取引所です。
バイナンスと比較をすると劣ってしまいますが、100種類を超える通貨を取り扱っています。
最も特徴的なのはセキュリティに力を入れている点です。
外部からの攻撃に対して防御できるシステムを構築するなど安全性に長けています。
取引手数料は0.2%です。
クーコイン(Kucoin)

出典:Kucoin
2017年に香港で開設された比較的新しい取引所です。
取引手数料が安く、取り扱う通貨の数も200種類と豊富です。
また取引画面はすべて日本語で操作することが可能です。
海外取引所で日本語に対応している取引所はまだまだ少ないので、おすすめできる点です。
VeChain(ヴィチェーン/VEN)の将来性
実績が多く、実用化が進んでいる
VeChainは、BMWがVeChain(VET)ベースのトリップメーター不正防止アプリを開発する、中国のウォルマートがVeChainと協力して食品追跡システムを作るなど、実績が多いのも特徴です。
他にも上海政府がワクチンの追跡にVeChainを利用するなどさまざまなニュースが凪がれていて、実用化が進んでいる仮想通貨の一つです。
ただし、それでも価値が爆発的に伸びることが少ないのは、その他のライバルを含めた広い市場に広がるかが不明だからです。
重要なのはVeChainを利用したシステム自体が普及し、一般化するかどうかです。
普及や需要の拡大が課題
現状では開発力のある一部企業のプロジェクトなどが先行している状態であり、より裾野が広い民間への普及はまだ進んでいません。
実績ができることは重要としても、今後民間に普及するのか、それを生かしたブランドなどが誕生するかが課題となります。
また、真贋の判別が可能となっても、それを判別するための機器の代金を誰が負担するかという話もあります。
ブランドショップなどで鑑定に使える機器などが安価で手に入れば一気に普及が進む可能性もあるでしょう。
ワインショップなどでも同様のことがおこる可能性もあります。
長期視点で見る必要がある
一方で、品質に余りこだわりがない一般層もいるため、どこまで裾野が広がるのかという課題もあります。
将来性は高いものの、広く普及して爆発的に価値が伸びる要素が少ないのがVeChainです。
もちろん、大手企業の提携などで一時的に価値が上がる可能性もありますが、その価値が続くかは長期視点で見る必要があると言えます。
VeChain(ヴィチェーン/VEN)のまとめ
ヴィチェーンは製造業や輸送業などに深く影響する仮想通貨で、すでに一部では実用化が進んでいます。
品質を保証し、偽物の流入を防ぐことや、安全な食品の流通に貢献する可能性があります。
ブランドを守り、構築するために欠かせない仮想通貨になる可能性もあるのです。
一方で、新しい仕組みになるため実際に現場に馴染むのか、人が使いこなせるかという面もあります。
導入コストのバランスなども含めて今後の課題も多く、いかに解決していくかに注目が集まります。