トロン(TRON/TRX)

仮想通貨を購入する場合は、価格の値上がりが期待できる将来性の高い銘柄を選ぶことが必要です。

現状価格は気になるものですが、仮想通貨ホルダーにとって重要なのは将来的な価格です。

値上がり幅が大きければ、それだけ利益を出すことができます。

しかし、仮想通貨には様々な銘柄があります。

多くの銘柄の中から、将来性が期待できる通貨をどのようにして見つけるかが大切な部分です。

そのためには、各仮想通貨の特徴を知る必要があります。

例えば、ビットコインには世界最初の仮想通貨という価値が付随しています。

イーサリアムはスマートコントラクト、リップルはブリッジ通貨として国際送金に有用など、各通貨にはそれぞれが持つ機能性があります。

明確な特徴を持つ銘柄は、投資家の注目が集まりやすくなります。

今回紹介する仮想通貨「トロン」も個性のはっきりした銘柄の一つです。

トロン(TRON/TRX)のwiki的基本情報

仮想通貨名 TRON(トロン)
トークン名 TRX
公開月 2017年8月31日
開発国 中国
発行上限 99,281,283,754 TRX
発行枚数 66,682,072,191 TRX
公式HP https://tron.network/index?lng=en
ホワイトペーパー トロンのホワイトペーパー(英語)
Twitter
Facebook @tronfoundation
Reddit r/Tronix
TelegramID
YouTube TRON Foundation

トロンのTelegramは日本や中国、英語など幅広く対応しています。

また、トロン創始者であるJustin Sun氏が常にトロンの開発状況をツイートしてくれるため、トロンのプロジェクト進行状況を常に知ることができます。

📱ダウンロードはここから!

Tronlink: TRX & BTT Wallet

Tronlink: TRX & BTT Wallet
開発元:锐波(北京)科技有限公司
無料
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トロン(TRON/TRX)とは

2019年9月現在の時価総額は14位

トロンは中国の仮想通貨で、Tron財団によって開発されました。

創設者は「ジャスティン・サン」という人物で、リップルにも携わっていた経歴を持つ実業家です。

トロンは2017年に発行された比較的新しい仮想通貨ですが、2019年9月現在において時価総額で第14位に位置しています。

それだけ多くの注目を集めている通貨と言えます。

ターゲットはデジタルコンテンツ業界

トロンはデジタルコンテンツ業界をターゲットにした仮想通貨である点が特徴です。

通貨の発行上限は1000億枚に設定されています。

トロンとはプラットフォームの呼び名であり、通貨単位としては「TRX」になります。

トロン財団を設立

トロンの開発チームは、非営利団体のTron Fundation(トロン財団)をシンガポールに設立しています。

トロン財団は、トロンの開発チームをサポートし、トロンネットワークを運用することを目的としています。

また、トロン財団の運営は、企業規制当局(ACRA)の承認を取得後、シンガポールの会社規制の下で運営されています。

トロン財団があることで、トロンの目的を達成しやすいということですね。

トロン(TRON/TRX)の特徴

TRON

出典:TRON

デジタルコンテンツに特化したサービスを提供するトロンには、個性的な特徴がいくつかあります。

5つの特徴を書いてみましょう。

良質のデジタルコンテンツが生まれやすいプラットフォーム

トロンの仕組みを利用すれば、自分のデジタルコンテンツを多くの人に公開することが可能です。

トロンのプロジェクトの目的は、多くのクリエイターが自分の作品を表現する場を提供することにあります。

現在では動画配信サービスの普及によって、誰もが独自で作成した動画の公開が可能になりました。

しかし、動画やコンテンツ投稿を本格的に行う場合には、収入面の課題もあります。

YouTubeでは広告が表示されることで、動画投稿者には一定の報酬が発生します。

安定した報酬を得るためには、多くの再生回数が必要です。

このことは、良質の作品の提供を第一に考える人にとってのジレンマです。

質の高いコンテンツであっても、必ずしも再生回数が多くなるとは限らないからです。

トロンでは、企業広告による収入ではなく、良質のコンテンツにはユーザーが直接報酬を支払うシステムを用意しています。

そのため、今まで発表の場がなかったクリエイターにも多くのチャンスが生まれます。

より良質なコンテンツの提供は、投稿者と閲覧者の両方に大きなメリットがあります。

このようなコンテンツ投稿のプラットフォームがトロンなのです。

ICOを利用した資金調達が可能

トロンでは、個人でICOが可能です。

コンテンツを作りたくても費用不足のような問題がある場合に、ICOを利用して資金調達ができます

TRON20トークンを発行し、売却するという流れです。

画期的なアイデアや良質のコンテンツを作る実力があっても、資金不足のため実現できないクリエイターも多くいます。

トロンはこのようなクリエイターが資金調達できる仕組みを導入している点に大きなメリットがあります。

多くの有力企業と提携を結ぶ

トロンは様々な業界の有力企業と提携を結んでいます

下記のように幅いろい提携先があります。

  • 音楽ストリーミングサービスのPeiwo
  • 自転車シェアリングサービスObike
  • ライブストリーミングサービスのUPLive
  • ギフトサービスのGifto
  • 中国最大のマイニング企業のBitmain など

アリババとの提携はまだ噂段階ですが、もし実現すれば非常に大きなインパクトになるでしょう。

世界の有力な仮想通貨取引所に上場している

トロンは2017年に発表された歴史の浅い仮想通貨ですが、すでに複数の世界的な仮想通貨取引所に上場しています。

下記のような主要な取引所で取り扱いがされている信頼性の高い通貨です。

短期間の間で多くの上場を成し遂げたということは、それだけトロンのマーケティングが優秀であるということであり、その点も見逃せないポイントです。

ロードマップが明確

トロンのロードマップは明確に示されています。

ロードマップは下記の6段階です。

  1. エクソダス
  2. オデッセイ
  3. グレートボヤージュ
  4. アポロ
  5. スタートレック
  6. エタニティ

最終段階の「スタートレック」では、オンラインゲームが可能なプラットフォーム開発を目指し、「エタニティ」ではゲームクリエイターが資金調達をすることが可能になります

オンラインゲーム用のプラットフォームを構築していく目標を掲げている点が特徴です。

トロン(TRON/TRX)に対する懸念点

トロン(TRON/TRX)に対する懸念点

バーンによる価格上昇の期待が薄れる

仮想通貨の「バーン」とは、通貨を使えなくすることで発行枚数を減少させることを意味します。

バーンを行う目的は、発行枚数の減少によって通貨価値を上げることが狙いです。

投資家にとっては、その通貨のバーンが行われることで、急激な価格上昇の期待ができます。

トロンは大規模なバーンが告知されていましたが、結局実施されませんでした

急激なバーンを行うのではなく、少しずつ行う予定であると言われていますが、投資家にとっては急な価格高騰の期待が裏切られた形になりました。

国内取引所で購入できない

トロンは世界の主要な仮想通貨取引所での取り扱いがあります。

しかし、日本においてはどの取引所にも上場していません

日本人がトロンを購入する場合には、海外の取引所を利用する必要があります。

これから日本の取引所に上場する可能性はあるものの、現在のところは国内でトロンを取引できない点がデメリットです。

通貨の総発行枚数が多い

トロンは、2019年9月現在で単位価格は1円台半ばです。

時価総額で上位を占める仮想通貨としては、非常に低い価格帯になっています。

1000億枚という発行枚数の多さがその要因と考えられます。

例えば、ビットコインの発行枚数は2100万であり、これと比較してもトロンの発行枚数がいかに多いかがわかります。

発行枚数の多さにはメリットもありますが、価格に関してはそれが足かせとなって価格上昇につながりにくい面があります。

市場に多くの資金が流入していれば問題ありませんが、仮想通貨市場が枯渇した状況では発行枚数の多さは価格の低迷に拍車をかける恐れがあります

過去に詐欺疑惑をもたれた

ホワイトペーパーへの盗作疑惑

まず、TRONのホワイトペーパーには盗作疑惑がかけられています

発端は、2018年1月8日に、トロンの英語版ホワイトペーパーの少なくとも9ページ分が、Filecoin(ファイルコイン/FIL)のホワイトペーパーからの盗作であると、ホワイトペーパーの共著者であるJuan Benet氏がTwitterで指摘したことでした。

トロンのCEOであるJustin Sun氏は、英語版のホワイトペーパーを元にして作成した中国語版のホワイトペーパーはボランティアによる翻訳であるため、その過程でミスが生じたとして、盗作を認めていませんでした

しかし、盗作疑惑が発覚してからはトロンの公式サイトからは英語版だけでなく中国語版のホワイトペーパーまでもすべて削除されています。

ですから、トロンのホワイトペーパーは、公式サイトからではなく、インターネット上で探す必要があります。

>>>当時の英語版ホワイトペーパーがこちら

しかし、これらを見るとホワイトペーパー内の最後の文献に一切参考文献の記載がないことが分かります。

ホワイトペーパーを読んだことがある人なら、違和感を覚えますよね?

また、トロンのホワイトペーパーにはトロンのブロックチェーン自体についての記載もほとんどありません。

Justin Sun氏は盗作疑惑に関して、「ホワイトペーパーの内容はやや古く、現在の実装とは異なるため、最新の情報はGitHubを参照してほしい」と発言していました。

>>>GitHubで見るトロンの情報はこちら

>>>トロンが公式に発表した最新のホワイトペーパーがこちら

このことから、トロンは詐欺ではないかと言われるようになってきました。

プロジェクトが全く進んでいないと指摘

トロンのホワイトペーパー盗作疑惑と同時期に、Justin Sun氏が発言していたGitHubには全く最新情報がありませんでした

そのため、トロンに対して、「実は開発が全く進んでいないのではないか?」と指摘されることになりました。

しかし、Justin Sun氏の公式Twitterと公式サイトでは、毎週のように開発状況を発表しているため、トロンのプロジェクトは進んでいるのが分かりますね。

Justin氏がトロンを売却したという報道

2018年1月に、アメリカのWEBサイト【Reddit】にJustin Sun氏のものと思われるウォレットから60億トロンが売却されたというニュースが流れました。

Redditは、Justin Sun氏は自身の持つトロンをイーサリアムに換金していると報じました。

しかしJustin Sun氏は、「Redditに対して自分やトロン財団は、一切売却をしていない」とTwitterにツイートし、否定しました

また、トロン財団は12月に約342億枚のトロンを2020年1月までにホールドしておくと発表もしています。

トロンは詐欺コインではない

結論から言えば、トロンは詐欺コインではないと言えるでしょう。

なぜなら、紹介した3つのトロンにかけられた詐欺疑惑には、それぞれ否定出来る証拠があるからです。

また、2018年の1月前後に立て続けに起きた詐欺疑惑事件だったため「トロンは詐欺コインなのではないか?」と思ってしますのも無理はないでしょう。

そして、アンチウィルスソフトウェアのマカフィー創業者John McAfee氏は、トロンに対して次のようにツイートしています。

つまり、トロンの計画は10年という長期的な視野に立って考える必要があるため、トロンを保有する場合には、長期的な投資と考えて保有すべきということでしょう。

トロン(TRON/TRX)に対する評判(口コミ)

トロン(TRON/TRX)に対する評判(口コミ)

Twitterでの口コミでは、トロンに対する価格高騰の期待、特徴のある機能性に関連した評価などがあります。

多くのアルトコインに対する厳しい見方があっても、トロンを評価する声があります。

「Facebookのリブラが登場しても、イーサリアム、リップル、トロンは残る」

トロンのアカウント総数が350万を突破し、急成長を遂げています。

「トロンの急成長の原因は、 分散型アプリケーションによるゲーム関連の影響が考えられる」

創業者のサン氏と仮想通貨懐疑派であるバフェット氏の会合延期は、興味あるニュースとして伝えられました。

「トロンの創業者であるサン氏が、世界的投資家のバフェット氏とのランチを延期」

中国のPeiwoに採用され、1000万人のユーザーを確保

2018年2月7日に、中国で大人気の音楽ストリーミングサービスPeiwoで、TRONが採用されています。

Peiwoのユーザーは1000万人を超えているため、実質トロンは、Peiwoと提携することで1000万人のユーザーを抱えていることになります。

シンガポールのObikeに採用され、更に1000万人のユーザーを確保

2017年12月28日に、シンガポールにある自転車シェアサービスを提供している会社Obikeにも、トロンは採用されています。

Obikeも、Peiwo同様会員数が1,000万人を超えるサービスであり、トロンのプラットフォームを利用して独自トークンを開発していたりもします。

つまり、トロンはすでに2000万人を超える人々に使用されているため、注目されているのです。

トロン(TRON/TRX)が国内取引所へ上場?

トロン(TRON/TRX)が国内取引所へ上場?

トロンが日本の取引所に上場する時期は現時点ではわかりません。

しかし、トロンが上場を予想するための好材料としては、ロン財団創設者のJustin Sun氏が日本の取引所への上場に意欲的であり、既に申請も完了していることが挙げられます。

しかし、現在の日本では、金融庁が公表しているホワイトリストに掲載された仮想通貨でないと実質的には売買することができません。

ホワイトリストとは、金融庁に登録された日本国内の仮想通貨交換業者が取り扱う仮想通貨一覧のことです。

つまり、ホワイトリストに掲載されていないと、日本国内では売買できないのです。

下記の写真の赤枠に記載されている仮想通貨です。

ですから、現時点では、トロンが日本上場する可能性は難しいと言えるでしょう。

トロン(TRON/TRX)の将来性

トロン(TRON/TRX)の将来性

トロンはまだ歴史の浅い仮想通貨ですが、全体として順調に発展しています。

世界の大手仮想通貨取引所に上場し、時価総額も高い位置にあります。

プラットフォームの需要拡大が価格上昇のカギ

トロンのプラットフォームでは、クリエイターは有望なコンテンツを自由に投稿することができ、資金が必要な場合は調達も可能になります。

ユーザーは良質のコンテンツに触れるチャンスが多くなり、格安でコンテンツを購入することもできます。

プラットフォームの利用が広がれば、トロンの通貨TRXの需要が拡大し、価格上昇の可能性があります

今まで発表する機会のなかったクリエイターやアーティストが、トロンのプラットフォームを利用することで広く世の中にコンテンツを提供することが可能になります。

オンラインゲーム用のプラットフォーム開発にも期待できる

オンラインゲーム用のプラットフォーム開発を目標にしている点も重要です。

多くのゲームクリエイターが様々なゲームを開発し、それをユーザーが自由に楽しむことができます。

オンラインゲーム市場は今後も拡大が予想されるため、トロンに対する期待も大きなものがあります

アリババとの提携が実現すれば価格は飛躍する

多くの有力企業との提携もトロン拡大の後押しになっています。

アリババとの提携はまだ実現していませんが、アマゾンと並ぶ世界最大のオンラインマーケットであるアリババと結びつけば、トロンの仮想通貨としての価値は飛躍するものと予想されます。

日本の仮想通貨取引所でもトロンを扱う可能性は十分にあり、そうなれば日本国内でも知名度アップが実現するでしょう。

トロン(TRON/TRX)のまとめ

トロンは発行されてまだそれほどの年数が経っていない仮想通貨です。

そのため、今後の展開がどうなるかは、状況を見極めていく必要があります。

しかし、トロンが持つ優れた機能性は高く評価されています。

エンターテイメント分野のこれからの発達に大きく寄与する可能性は十分です。

有力企業との提携はこれからも続くと予想され、トロンの広がりが価格にどういった影響を及ぼすかは興味深い点と言えるでしょう。

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