ブロックチェーンアプリ

ブロックチェーンとは分散型台帳技術、または、分散型ネットワークと呼ばれ、ビットコインなどの仮想通貨の技術として開発されたデータベースの技術の一つです。

このブロックチェーンは当初仮想通貨での利用がされていましたが、近年はこの技術自体に注目し多くの組織や企業、個人がこれらを生かしたアプリの開発などを行っています。

しかし、多くの方はそのブロックチェーン技術がなぜ注目されているのか、アプリはどんなものがあるのかと言ったことを知りません。

そこで今回、このブロックチェーン技術の有用性やなぜ注目されているのか、そして特徴的なアプリを10種類紹介します。

これを読めばきっとブロックチェーンの重要性やその技術を利用したアプリの利便性を知っていただけるのではないでしょうか。

なぜ今ブロックチェーン技術に注目が集まっている?

なぜ今ブロックチェーン技術に注目が集まっている?

ブロックチェーンはデータベースが複数存在

従来のデータベースとブロックチェーンとの違いを一言で言うと、中央で管理するのが従来の方法、利用者全員(またはその一部の複数人)で管理するのがブロックチェーンです。

ブロックチェーンは、同じデータを記録しているデータベースが複数存在しています。

ブロックチェーンは膨大な取引データの管理に最適

利点としては、下記のような特徴が挙げられます。

  • 1つのデータベースが壊れても他のデータベースで仕組みを支えることができる
  • 1つ1つのデータベースの性能をそれほど高くしなくてもよくなるため巨大なデータ管理が可能となる
  • 不測の事態に陥っても他のデータベースでデータが維持できると言う強さが得られる

つまり、従来よりも大きなデータに対応でき、しかも頑丈なデータベースを作ることができるのです。

仮想通貨のように膨大な取引データを管理するにはこのブロックチェーンが最適なのです。

情報の同期するための合成形成

ただ、鋭い方はお気づきかもしれませんが、データベースが沢山あったら、データベースによって更新した情報がバラバラになるのではないかという心配も出てきます。

このバラバラにならないために行われるのが「同期」で、ブロックチェーンの中で説明されている言葉として「合意形成」と呼ばれています。

合意形成によって次にデータベースに入れる更新はこれという同意を得て全員が書き込みを行い、同じデータベースの情報を保持します。

データベースの更新に時間がかかるのが弱点

ただ、弱点としてデータベースの更新に時間がかかってしまうのです。

それを軽減させるために複数の更新データを時間順にまとめてブロック状にしてそのブロック単位で更新(ブロックチェーンの由来)する方法や全員ではなく一部の人間だけで合意形成を行うと言った工夫がされています。

初期のブロックチェーン(ビットコインなどで使用されるブロックチェーン)はそれでも速度が遅く、一つのブロックを処理するのに10分以上かかります。

つまりビットコインなど初期のブロックチェーンでは送金一つとっても10分以上かかってしまうのです。

現在はこの合意形成を様々な手法でスピーディーに行う工夫がされており、それらの技術も利用して様々なアプリが登場しています。

ブロックチェーン技術を活用したアプリ9選

ブロックチェーン技術を活用したアプリ

それでは、ブロックチェーンの技術を活用したアプリを紹介していきます。

この大きなデータを扱える点や堅牢性、そして中央集権でない民主的なネットワークによるデータベースは様々なアプリに応用されており、ここではそういったアプリの具体的な例を10個まとめました。

veem

Veem

出典:Veem

Veem(ヴィーム) は、中小・零細企業に対してBtoBの国際送金を仲介するプラットフォームを開発・運営しているVeem社が提供する送受金アプリです。

世界の主要な通貨となっている米ドル・日本円・ユーロと言った通貨に対応しており、従来時間がかかっていた国際送金が素早く、そして銀行よりも安い手数料で行われます。

veem社がお金を預かるというシステムではなく、ユーザーで共有したデータベース上で送受金を行っているので安心できるというメリットがあります。

また、送金中に起こる為替のリスクと言った不安もないため、予定していた金額が相手へ送金できますし、受け取りも可能です。

これはブロックチェーンの技術を応用した一番利便性のあるアプリと言えます。

stampery

stampery

出典:stampery

stamperyは、書類の信頼性を高める署名のようなサービスです。

日本国内の場合、書類の信頼性を高めようとすると、公証人役場へ行って公証人による認証を受けることで信頼性を高めます。

2014年に創業したスペイン発のこのStamperyは、書類以外にもデータに信頼を与えることを可能としているのです。

データの存在や所有権、完全なデータであると言った証明をブロックチェーン技術の合意形成の応用によって提供を試みています。

また、独自の合意形成の技術により、処理も迅速に行われるような仕組みを実装しています。

verisart

verisart

出典:verisart

verisartは、現実の絵画の真贋(本物か偽物か)をブロックチェーン技術で証明するというユニークなアプリです。

ブロックチェーンを用いて美術品のやり取りを記録することで、その美術品の所有権と本物であるということの証明を行います。

その美術品のすべての譲渡・売買の記録が残っていれば、理論上は贋作を見分けることが可能となるため、その点に着目しているのです。

また、不正な売買や記録に残らない売買を行うとその美術品の信用を失うことになるので、価値を下げないために不正な取引を抑制できると言うメリットもあります。

PointInfinity

PointInfinity

出典:PointInfinity

PointInfinityは、国産のアプリで日立ソリューションズが提供しています。

これはポイントを管理するもので、ポイントを運営する企業なども利用しており、すでに1億5千万人分のポイントの管理実績を持っています。

ポイントの付与履歴や決済の状況をブロックチェーンで管理することによってポイントの不正取引や改ざんを防ぐというメリットがあります。

また、仮想通貨のように巨大なデータが動くポイントの移動はブロックチェーンの管理技術に最適であり、ポイント管理を行うメリットも大きいです。

augur

augur

出典:augur

augur(オーガー)は、未来の出来事を予測して的中させるとこで報酬を得る仕組みです。

見方を変えるとギャンブルを公正に行うために適しています。

予想の的中させたかどうかの判定を参加者が監視可能で、不正も指摘を行なえますから、公正な賭け事を行なえます。

この技術は、応用すると正当な保険料の算定の判断もできるのではないかという見方もあります(自分が病気になるのかというのはある意味ギャンブルのようなものなので、その予測にaugurを利用できる可能性がある)。

LaʼZooZ

LaZooz

出典:LaZooz

LaʼZooZ(ラ・ズーズ)は、ブロックチェーンを使ったシェアリングサービスを運営います。

シェアリングサービスを利用するための手数料が不要で、純粋なシェアリングサービス費用のみで成立させることができるブロックチェーン技術です。

シェアリングの情報をブロックチェーンで管理することで、企業が中央集権的に管理する必要がないため、手数料という形で徴収することもないのです。

GyhtBlock

Gyft

出典:Gyft

GyhtBlock(ギフトブロック)は、ギフトコードで利用されています。

ブロックチェーンで暗号化することで、ギフトカードの信憑性を高めます。

また、不正利用や複製、改ざんなどをブロックチェーンで監視することができるため、より安全にギフト券をオンラインで提供することができるようになります。

Finney

Finney

出典:Finney

Finneyは自由に仮想通貨同士の交換ができるようになるというものです。

世界初のブロックチェーンスマホを展開しており、仮想通貨を扱うためのスマホとしてこのFinneyが使用されています。

従来の仮想通貨取引所では指定されたペアでしか仮想通貨が交換できませんでした。

例えば、ある仮想通貨取引所ではライトコインとビットコイン、ビットコインとイーサリアムと言った組み合わせだけしか交換できないとします。

しかし、Finneyはライトコインとイーサリアムはもちろんのこと取引所の扱いがないライトコインとテザーと言った組み合わせたテザーとモナコインと言った組み合わせで交換可能です。

この交換履歴自体をブロックチェーンで管理するという試みです。

Mijin

mijin

出典:mijin

Mijinは、仕様書や取扱説明書など複数ユーザー間で書類作成を行う場合の履歴を、ブロックチェーンで記録管理するものです。

更に資産をトークン化(電子資産化)させて管理させることもでき、ブロックチェーンの規模も設定可能なものとなっています。

ブロックチェーン技術の今後はどうなる?

ブロックチェーン技術は、世の中に出てまだ日が浅く、歴史もそこまでありません。

そのため、全世界でこの技術を応用するために様々な試みが行われているというのが現状です。

しかし、言い換えればそれだけポテンシャルを秘めているという見方もできます。

今後は、様々な信用保証や取引だけでなく、趣味やレジャーと言った直接経済や資産管理に関係のないような分野にも浸透していく可能性があるでしょう。

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