NEO(ネオ)

NEOは、中国発のプラットフォーム型仮想通貨となっており、巷では中国版イーサリアムとも呼ばれています。

しかし、NEOという仮想通貨をあまり耳にしたことがないという人も多いでしょう。

そこで今回は、そんな仮想通貨NEOに関して詳しく解説していきます。

NEO(ネオ)のwiki的基本情報

仮想通貨名 NEO(ネオ)
トークン名 NEO
公開月 2016年10月
発行上限 100,000,000 NEO
発行枚数 70,538,831 NEO
公式HP https://neo.org/
ホワイトペーパー https://docs.neo.org/docs/en-us/index.html
Twitter @ NEO_Blockchain
Facebook @NEOSmartEcon
Reddit r/NEO
TelegramID NEO Smart Economy
YouTube NEO Smart Economy

NEO(ネオ)とは

NEOは、中国発のプラットフォーム型仮想通貨という仕組みになっています。

別名では中国版イーサリアムといった呼ばれ方もします。

時価総額500億円、ランキングでは16位

NEOは元々AntSharesという名前の仮想通貨でしたが、2017年にNEOという名称に変更して2019年時点では総額500億円、時価総額のランキングでは16位の有名な仮想通貨になっています。

NEOは、パブリックブロックチェーン技術を用いたプラットフォームであるNEOと、使用されている通貨NEOの両方の意味あいを持っています。

スマートコントラストが活用されるスマートエコノミーシステムの実現を目標とし、中国ではじめてのパブリックブロックチェーン技術によるプラットフォーム通貨です。

また、イーサリアムと酷似していることから中国版イーサリアムと呼ばれていますが、NEOの場合はよりスマートコントラクトの開発に適した特徴を持っているためスマートエコノミーをより拡張する可能性を持っているともいわれています。

通貨でありプラットフォームでもある

NEOのソリューションとしては通貨であるばかりではなく、システムを動作させるためのプラットフォームとしても機能することができ、NEOによって作成できるブロックチェーンは通貨としてのNEOを移転させるものに限定されないのです。

例を挙げると、NEOを介してゲームアプリを作ることなども可能になっています。

これに関連しNEOでは2種類のトークンが発行されており、暗号資産としてNEOとプラットフォーム上で使うことができる燃料トークンとしてNEOGASが存在します。

中国政府と密接な関係がある

NEOは意外にも政府と密接な関係を持っています。

中国政府が暗号資産に対して厳しい規制をする中では異質な存在とも言えます。

中国政府と協力してプロジェクトを進めたり資金援助を受けたりといった中国政府からの期待も非常に高く、中国国内で唯一認められる暗号資産としての地位を築いていくことが予想できます。

その他にもNEO、CEOとOntologyの創設者との対談動画がYoutubeにアップされていたりなどと業界の傾向についてなどの話を聞けたりするのも異質なものといえるでしょう。

NEO(ネオ)の特徴

NEO

出典:NEO

処理速度の速さ

NEOの1番目の特徴は、イーサリアムの約50倍といえる処理速度です。

この処理速度は業界からも高評価を受けています。

NEOの場合、コンセンサスアルゴリズムにDBFTというものを採用しており、そのおかげもあり処理速度が向上しました。

DBFTは民主的な方法で取引の記録を行なう方法で、これによってイーサリアムが毎秒20件ほどの処理を行なうところ、NEOは毎秒1000件のトランザクションが可能となっています。

スマートな経済の実現

NEOは、スマートコントラクトが使えるという点も大きな特徴です。

NEOにスマートコントラクトが実装されていることで、NEOのブロックチェーン上で分散型アプリケーションの開発、ICOなどが可能となります。

NEOはデジタル資産やスマートコントラクトを組み合わせた分散型ネットワークでスマートな経済の実現を一番の目標としており、エコシステムの開発や開発ツールの提供といった新しい挑戦や、開発ドキュメントの改善といったものまで意欲的に活動しているのです。

NEO(ネオ)コインを保有しているだけでトークンが配布される

NEOは保有しているだけで仮想通貨GASトークンが配布されます。

GAS(ガス)は、NEOのプラットフォームを動かすために必要なトークンです。

つまり、GAS(ガス)はNEO(ネオ)を動かす為の燃料ということですね。

ですから、NEOが実用化すれば、GASの価値も上がる仕組みになっています。

 

多くの独自技術を用いたシステム

NEOシステム内では非常に多くの独自技術が使われているのです。

NeoX、NeoFS、NeoQS、DBFTなどの独自技術を用いており、それらの技術は将来的には経済のインフラになる可能性があるとまでいわれています。

元々の目標でもあるエコシステムの開発や開発ツールの提供といったことはこのようなところにも活用されているといったわけですね。

独自技術をここまで用いてる仮想通貨は多くないので魅力の一つでもあり、特徴と言えます。

NEOJAPANによって日本語でも情報収集ができる

NEOは情報収集がしやすい仮想通貨を目指しているという特徴もあります。

そのため、公式のサポートにTwitterやフェイスブックといったSNSをはじめ、Youtubeなどでも動画投稿をしてNEOについての理解を深めてもらおうと努力をしています。

流通の多い仮想通貨でも、実際に日本語でのサポートがなかったりすると日本人のユーザーは購入したり手を付けたりしにくいといった難点があるでしょう。

しかし、NEOは情報を日本語でいち早く発信できるようにと独自のコミュニティであるNEO JAPANというものを用意しているのです。

イーサリアムにも劣らないプラットフォームを目指しているNEOは、ユーザーを支援するツールも非常に豊富であり気軽に手を付けてもらえるようにと努力をしているのです。

情報元の多さ

NEOのSNSコミュニティ規模は非常に大きく、情報の発信方法がしっかりと確立されています。

公式サイトではブログの掲載も行なっており、ブログによって様々な情報をリアルタイムで発信することはもちろん、日本での市場拡大も視野にTwitterやYoutubeといった場所にも情報を展開しています。

特にTwitterではイベント等の最新情報の投稿が非常に活発でありユーザー側でもNEOについての話題をあげているアカウントも非常に多いのです。

NEO(ネオ)に対する懸念点

NEO(ネオ)に対する懸念点

ここまで中国国内での評価が高い仮想通貨NEOですが懸念点ももちろんあります。

NEO協議が全体の50%を管理

懸念点の中でも非常に恐いところが、NEO協議会が全体ののうち50%のNEOを管理していることです。

これはNEOを独占しているわけではなく、システムの運用を円滑に保守するための策であるといわれており一種の保険のような役割を担っているのです。

しかし、NEO協議会がNEOを手放すときが訪れたら、その瞬間に大暴落が起こる可能性があります

そのためNEO協議会の動きは細心の注意を払って観察していくことがとても大切になります。

仮想通貨と中国規制の危険

NEOは中国発の暗号資産ですが、中国は暗号資産に対して規制などが非常に厳しい国としても有名です。

NEOは、これまでのチャートを見ても右肩上がりに価格が上昇していますが、中国政府は2017年にICOの禁止と暗号資産の取引制限を発表しました。

そのことによりNEOも含めた中国の暗号資産には大きなダメージとなってしまったのです。

中国政府が規制を出した理由は、ICOによる詐欺の防止やマネーロンダリングの対策とされています。

実際は規制はすぐに解除となりましたが、いつまた中国政府が規制を打ち出してくるかは予想できません。

もちろんNEOだけ特別に規制外といったことになる可能性もゼロではありませんが、暗号資産をまとめて規制するといったことになると大きな痛手になることは間違いないでしょう。

NEOは尖った暗号資産モデル

NEOに対しては良い意見が多いですが、ある著名人は「NEOは尖った暗号資産モデル」という発言をしています。

「もちろん根本的には残っていく通貨ではあると思う」という発言をしていますが、「コインの価値が上がるということには比例しない」とも述べています。

このように、コインの価値としては横ばいになり頭打ちになってしまう可能性を指摘している著名人もいるということは頭に入れておいたほうが良いでしょう。

NEO(ネオ)に対する口コミ・評判

NEO(ネオ)に対する口コミ・評判

大幅なアップデートも予定しているNEO。

アップデートしNEO3としてテストネットワークを開始しているなどと今現在もどんどんと新しい取り組みを行なっています。

UTXOモデルからアカウントモデルに変更するなどと大幅なアップデートであり様々な仮想通貨に関係するアカウントも情報を発信しているなどと注目度も十分と言えます。

2017年には仮想通貨の上昇率トップ3としてNEOの名前が挙がりました。

実に491.4倍もの上昇率となっておりすさまじい高騰であったというのがわかります。

流通の多い仮想通貨の変動率をツイートしている仮想通貨関係アカウントからも主要通貨として変動率が数時間おきにツイートされるなどと業界内でも主要通貨としてNEOは扱われています。

大幅な高騰をみせた仮想通貨はやはり人気の仮想通貨として流通も多くなる傾向があるので、主要通貨としてピックアップされていてもおかしくない仮想通貨でありますね。

NEO(ネオ)を購入出来る仮想通貨取引所

NEO(ネオ)コインを購入出来る仮想通貨取引所

NEOは日本国内には上場していないため、海外の取引所を利用する必要があります。

NEOが購入できる仮想通貨取引所で代表的な所は次の5つです。

上記の仮想通貨取引所は、取引手数料が安いですからおすすめですね。

NEO(ネオ)の買い方

NEO(ネオ)コインを購入出来る仮想通貨取引所

NEO(ネオ)の買い方は、バイナンスを例にすると次の買い方で購入することが出来ます。

  1. 国内取引所に口座開設
  2. 国内取引所でビットコインを購入
  3. バイナンスにアカウント登録
  4. ビットコインをバイナンスへ移す
  5. ビットコインにてNEOを取得

バイナンスは日本円では取引できない為、国内取引所を利用してビットコインなどの仮想通貨を購入し、バイナンスに送金する必要があります。

しかし、他の海外取引所も同様の買い方で購入することが出来ますから、海外取引所を利用したい人は口座開設しておいた方が良いでしょう。

NEO(ネオ)の将来性

NEO(ネオ)コインの今後の将来性

NEOは、2017年にマイクロソフトと提携して「中国初の開発者コンテスト」と銘打ったイベントを開催しています。

また、NEOの開発元であるOnchainは、時価総額5,200億ドルを誇るアリババとの提携を発表しています。

アリババの目的はNEOの技術を利用してセキュリティを向上させることです。

ですから、今後アリババがNEOを利用するとなれば、今後価格が高騰する可能性が高いでしょう。

NEO(ネオ)のまとめ

中国初のパブリックブロックチェーン通貨としてもNEOの将来性はあると様々な著名人も発言しています。

中国政府ともそれなりに連携をとりながらプロジェクトの開発を行なっていたりもするので、中国国内で一番の暗号資産としての地位を築くとしたらそれはNEOでしょう。

しかし、中国の暗号資産の規制問題はどうしても避けては通れない問題となっているのでそこの部分には注意が必要です。

NEOに限らず仮想通貨本体の心配というよりも、中国国内の暗号資産に対しての規制が一番の心配要因であり、NEOに関しては今後も良い展開に向いていくでしょう。

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