2019年に入ってからは、ビットコインの価格が100万円を超えるなど、仮想通貨市場が徐々に息を吹き返しています。
ビットコインだけでなく、アルトコインでも大きく価格上昇を見せたものや、実際の生活に導入されるなど、注目を集める通貨も増えてきました。
人気のアルトコインの中にカルダノ（ADA）があります。
日本人から大きく支持されており、かつては大きな価格上昇で話題にもなった通貨です。
そんなカルダノの運営に携わっている団体に「カルダノ財団」という組織が存在します。
この記事では、このカルダノ財団は一体どんな組織なのか、どんなことをしているのか、という点について紹介していきます。
ADA保有者も、これからADAを購入しようか検討中の方も、ADAに投資をするかどうかの判断材料として参考にしていただければ幸いです。
カルダノ財団とは
出典：カルダノ公式サイト
３つのカルダノ機関の一つ
カルダノ財団は、カルダノプロジェクトを推進する3つのカルダノ機関の一つです。
3つの機関とは
- カルダノ財団
- IOHK（INPUT OUTPUT Hong Kong）
- EMURG
以上の3つを指します。
カルダノ財団は、2015年2月10日に設立され、2016年9月13日に法人化されました。
４つの理念がある
カルダノ公式サイトでは、カルダノ財団の理念として
- 暗号通貨に関する規定を調査し、制定する暗号通貨の標準母体として活動する
- カルダノ・エコシステムの保護、促進、発展に務める
- カルダノ・コミュニティを統合、育成、成長に寄与する
- 新規参入者の目標となる組織として活動する
という4つの理念を打ち出しています。
カルダノを開発するプロジェクトの中でカルダノ財団の立ち位置は、カルダノプロジェクトの行く末を決める司令塔のような役割を果たす組織です。
カルダノ財団の所在地は
カルダノ財団はスイスのツークという場所に本拠地を構えています。
スイスのツークは、税金が安いことでも有名ですが、世界最先端の仮想通貨開発が行われている「クリプトバレー」という異名を持っている市です。
スイスの仮想通貨版シリコンバレーと称される「クリプトバレー」の企業数が過去1年でおよそ２倍の約600社に増加し、企業の評価額が440億ドル（約4.9兆円）に達していることがCVベンチャーキャピタルの調査で明らかになった。CVが2017年４月に集計を始めた際、企業数は約350社だった。
引用：コインテレグラフ
仮想通貨界では有名な、世界最先端の地域に本拠地を構えているとあって、今後の開発にも期待がかかります。
カルダノ財団には日本支部も存在！？
カルダノ財団は日本支部も存在しており、名称はCFJP（Cardano Foundation JP）となっています。
財団としては存在しているようですが、所在地についてはハッキリとはわかりませんでした。
カルダノ財団のホームページは、2019年6月現在アクセスができません。
Googleで『カルダノ財団 公式』と検索すると、Wikipediaの下にカルダノ財団の公式サイトらしきものが表示されます。
そして『カルダノ財団-Cardano Foundation』にアクセスすると、以下の画面が表示されます。
ページ自体がなくなっているように見えます。
カルダノ財団は、Twitterやテレグラムなどで最新情報を発信していますが、日本法人の話は出てきていません。
EMURGOは日本に拠点を置いていますが、CFJPの存在はすでにないのかもしれませんね。
今後、情報が出てくるかTwitterやテレグラムで情報を追っていこうと思います。
カルダノ財団に詐欺の噂
カルダノ財団について調べていると
「カルダノ財団 詐欺」
という気になる言葉がありました。
どういうことか、思い当たるようなことが何かあるのか考えた場合、2つのことが「詐欺」という言葉に繋がっているものと思われます。
- ホームページが削除されている
- かつてのADAの販売形態
これらが原因と考えられます。
一つずつ見ていきましょう。
ホームページが削除されている
カルダノの公式サイトに行くと、カルダノ財団についての記載があります。
理念が記載されており「カルダノ財団」という文字には、財団のリンクが貼られています。
しかし、名前をクリックしてページにアクセスすると次のような表示が。
ページのURLを見てみると
「 https://cardanofoundation.org/ja/ 」
となっていますので、カルダノ財団のページであることはわかりますが、ページが存在していません。
いつページが閉じられたかは定かではありませんが、他の情報を見ていると、カルダノ財団について、引用で情報を出しているサイトがあり、そこでは2018年7月20日の日付でした。
つまり、そのタイミングではカルダノ財団のホームページは閲覧できていたということになります。
その後から現在の2019年6月までの間にページが閉じられたということです。
現在、カルダノ財団はTwitterやテレグラムを中心として情報発信をしています。
この事実を知らない人が、ホームページを削除して逃げたと勘違いし「カルダノ財団 詐欺」という言葉を使ったものと思われます。
ADAコインの販売形態
カルダノが発行している仮想通貨の単位はADAになります。
エイダやエイダコインと呼ばれ、日本では人気の通貨です。
ADAはアフィリエイト形式で販売された
ADAのトークンセールは2015年9月から2017年1月にかけて行われました。
カルダノが詐欺という声が上がった原因は、このADAの販売形態にあります。
ADAは情報商材販売者の泉忠司氏とタッグを組んで販売され、販売代理店を立ててアフィリエイト形式（紹介報酬がもらえる仕組み）で販売されました。
この代理店やアフィリエイト形式で販売されたトークンは
- 取引所に上場しない
- 販売者だけが利益を得るだけで中身がない
このように言われていました。
そのため
「ADAコイン（カルダノ）は詐欺だ」
という意見が多く上がった過去があります。
2017年10月1日に仮想通貨取引所Bittrexに上場
これを受けて、その運営元であるカルダノ財団にも「詐欺」という言葉が浮上してしまったものと思われます。
しかしその後、2017年10月1日に仮想通貨取引所Bittrexに上場し詐欺ではないことを証明。
その後は驚異的な価格上昇を見せ、一時はプレセール時の500倍にもなるなど話題となりました。
上場前に「詐欺だ」と言われることが多かったADAは結果的に詐欺にはなりませんでした。
しかし、この結果が思わぬ状況の引き金にもなっています。
ADAの販売形式を模したICO詐欺が多発
詐欺との噂が上がったADAの販売形態で、結果的にうまくいったため、その後に情報販売者がこぞってADAを例に挙げて仮想通貨の斡旋を始めました。
「ADAは〇〇倍になりました」
「過去にはカルダノ という通貨が成功例としてあります」
などの謳い文句で様々な通貨を販売。
結果はADAのようにうまくいかず「ICO詐欺」という名前が生まれるほど多くの被害者を出すことに。
その結果、過去の事例のカルダノについても
「詐欺まがいなことをやっていたのではないか」
と検索されることが増え、「カルダノ詐欺」や「カルダノ財団 詐欺」という言葉が生まれたものと考えられます。
今後、カルダノやADAの例が出された場合は、カルダノがどうこうというよりも、目の前のプロジェクトや通貨について注目をしていきましょう。
カルダノ財団の今後の展開
カルダノは、元々はオンラインカジノやゲームのプラットフォーム開発を目的に開発がスタートしましたが、後に第3世代の仮想通貨を開発することに方針を変更しています。
第3世代の仮想通貨というものは、金融のジャンルにとどまらず、様々な分野で活用できる仮想通貨のことを指します。
カルダノの今後やカルダノ財団の今後
ここからは、カルダノの今後やカルダノ財団の今後についても触れておきましょう。
ロードマップが閲覧できない
カルダノ財団のホームページは現在閉鎖されているので、カルダノのロードマップを参考にしていきます。
カルダノのホームページに「カルダノロードマップ」という記載があり「もっと詳しく知る」と記載されています。
出典：カルダノ公式サイト
そこをクリックすると、次のような表示になりました。
URLを見ると「https://cardanoroadmap.com/jp/」と「roadmap」と記載されていますので、間違いないはずですが、何も表示されません。
全ての計画が白紙になったようにも見えます。
2019年6月5日チャールズ・ホスキンソン氏がロードマップについて発言
しかし、テレグラムでこのような発表があったとのこと。
チャールズ・ホスキンソン氏が2019年6月5日に明かしたものですが
「ロードマップが明日出てくる」
というコメントをテレグラムで残しています。
しかし、2019年6月22日現在、ロードマップのURLにアクセスしてみると次のような表示に。
出典；カルダノ公式サイト
ロードマップの部分がクルクルと回って表示されず、まだロードマップが完成されていないのか、サイトに反映されていないだけなのかが不明の状態です。
カルダノロードマップ.comに詳細の記載がある
しかし、「カルダノロードマップ.com」というサイトでは、2019年以降の計画について記載されていますので、カルダノ公式サイトよりも、カルダノロードマップ.comを参考にした方が良いかもしれません。
出典：カルダノロードマップ
ここからは各開発状況について見ていきましょう。
Byron（バイロン）
カルダノの第一段階となるバイロンは、2017年9月29日にリリースされ、ロードマップでは2019年前半で開発が終了の予定となっています。
バイロンはADAの取引が可能になるという段階ですので、すでにほとんどの開発が完了しているものと思われます。
Shelly（シェリー）
シェリーの段階では、カルダノの非中央集権化の開発が進められています。
シェリーの段階は
- 耐量子コンピューター電子署名方式
- ペーパーウォレット
- マルチシグトランザクション
他にも多数の機能追加を予定しておりボリュームも多く、開発期間は2017年から2019年いっぱいまで設けられています。
Goguen（ゴグエン）
ゴグエンは、スマートコントラクトの実現に向けての開発段階で、2017年から2020年までを開発予定。
メインチェーンとサイドチェーンで同じ言語を使用してのやりとりができるようにするなど、契約関連のスマート化に向けての予定が計画されています。
Basho（バショー）
バショーはパフォーマンスやネットワークのアップデートが予定されていますが、ロードマップをみる限り、バショーのページは開けないため、まだ開発着手されていないか、今後の予定が決まっていないものと思われます。
予定では2019年から2020年にかけて開発予定となっており、拡張性及び保証性に着目したアップデートが予定されています。
Voltaire（ボルテール）
ボルテールは主に拡張性に特化した開発段階ですが、ロードマップではページを開くことができませんので、詳細は不明です。
開発期間は2018年から2020年いっぱいを予定しています。
バショーとボルテールに関しては、2019年6月現在ロードマップサイトでページが開けませんので、今後の情報に期待しましょう。
これらの計画に乗っ取って、カルダノ財団も何かしらの動きを見せてくるものと思われます。
まとめ
カルダノ財団の詳細については、2019年6月現在でホームページが削除されているため詳細が不明というのが現状です。
テレグラムなどでは最新の情報展開がされていますが「カルダノ財団の最新情報」となると、情報は多くありません。
なぜ公式サイトのページが閉鎖されてしまったのかは不明ですが、今後のページ復活や、新たな形での情報展開に期待したいところです。
2019年は仮想通貨全体が盛り上がりを見せてきていますので、カルダノも勢いをつけてADAの価格が上昇することを期待していきましょう。
