
仮想通貨取引所は国内外に多数あります。
その多数ある仮想通貨取引所の一つに、日本の仮想通貨取引所として開設を予定している「vch exchange」があります。
国内の仮想通貨取引所も非常に多くのものがありますが、vch exchangeはそれらとはやや異なった仮想通貨取引所と言われる特徴があります。
この記事では、vch exchangeの概要や特徴、注意点、そして評判や登録方法などをまとめて解説していきます。
これを読めば、vch exchangeのことについてより深く知ることができるでしょう。
vch exchangeのwiki的基本情報
仮想通貨取引所名 | vch exchange |
読み方 | ブイチャンまたはゴ(Ⅴ)チャンなど |
独自トークン有無 | NNSH |
設立日 | 2018年5月 |
取引所がある国 | 日本 |
公式ホームページ | http://vchexchange.com/ |
日本語対応 | 〇 |
日本人対応 | 〇 |
アプリ対応 | - |
@VchExchange | |
- | |
LINE@ | https://line.me/R/ti/p/%40owu5092w |
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YouTube | - |
TelegramID | - |
Vchexchangeとは

出典:vch exchange
vch exchangeとは、国内の仮想通貨銘柄の上場にこだわるというコンセプトで開設を予定している日本の仮想通貨取引所です。
成り立ちからひも解くと、2018年5月に人気の掲示板サイト5ちゃんねる(旧2ちゃんねる)で提案され、新たな仮想通貨取引所として誕生しました。
多くの匿名参加者による参加のため読み方も一定しておらず、「ブイチャン エクスチェンジ」または「ゴ(Ⅴ)チャン エクスチェンジ」と呼ばれています。
日本発の仮想通貨に特化した仮想通貨取引所を目指す
vch exchangeは、当初、開設目的として日本の仮想通貨の存在感の薄さを掲げました。
日本は経済的に世界有数の法定通貨である日本円を持っているのにもかかわらず、仮想通貨に至ってはほとんど目立たないというのです。
そこで、国内の仮想通貨に特化した仮想通貨取引所を開設しようという考えに至り、日本の仮想通貨コミュニティを盛り上げようとしているのです。
独自トークンNNSHを発行し、アメリカの認可を得ている
そして、このvch exchange自身も取引所トークンであるNANASHI(NNSH/ERC223というイーサリアムベースのコイン)を発行し、世界に多数ある仮想通貨取引所に対抗していこうとしているのです。
ちなみに、vch exchangeは様々な制約のため、日本の金融庁の認可の必要がないアメリカ合衆国領/北マリアナ諸島連盟(サイパン島)の認可取引所として開設許可を得ています。
Vchexchangeの特徴

出典:vch exchange
vch exchangeの特徴は5つあります。
それは日本国内の仮想通貨の上場が充実している点、独自トークン、収益の還元、自己資本での設立、中央集権です。
日本発の仮想通貨が多く上場している
vch exchangeは、基本的に国産仮想通貨の銘柄を一手に取り扱うという運営目標を掲げて開設されており、日本発の仮想通貨が多く上場しているのが特徴です。
日本の仮想通貨の振興を目的にしており、上場予定も国内銘柄に絞られているため、日本人にとって親しみのある仮想通貨の銘柄が多いと言えます。
独自トークン
vch exchangeは、NNSH(NANASHI)と呼ばれる取引所トークンを独自で発行しているという特徴もあります。
NNSHは、上場費用などの支払いに使用される仮想通貨で、上場費用として支払われたNNSHは全てBurn(その仮想通貨の使用をできなくする処置)されます。
このため、上場すればするほどNNSHの枚数は少なくなり価値が上がるという仕組みを持っています。
収益の還元
収益の還元も特徴です。
vch exchangeは、NNSHの保有者に対して取引手数料の全体収益の70%を還元します。
これにより、取引所だけが収入を得るのではなく、NNSHの所有者にもその利益が還元されるのです。
株式の配当のようなサービスを受けることができる点もvch exchangeの特徴といえます。
自己資本での設立
自己資本での設立も特徴です。
多くの仮想通貨や取引所は、仮想通貨のICOによって資金調達を行いますが、vch exchangeは自己資本だけで運営を行うことで、独立性や資金調達の不安定さを解消しようとしています。
この点については、海外の仮想通貨取引所も注目している独自の試みです。
中央集権
中央集権も特徴です。
仮想通貨における中央集権は、時にネガティブな印象を与えます。
しかし、vch exchangeの場合は、中央集権型にすることによってタイムリーかつスムーズな取引を行うというメリットがあります。
特に、立ち上げて間もない取引所にとって、分散統治による不安定さはあまり好ましいものではありません。
Vchexchangeを利用する際の注意点
vch exchangeの注意点は3つあります。
海外の仮想通貨の取り扱いが期待できない、運営面、そしてまだ個人向けの利用が開始されていないという点です。
海外の仮想通貨の取り扱いが期待できない
vch exchangeは、あくまで国産の仮想通貨の上場を主軸にしているため、海外の有望な仮想通貨の取り扱いは期待できません。
あくまで日本発の仮想通貨の取り引きがメインとなり、魅力的な海外の仮想通貨の取引はできないため注意が必要です。
運営面
運営面も注意点と言えます。
vch exchangeの運営資本は100%自己資本です。
vch exchangeは、ユーザーから資金調達を行わないという点が特徴の取引所ですが、その資本はどうやって調達されたのかが不明瞭と言えます。
現状が手弁当(運営者自身で負担して働くこと)だとしたら、いつ破たんしてもおかしくないという危惧があることを注意すべきです。
まだ個人向けの利用が開始されていない
vch exchangeは、話題が先行しているものの、2019年10月時点ではまだ個人での利用ができません。
話題だから利用したいと思っても、アカウントの開設すらできない状況です。
このような注意点があり、そもそも利用できるようになるのか、計画倒れにならないのかと言った点も気になります。
また、日本の仮想通貨取引所ですが、日本の金融庁の認可を受けていないことや海外に開設することなどやや不明瞭な点も気になるところであり、警戒すべき注意点として挙げられるのです。
Vchexchangeの評判(口コミ)
vch exchangeは、まだ運用開始されていませんが、すでに様々な評判が出ています。
気になるコメントについて3つ紹介していきます。
でも、、1番欲しいはNNSH😭‼️ pic.twitter.com/Mu4p9DP0IX
— haku (@Haku39Haku) 2019年4月25日
NNSHコインが目当てであることが非常に伝わってくるツイートですね。
取引所の開設を楽しみにしています😊
応援しています♫頑張って下さい?— たかまいまい (@takamaimai_0113) 2019年9月11日
取引所開設に期待を膨らませています。
Do not make me to lost money.
I worked for NNSH exchange as a front-end developer and you didn't pay my salary. Ok. that would be okay with me. But why don't you pay AWS server cost even though borrow my AWS account?
Check these screenshots. pic.twitter.com/QoXKJNjSBV— Allen Zhang (@HaolanSoft) 2019年8月14日
技術者が給与不払いを訴えています。
このように、国内の有力仮想通貨の上場を期待しているものや取引所開設に期待を持っているもの、また開設前で資金なのかレンタル料や給与未払いについて文句を言うものなど、Twitter上ではvch exchangeについて様々な声が上がっています。
Vchexchangeの登録方法
vch exchangeの登録方法について説明したいところですが、実はまだ登録方法が分かりません。
その理由として、vch exchangeの個人の利用開始が2019年10月現在まだ始まっていないため、具体的な登録方法についても不明だからです。
しかし、実際に運用が開始された際は、可能性として国内仮想通貨取引所同様にすべてが日本語化された案内や簡単な登録方法(アカウントだけならメールアドレスとパスワードを設定すればできるなど)を提供してくれる可能性は非常に高いといえます。
そういった意味で、海外の仮想通貨取引所よりもかなり簡単に登録できる可能性が高いということは言えるでしょう。
いずれにしても、コミュニティーを重要視している仮想通貨取引所ですから、コミュニティーで不満が噴出した場合は迅速に改善が図られるといった措置が期待できる仮想通貨取引所となるはずです。
公式では、近いうちに公開するというアナウンスがあるので、今後の展開を期待しながら待ちましょう。
Vchexchangeのまとめ
vch exchangeは、日本の仮想通貨を盛んにする目的で開設された仮想通貨取引所です。
しかし、資金面の不透明さや国内ライセンスを取得して仮想通貨取引所が開設できないという点など問題点を多く抱えており、2019年10月時点ではまだ利用もできません。
このような懸念点もある仮想通貨取引所ではありますが、目的自体はとても素晴らしいものであり、今後コミュニティが盛んになれば、国内大手のビットフライヤーやコインチェックと言った大手仮想通貨取引所への対抗馬として大きく成長するポテンシャルを秘めています。
それでも、現状の課題は多く、今後利用開始の遅れや問題解決の糸口が見えないと言った状況が続けば、他国に見られる仮想通貨取引所の閉鎖という憂き目にも合う可能性が十分考えられるため注意が必要です。