仮想通貨の価格が下落(暴落)してしまう原因とは?

仮想通貨が下落する原因は、仮想通貨ホルダーであれば誰しも気になるところでしょう。

下落する前に保持している仮想通貨を売却していれば…と後悔したことがある人も多いかもしれません。

実は、仮想通貨が大きく下落する原因には一定のパターンが存在しているのです。

今回は、仮想通貨の価格が下落する原因について詳しく踏み込んで解説をしていきます。

この記事を読むことで、下落する可能性のある仮想通貨についての知識を得ることができ、リスクを回避できる可能性が高くなるでしょう。

仮想通貨を保持している場合は、ぜひ最後まで読んで頂きたい内容となっております。

仮想通貨の価格が下落する原因とは

仮想通貨の価格が下落するのには、ある一定のパターンが存在していることが多いとされています。

そのパターンを知り、ある程度のコツを掴むことで、初心者でも上手に仮想通貨を手放すタイミングを図ることができます。

逆に仮想通貨が下落するタイミングを知らないまま仮想通貨を保持するのは、断固としておすすめしません。

何の予兆もなしに価格が下落することが多い通貨であれば、誰も取り扱いたくはないものです。

下落するパターンにはどういったものがあるのか、詳しく紹介していきます!

取引所の上場が撤廃された時には価格が下落するのか?

仮想通貨は基本的に、取引所への上場が決定すると価格が上昇します。

逆もまた然りで、取引所への上場が撤廃されてしまった仮想通貨は、価格が下落することが予想されます。

そもそも取引所への上場が決定すると価格が上昇する要因は、取引所へ上場するということはそれだけ期待値が高い通貨であると認識されることと、今まで以上に取引が活発になり価格が高騰しやすい状態になるためです。

つまり、取引所からの撤廃が決まってしまうことで、その仮想通貨への期待値が一気に下がってしまうことと、これまで以上に取引が行われなくなることが懸念されるため手放そうとするユーザーが増加するのです。

また、仮想通貨取引所が上場の撤廃を下す時点で、その通貨の出来高は少なく、極端に流動性が少ない通貨であるということが考えられます。

取引所の観点でいえば、次々に新しい仮想通貨を上場させていく中で、通貨の増えすぎにより通貨が探しにくくなるというユーザーの不便性を解消するために、出来高の少ない通貨は上場の撤廃を行う必要があるということなのです。

これまでにも、海外の大手仮想通貨取引所から撤廃が決まった仮想通貨は、決まって価格が暴落していますので注意が必要です。

通貨が2つに分岐した時には価格は下落する?

仮想通貨が2つに分離することをハードフォークといい、簡単にいうと仮想通貨がアップデートされることを意味します。

具体的な例を挙げると、ビットコインキャッシュはビットコインのハードフォークによって生まれた仮想通貨です。

さらに、ビットコインキャッシュでもハードフォークが行われ、BCHSVとBCHABCという2つ通貨に分離しました。

ビットコインキャッシュは、時価総額が上位に位置することが多い仮想通貨なので、分離したBCHSVとBCHABCのどちらがハードフォーク後に本家のビットコインキャッシュになるのか、注目されていました。

結局ハードフォーク後の価格は、BCHSVもBCHABCも元々のビットコインキャッシュと同程度の価格に落ち着いたため、ハードフォークのコインを受け取れていないビットコインキャッシュのホルダーは、単純に資産が半減することになりました。

ハードフォークが発表されることで一時的な価格高騰が起きる可能性も多いにありますが、ハードフォークの内容によっては保持しているままだと損をするという場合もあるのです。

通貨が大量に流出してしまった時は価格は下落する?

ハッキング等により通貨が大量に流出してしまった場合、仮想通貨の価格は一気に下落します。

仮想通貨はまだまだ価格変動の大きい通貨なので、安全性や将来性を気にするホルダーが多く存在します。

法定通貨と比べるとまだまだ信用度の低い仮想通貨がハッキング被害により大量流出してしまうと、特定の通貨が同じようにハッキングされ価値がなくなることを恐れた仮想通貨ホルダーが一気に売却に動くため、価格が暴落します。

実際に、2018年1月には国内取引所であるコインチェックがハッキング被害に遭い約500億円分の仮想通貨ネムが流出しました。

ちょうどこの時期が仮想通貨ブームだったこともあり、多くのメディアで話題になった有名な事件です。

流出当初はハッカーの追跡が行われましたが、実際に奪われたネムを取り返すことはできず、犯人も未だ発見できていません。

このハッキング事件によりネムの価格は急落し、30%以上も値を下げました。

また、この事件では500億円以上ものネムが盗難されたため、ハッカーが500億円分のネムを売りさばいた時におこる価格の暴落を恐れて、既存のホルダーがネムを手放すケースが後を絶たなかったようです。

エアドロップが配布された後には価格が下落する?

エアドロップとは、簡単にいうと、無料で仮想通貨を配布するというマーケティング戦略のことです。

なんのためにそのようなことを行うのか疑問が生まれますが、エアドロップを行うことによってその仮想通貨の所有者を増やすと同時に、注目されることでその仮想通貨の認知度を高めることが狙いなのです。

地域によってはクーポン付きの無料フリーペーパーなどが配布されていますが、エアドロップはそれと同じで高い宣伝効果が期待できます。

宣伝効果と価格は反比例

このようにエアドロップは高い効果が期待できる宣伝方法ですが、エアドロップにより配布された仮想通貨の多くは、価格が下落しているのです。

その理由は、エアドロップにより得た仮想通貨は、ホルダーにとっては愛着もなければ将来性を期待して投資した通貨でもないため、すぐに売却されてしまうことが多いためです。

このような理由で売りのアクションが増え価格が下がっていきますが、その動きを読んだ現ホルダーも価格が下がる前に売却を計るため、より一層価格が下がっていきます。

もし所持している通貨の中でエアドロップが行われる予兆があれば、配布日よりも前にその通貨を手放すことで損失を避けることができるでしょう。

51%攻撃を受けてしまった時には価格が下落する?

51%攻撃(51%Attack)とは、悪意のある個人またはグループによって特定の仮想通貨の採掘速度の51%以上が支配され、不正な取引が行われることを指しています。

ビットコインの性質上、最も長いブロックチェーン中の取引が正しい取引として認識されるという仕組みを巧みに利用している手口です。

正常であれば、不正な取引をしたとしてもブロックチェーンはそれを正しい取引ではないと認識することができるので不正な取引が行われることがありません。

しかし、悪意のある攻撃者が他の誰よりも早い採掘速度でマイニングを行った場合、悪意のある攻撃者が行った不正な取引を正しいものとして認識してしまいます。

51%攻撃で行われる不正取引

実際に51%攻撃でどのような不正取引がされるのかを紹介します。

  • 取引のキャンセル
  • 送金の改ざん、取り消し
  • マイニング報酬の独占 など…

このような不正取引が行われると、仮想通貨そのものとしての機能が果たせなくなります。

例えば、コンビニで1万円を払ったのに店員さんに払ってないと言われたらどうでしょうか?納得がいかないですよね。

しかし、51%攻撃を受けると、このような事態が起こってしまうのです。

アルトコインは51%攻撃に弱い

ただ、51%以上の採掘速度を確保するには非常に高いコストがかかるため、現実的には不可能だと考えられていました。

確かにビットコインなどのマイニング参加者が多い仮想通貨であれば、限りなく不可能に近いものとなりますが、全体の採掘速度が小さいアルトコインでは51%攻撃にあう危険性が大いにあるのです。

実際に、イーサリアムクラシックという仮想通貨が2019年1月に51%攻撃の被害にあっており、この被害によりイーサリアムクラシックの価格は20%以上も急落しました。

そして、51%攻撃をうける通貨と認識をされてしまうと、安全性やリスクを考え手放すホルダーが増え、さらに価格が下ががるのです。

どの仮想通貨にも51%攻撃を受ける可能性はありますので、仮想通貨を保有する上でのリスクとして認識しておく必要があるでしょう。

その他に仮想通貨の価格が下落する要因とは?

先進国での仮想通貨への規制

仮想通貨を多く所持しているホルダーが多い先進国で、仮想通貨取引に関する規制が発表されると、仮想通貨の価格が下落する傾向にあります。

その理由は、自国で仮想通貨取引が禁止された国民は仮想通貨を手放すしかないからです。

抜け道を見つけ、取引を続けることはできるかもしれませんが、そこまで仮想通貨に愛着を持っているホルダーはごく一部で、多くのホルダーは保持している仮想通貨の売却に動きます。

多くの仮想通貨を保持しているホルダーが仮想通貨を売却すればするほど、価格の暴落が起こるという仕組みです。

実際に、中国で仮想通貨の規制を強化するという発表があった際には、仮想通貨の価格が軒並み下落するという事態が発生しました。

特に富裕層が多い中国での規制は、仮想通貨市場全体に大きな影響を与えたのです。

有力な仮想通貨取引所の経営破綻

仮想通貨の取引量が豊富で、取り扱う仮想通貨の種類も多い仮想通貨取引所が破綻すると、仮想通貨市場にも大きな余波がきます。

仮想通貨を知らない人でも名前は聞いたことがあると思われる「マウントゴックス事件」がそれを証明しました。

マウントゴックスは、2014年当時で全体の70%ほどの莫大な量のビットコイン取引を行う取引所でした。

しかし、経営破綻によって約429億円ものビットコインを売却することになりました。

この巨額のビットコイン売却が、仮想通貨の価格変動に影響しないわけがありませんよね。

マウントゴックスが破綻してしまった原因がハッキングによるものなのか、それとも社内での横領によるものなのかは未だに明らかにはされていませんが、どちらにしても影響力のある大手取引所が破綻するということは仮想通貨市場全体に大きな影響を与えてしまうのです。

仮想通貨の価格下落につながる要因に関するまとめ

仮想通貨を保持するにあたり、仮想通貨がどのようなパターンで下落する傾向にあるのかを把握しておくことは、とても重要です。

下落する可能性があるとわかっていれば、その前に保持している仮想通貨を売却し被害を回避することもできます。

投資的な意味合いで仮想通貨を保持している場合は、長期的なトータルでの損得を考える必要があるため、状況をしっかりと見極めて売却(損切り)の判断を下す必要があるでしょう。

下落する原因の中でも、悪意のあるハッキングや51%攻撃は事前に判断することはできませんが、セキュリティ面などを熟考し、そういった危険性が低い仮想通貨を保持することで予防が可能です。

また、中国など各国の法規制やエアドロップ、その他の下落する原因については、リサーチすることができますので、いかに素早く情報をキャッチできるかが重要なカギとなります。

「保持している通貨がいつの間にか暴落していた…」

といった事態にならないよう、仮想通貨の情報には常にアンテナを張り巡らせ気をつけていきましょう。

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