世界中で取引されている仮想通貨の種類は非常に多く、それぞれで独自のプロジェクトや特徴があります。
国内の仮想通貨取引所では、世界的にも認められた信頼性の高いものを取り扱っていますが、仮想通貨全体の数から言えばごく一部です。
仮想通貨の信頼性の高さを測る尺度として「時価総額」があります。
世界には1500から2000種類を超える仮想通貨が存在し、巨大な時価総額や少ない時価総額まで幅広く存在します。
基本的に時価総額の高い仮想通貨は安全性や信頼性が高く、突然価値が失われるようなリスクが低いと考えられます。
時価総額は専門サイトでその都度の動きを調べることも可能であり、多くの投資家が利用しています。
仮想通貨の『時価総額』とは
仮想通貨の時価総額は、「通貨の発行枚数×現在の市場価格」で導き出されるものです。
それぞれの通貨で発行枚数の上限に違いがあり、市場価格も異なっています。
時価総額は一定ではない
また、時価総額は決して一定のものではありません。
取引は常に行われているため、時価総額もまた常に変動しており、各通貨間において時価総額の逆転も起こっています。
時価総額の高さが流通量を表す
計算式からも判断できるように、時価総額の高さはその通貨が市場に多く出回っていることを意味します。
取引が活発に行われており、通貨の購入者や保有者も多数存在します。
結果的に通貨の信頼性が高いと認識され、投資に際して安心感のある通貨として存在価値を保つことにつながっています。
時価総額1位はビットコイン
現状での仮想通貨の基軸はビットコインですが、ビットコインの時価総額が変わらず1位なのはその信頼性の高さの裏付けと言えます。
世界初の仮想通貨という価値に加え、世界中の仮想通貨取引所で取引が活発に行われていることもビットコインを中心に仮想通貨市場が展開していることがわかります。
時価総額は信頼性の高さに直結
このようなことから時価総額は発行枚数や市場価格と連動しているため、基本的には時価総額が多ければ信頼性の高い通貨と考えることができます。
時価総額の高さが全てではない
但し、それが全てではないことも注意しておくべきです。
なぜなら、それぞれの仮想通貨によって発行開始時期は異なり、発行枚数の上限にも違いがあるからです。
後から開発された仮想通貨の中にも、ビットコイン以上の性能を持つものが存在します。
時価総額が高くてもリスクは常にある
将来的に時価総額が伸びる期待ができる通貨もあるため、時価総額は一つの大きな目安になることは間違いありませんが、不確定要素もあることを十分に意識しておくことが必要です。
また、時価総額が高く安定性がある通貨でも、大きな取引によって価格変動が起こるリスクもあります。
時価総額を正しく理解しよう!
時価総額を正しく理解することは、その通貨の価値を正しく判断できることでもあります。
時価総額は目に見える指標としてインパクトがあり、仮想通貨を購入する際に大きな参考資料として利用されるものだからです。
発行量の違い
時価総額の計算方法は「通貨の発行枚数×現在の市場価格」のため、当然ながら発行量の違いで時価総額は変化します。
単純に市場価格だけでは、その通貨の価値を判断することはできません。
例えばリップルは、ビットコインなどに比べて単位あたりの価格はかなり低いですが、仮想通貨市場においては信頼性が高く注目を集めている通貨です。
時価総額は、価格だけではなく、発行枚数との兼ね合いを考慮して算出されるものです。
市場価格だけではわからないその通貨の実力を判断する目安として利用できます。
発行枚数と価格が上昇する通貨があれば、それは時価総額の上昇になるため、それだけ投資家から注目を集めている通貨と言えます。
マイニングも時価総額に影響する
マイニングは仮想通貨の時価総額に影響を与えます。
マイニングとは「採掘」の意味であり、仮想通貨はマイニングによって正確な取引台帳の作成が可能になります。
記録の整合性を取るためにはコンピューター上の計算が必要になり、その一連の作業がマイニングと呼ばれるものです。
マイニングを行う人には報酬として仮想通貨が与えられるため、多くの個人や業者がマイニングに参加しています。
これらの作業が、仮想通貨の信頼性や安全性の担保になっています。
マイニングをすれば報酬として仮想通貨が与えられるため、その通貨の発行枚数が増えることになります。
結果として、マイニングが活発に行われることで時価総額の上昇につながっていきます。
但し、マイニングを行うためには電力消費などの大きなコストがかかるため、大規模な設備を持つ業者がマイニングで利益を出すために有利な現状になっています。
マイニングがされない時の時価総額への影響
マイニングがされない場合は、通貨の新規発行が促進されないため、一般的には時価総額の上昇につながりません。
しかし、仮想通貨の中にはリップルのようにマイニングのないものが存在します。
リップルは通貨の全てが発行済みであり、徐々に減少する仕組みになっています。
発行済の通貨は市場に全て流通しているわけではなく、リップル社が保有しているものもあり、このことによって通貨の価値を安定させています。
他の仮想通貨に比べてリップルは特殊であり、中央集権的な色合いを持っています。
このように例外的なものも存在しますが、基本的にはマイニングが行われなければ時価総額に影響を与えることはないと考えられます。
失われた仮想通貨の時価総額への影響
実のところ時価総額は、実際の通貨の総数を正確に表しているわけではありません。
なぜなら、仮想通貨には失われたものも存在するからです。
仮想通貨の管理には「秘密鍵」と呼ばれるプライベートキーが利用されています。
秘密鍵はその仮想通貨の所有者であることを証明するコードであり、通貨の管理において重要な役割を担っています。
秘密鍵をなくしてしまうと仮想通貨のやり取りが不可能になりますが、このような秘密鍵が失われたものが多数存在していると考えられます。
どの程度の枚数が紛失状態にあるのか正確な数字はつかめませんが、取り出せない仮想通貨はもちろん売買もできないため、時価総額に直接の影響を与えることは考えにくいです。
仮想通貨の時価総額と市場規模の関係
仮想通貨の市場規模は、時価総額と深い関係があります。
仮想通貨市場は80兆〜90兆円規模相当
それぞれの仮想通貨の時価総額を総合したものが、仮想通貨全体の市場規模に相当します。
仮想通貨の市場規模は時々の状況によって大きく変化しており、最も大きな時で80兆円から90兆円の規模に相当する時期もありました。
その中でもビットコインの占める割合が圧倒的に大きい現状です。
しかし仮想通貨市場の熱気が冷めた時期は、この規模が大幅に下落しました。
株式市場は仮想通貨市場の比にならないほど巨大
一方、世界の株式市場はこれとは比較にならないほどの巨大な市場です。
仮想通貨が最も加熱した時期でもこの程度であり、世界の株式市場と比較すると仮想通貨市場はまだまだ小さな市場といえます。
仮想通貨市場はまだ若く、これから資金が流入することによって市場規模の拡大と安定性が高まる可能性もあります。
そのためには、仮想通貨市場の透明性を高める必要性があり、各国の政策によっても左右されていきます。
仮想通貨の時価総額が確認できるおすすめサイト3選
仮想通貨の時価総額は常に変動するため、投資の際にはその都度チェックすることが必要です。
世界中の多くの投資家が、仮想通貨取引の際に参考にしている有名なサイトを3つ挙げてみましょう。
時価総額の確認はもとより、その他の詳しい情報を知ることもできます。
CoinMarketCap
CoinMarketCapは、世界で発行されている多くの仮想通貨を比較できるサイトとして利用されています。
- 時価総額
- 取引価格
- 取引のボリューム
- 価格水位
などが一目で分かり、またそれぞれのランキングについて並び替えも可能です。
日本語対応もしており、日本円に換算しての比較も可能です。
時価総額のランキングを調べる際にも非常に役立ちます。
各データを比較しながら、現状では価格の低いマイナーな通貨の中で、将来的に価格上昇が期待できそうな通貨を探すことに利用する場合もあります。
各仮想通貨取引所の取引状況を確認できる点も使い勝手が良く、メリットがあります。
CoinGecko
CoinGeckoは、多くの仮想通貨の時価総額や様々なデータ、ランキングを確認できるサイトです。
全体の仮想通貨市場をチェックすることもできれば、特定の仮想通貨のデータをその都度チェックする際にも利用できます。
時価総額の変化や価格の変動を調べるにも便利で、初心者から上級者まで幅広く使えるサイトです。
もちろん日本語対応もしているため、その点でも問題ありません。
coincap
coincapも時価総額の最新ランキングを知ることのできる日本語対応のサイトです。
チャートを利用しながら、通貨の価格や時価総額を一覧で比較検討することが可能であり、投資する通貨を決める際の参考になります。
仮想通貨の時価総額のまとめ
仮想通貨の時価総額は、その通貨の市場価値を知る上で重要なデータとして位置付けることができます。
しかし、株式市場に比べて安定性の欠ける仮想通貨市場では、時価総額が上位の通貨であっても簡単に大きな価格変動が起こることがあります。
仕様変更のハードフォークや価格に影響を与える様々な出来事によって、急激な値動きが起こる可能性があることに十分な配慮が必要です。
その仮想通貨が有する機能やプロジェクトの評価についても、時価総額だけで期待度を判断することはできません。
また時価総額は常に変動するため、固定的なものではないことにも注意が必要です。
時価総額が価値や流通量を判断する大きな指標であることに間違いはありませんが、他のデータについてもバランス良く判断しながら投資先を決めることが大切です。