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The Money20/20 USA Payments RaceTwitterがマネーレースを開始!

2018年10月14日、イギリスロンドンに本社を持つFintech企業【ワイレックス(Wirex)社】が、「The Money20/20 USA Payments RaceTwitter」というニューヨークからラスベガスまで、クレジットカードや現金、そして仮想通貨など、挑戦者が1つの決済手段で移動するレースを5日間に渡って開催すると発表しました。

以下の動画は、「The Money20/20 USA Payments RaceTwitter」の紹介動画です。(時間:29秒・日本語字幕なし」

そして、下記の動画は、「The Money20/20 USA Payments RaceTwitter」が実際に行われている1日目の動画です。(時間:9分16秒・日本語字幕なし」

2日目以降の続きはMoney20 / 20.tvの公式YouTubeをご覧下さい。

>>>Money20 / 20.tvの公式YouTube

リップル(XRP)が最もレースに優れているとのアンケートが明らかに!?

ワイレックス(Wirex)社は、先述した「The Money20/20 USA Payments RaceTwitter」を開催するにあたって、

「仮想通貨だけを使用してゴールを目指す【マックス・メイユール氏】は、果たしてどの仮想通貨と使用した方が良いか?」

5598人にアンケート調査した仮想通貨の銘柄は以下の4つです。

結果は、

以上の結果になり、仮想通貨を決済手段として使用するなら、リップル(XRP)を使用した方が良いというのが分かりますね。

リップル(XRP)の著しい発展に目を見張る

今回のアンケートでリップルが支持された理由は、やはり、xRapid(エックスラピッド)などの一連の金融商品の開発において、Ripple(リップル)社の大きな進展があるからでしょう。

xRapidについては、SWELL2018ですでに3社が国際送金サービスで利用に合意しています。


そして、リップルはすでに国際決済の実現に向けて国内外の120社余りの金融機関とも連携しています。

さらに、リップルは2018年5月にはXpring(スプリング)という新プロジェクトを発表しています。

このXpring(スプリング)とはリップル社の新しいイニシアチブ(主導権)であり、起業家や投資家への育成、助成金、買収などを目的としたプロジェクトのことです。

そして、10月始めに公開された世界貿易機関(WTO)が発表した「World Trade Report2018」では、「Ripple社は将来的に国際貿易を含む世界の金融システムに破壊的な影響を与えうる」としています。

つまり、アンケート結果で多くの支持を受けた理由も、多くのことが実現しているからといえるでしょう。

ホワイトハウスもリップル(XRP)に興味を示している!

また、10月17日にForbesに掲載された情報によると、ホワイトハウスがリップルに大きな興味を示していることがわかっています。

ドナルド・トランプ大統領のホワイトハウス米大統領は、中国のビットコイン優位性を懸念しているようだ。

リップル・ラブズのエグゼクティブは、米政府が中国のビットコインの強さを相殺するリップル(XRP)の採用に興味があると示唆している。

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引用:Forbes「中国のBitcoin Dominanceがトランプのホワイトハウスを心配している - それをリップルに向ける」

以上の引用を見ても分かる通り、ホワイトハウスはビットコインやイーサリアムなどのマイニングの多くが中国で行われていることについて深く考察しているとしています。

中国では現状、ビットコインが約80%、イーサリアムの95%以上がマイニングされています。

そこでホワイトハウスは、諸外国による支配がないリップルに興味を示しているとのことです。

ホワイトハウスは特に、80%のビットコインマイニングが中国で行われていることの意味を考えているようだ。

同様にイーサリアム(ETH)のマイニングも大部分が中国だ。

一方で、XRPはマイニングがない。外国の支配力と環境への観点からいうと、全く異なる獣である。我々が政権と対話したところ、彼らはこのことを理解し、重要と考えているようだった。

引用:Cointelegraph Japan

まだ明らかにはなっていませんが、リップル社の最高マーケティング戦略家のコリー・ジョンソン氏は、トランプ政権とリップルについて熱心な会議を行っていたり、政治家や規制当局との定期的な会議を行っているとの噂もあります。

そして、アメリカとリップルの関係にはさらに追い風もあり、米証券取引委員会(SEC)は、リップルがRipple社に直接所有されていることをあげて、リップルは有価証券ではないかとの主張を続けてきたという事実もあります。

しかし、現状では米証券取引委員会(SEC)は、リップルが証券であるか否かという問題についてハウェイテスト(Howey test)を基準にリップルは、証券ではなく通貨であるとの主張を発表していることからも、まだまだリップルの普及には時間がかかるでしょう。

ハウェイテスト(Howey test)とは?
特定の取引が投資契約に該当するかを判断する為に、最高裁が作成したテストの事を言います。

【参考文献】

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