ICO割れ

匿名系仮想通貨というものをご存知でしょうか?

ビットコインやイーサリアムといった主要なコインとどう違うの?って思いますよね。

今回は匿名系仮想通貨について、概要や仕組みからメリット・デメリット、今後の将来性まで解説していきたいと思います!

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匿名系仮想通貨とは?

匿名系仮想通貨とは、送り手・受け手を完全に匿名化して取引を行うことを可能とする仮想通貨(暗号通貨)のことです。

これだけ聞くと「え?でもビットコインも匿名で取引できるよね?」って思うはず。

もちろんビットコインも、個人名を隠した状態で取引を行うことができます。

しかし、ビットコインを初め通常の仮想通貨だと完全に匿名な状態で取引することはできません。

???って感じですよねw

匿名系仮想通貨を理解するためにも、ビットコインについてもう少し詳しく説明します。

ビットコインは個人情報を一切登録することなく保有・送金できます。

しかしビットコインを機能させているブロックチェーン上には、どのアドレスからどのアドレスへいくら送金されたかなどの情報がすべて公開されています。

みんなで監視し合うことによって成り立つブロックチェーン技術の基本ですね。

このブロックチェーンには、もちろん個人名など、個人を特定可能な情報は記録されていませんが、アドレスからその人の全ての取引記録を追跡することは可能なのです。ここがポイントですね。

つまり、アドレスと利用者が紐付いてしまった場合、全ての取引記録が特定できてしまうことになります。

えっ、と思うかもしれませんが、これがブロックチェーンの基本であり仮想通貨の基本であるため仕方ない部分ではあります。

このデメリットを克服するため、完全に匿名で取引できるようにしよう!としてできたのが匿名系仮想通貨なわけです。

では続いてその「完全に匿名で取引できる」仕組みを解説していきます。

匿名系仮想通貨の仕組み

匿名系仮想通貨は、いかにして完全に匿名化できているのでしょうか。

匿名系仮想通貨を下支えしている仕組み・技術を一つ一つみていきましょう。

接続経路の秘匿化

匿名系仮想通貨では、Torという技術を用い接続経路を秘匿化しています。

Torとは元々米軍が用いていた技術で、通信経路の秘匿化のために開発された技術です。

インターネットもそうですが、元々軍隊が使うためにできた技術は本気度が違いますよねw

通信内容の秘匿化

I2P(The Invisible Internet Project)など、ネットワーク通信の始点と終点を匿名化して通信内容を秘匿化する方式を採用しています。

これにより、通信内容自体を秘匿化しています。

送受信アドレスの暗号化

ワンタイムアドレスを使用したり、楕円曲線(Elliptic Curve)などを使った暗号化によって、送信元アドレスと受信者アドレスを秘匿化しています。

ワンタイムアドレスは割と身近な技術ですよね。

例えば最近では銀行のオンライン決済などを利用するときにも使われていて、手っ取り早く確実性のあるセキュリティ対策といえます。

上記の技術を用い匿名系仮想通貨は完全に匿名の状態で取引が可能となっています。

ここまで読むと「じゃあビットコインとかも完全に匿名にしようよ」って思いますよね。

しかしビットコインが完全匿名化を採用していないのにはもちろん理由があります。

これを紐解くためには匿名系仮想通貨が抱える問題点を理解する必要があります。

では、以下にて匿名系仮想通貨のメリット・デメリットをみていきましょう。

匿名系仮想通貨のメリット

匿名系仮想通貨のメリットは上記で説明してきた通り「完全に匿名で取引が可能」という、プライバシーが確保されるところにつきます。

ビットコインなどを利用していても個人が特定される、、ということはあまりないと思いますが、万が一を考えると、匿名系仮想通貨を利用していた方が個人情報流出という点では安心できます。

例えば今後仮想通貨での支払いが一般的になってきたときに、ちょっと不安だなーと思うような海外の企業への決済なども、匿名系仮想通貨であれば個人情報流出というリスクを減らすことができます。

匿名系仮想通貨のデメリット

そんな匿名系仮想通貨にもデメリットがあります。

それはビットコインを初め、全ての取引記録を誰もが確認できるというブロックチェーンの基本原理を無視しているところです。
取引記録が確認できるというのは、いい面もあれば悪い面もあるということですね。

つまり、完全な匿名化はその透明性が失われることを意味していて、匿名系仮想通貨は資金洗浄(マネーロンダリング)に悪用されることが懸念されています。

一般ユーザーからしたらあまり関係ないような気もしますが、黙っていないのはG20。

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国からしたらマネーロンダリングに使われかねない通貨が出てくることは大変由々しきこと。

今月21.22日にブエノスアイレスでG20のサミットが開催されますが、仮想通貨を巡るマネーロンダリングについては必ず議題にあがるといわれています。

ビットコインを初め通常の仮想通貨ですらマネーロンダリングの温床といわれかねないのに、匿名系仮想通貨ではそれがさらに懸念されるため、かなり痛いデメリットだと思って良いでしょう。

匿名系仮想通貨の今後

とはいえビットコインなどがセキュリティが甘いのは事実。
それをカバーしている匿名系仮想通貨は今後どのような動きをみせるのでしょうか?

これから予想されることとしては、

口座開設時の身分確認の徹底

ユーザー側がちゃんと実在しているかどうかの確認ですね。違法取引されている口座かどうかなどのチェックはマストだと思います。

ICOのハードルをあげる

新たに匿名通貨をつくるときのハードルを上げる動きも考えられます。

今の仮想通貨業界は法整備のない無法地帯ですから、特に日本においては詐欺のようなICOが山のように出回っていますねww
皆さん普段からしっかりとDYORを心掛けましょう。

匿名通貨の禁止

あまりにも不正取引などが増えた場合、匿名通貨自体を禁止してしまうという動きも考えられます。

おわりに

匿名系仮想通貨の存在は、仮想通貨が抱える大きなテーマというか問題点を考えさせられますね。

仮想通貨のオープンさとプライバシーの確保の両立は、今後も議論がつきないでしょう。

さて今回匿名系仮想通貨についてよくわかったところで、次回は実際に現在公開されている匿名系仮想通貨を紹介していきたいと思います!

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