リップルはアルトコインのひとつとして認識されていますが、大まかに分類されるべきコインではありません。

国際送金に適したコインでありながら、世界中の銀行で本当に使われるのかという話題があがりますね。

他のアルトコインにはない特徴とプロジェクトの目指す先が見えていれば、悲観相場に振り回されることはないでしょう。

リップル社の実現しようとする「価値のインターネット」とはどのようなことを指してるのかも含めて解説していきます。

仮想通貨リップルの価格について

リップルは発行枚数が定められていて、1000億枚がすでに発行済みです。

1XRPあたりの単価が発行当時0.5円というお手頃価格だったのは、ビットコインの2100万枚の発行上限数からも納得できますね。

仮想通貨投資初心者の方もその価格帯と、リップルが銀行で実用化されたケースを想定して購入に踏み切った方も多いでしょう。

現在はリップルの価格帯は30円台で推移していますが、割りそうになると買い増し時と考える強気ホルダーもいるようです。

発行当初の価格を見ると、60倍銘柄になっています。

しかしピーク時は300円以上まで上がった時期があり、あがる気配がないリップルに対して様々な意見が目立つようになったのです。

それはサトシ・ナカモトの論文をかじった人々からであろう否定的なものでした。

主な内容はリップルは実質ブロックチェーン技術を採用していないことや、中央集権的な状況についてです。

いずれにせよ、リップルの時価総額や注目度の高さは今も衰えをみせませんね。

非中央集権化が進み、銀行とも順調に提携が進むリップルの価格は本当に上がらないのでしょうか?

ではリップルの価格の上昇が見込まれる要因とメリットについて詳しくみていきましょう。

仮想通貨リップルの価格が上がることのメリットについて

リップルの価格が上がることのメリットは前述した通り、XRPの発行枚数が決まっている点です。

当然、リップルホルダーは実用化されて需要が高まるXRPの希少性から価格の上昇が期待できます。

現状ある海外の送金コストやサービスに満足している利用者は多くはありません。

リップルの価格が上がることで、ホルダー達のコールドウォレットからXRPが盛んに取引されるようになるでしょう。

たとえXRPの価格が上がっても、需要が見込めるということです。

結果的にリップルの価値が世界的に認められることになり、流動性が高まることが予測されます。

さらにリップルの特徴は、コストの面と送金の速さだけではありません。

リップルはInterledgerProtocol(ILP)という異なる通貨や台帳を繋げる機能をサポートしています。

ILP(インターレジャープロトコル)とは様々なネットワーク間でも瞬時に決済できる方法の標準規格と捉えるとわかりやすいでしょう。

ILPで接続可能なネットワークは銀行のみならず、ブロックチェーンや少額決済で利用が想定されているモバイルネットワークなども含みます。

XRPが使われる場面を想像しただけで、ポテンシャルを感じますね。

最近ではある投資家から、バイナンスにリップルを基盤通貨として採用してほしいというTwitterを通じた話題があがっていました。

正式にバイナンス側からコメントはなかったものの、国内ではあのSBIの北尾社長がリツイートするほど拡散されました。

この話題に対して、歴史のある株式や仮想通貨の格付けをするWeisRatingsが仮想通貨取引所間を移動させるデジタル資産として最も適しているとのお墨付きをもらったほどです。

このように瞬時に送金を実現化できるリップルは、多くの支持者により活用の方法が限定的なものだけになることはないでしょう。

リップルが掲げる「価値のインターネット」とは、単に国際送金や銀行だけで採用されるケースを謳ったものではありません。

例えば近年では、国境を超えてインターネットで情報が瞬時に得ることができるようになりました。

リップルの未来には、価値があるもの(資産・著作権があるもの)をリアルタイムで受け取れる技術の構築がビジョンにあります。

リップルに限らず、新しい技術を浸透させるには時間を要するのは理解できますが、壮大なこのビジョンが実現するのはいつになるのでしょう。

それにしてもXRPの流動性が確認できないとホルダーの皆様も不安になりますよね。

実際、リップルはどこまでプロジェクトが進んでいるのでしょうか?

リップルの価格が上がらない理由と共に焦点を当ててみましょう。

仮想通貨リップルの価格が上がらない理由とは?

では何故、リップル社は2013年から活動して各業界とコンタクトをとっているのに高い流動性が見られないのか?

それは、リップルと提携した銀行がネットワーク内で採用するシステムに理由があります。

リップルの法人向けソリューションxCurrentがこれにあたり、銀行間との送金を瞬時に実現できるものが多く採用されています。

いわばXRPをブリッジ通貨として使用せずとも送金が完了します。

つまり世界中の銀行がリップルの技術やシステムを賞賛しながらも、XRPをブリッジ通貨として採用するかはわからないことが理由になっています。

リップルではxRabidと呼ばれる低コストの送金サービスでXRPを利用してもらう施策があるのです。

XRPをブリッジ通貨として利用すれば全ての通貨ペアで取引が可能になり、国際送金のコストを大幅に削減できます。

このxRabidを採用した取り組みは、中国やメキシコ向けに実証実験が行われることが発表されています。

最近ではBittrexを含む大手仮想通貨取引所3社と提携がありました。

これらの発表から流動性が高まることと、規制や法律のが整った場合に銀行がXRPを採用する可能性も捨てきれません。

こういった理由から、実現すればXRPは2桁の価格のままではないことは明らかです。

なかなかウォレットから動かせずにいるホルダーもいれば、長期にわたる壮大なビジョンを期待してガチホしたいホルダーもいるわけです。

それともうひとつの理由として、リップルの分散型台帳技術であるRippleConsensusLedger(RCL)が原因にあります。

ブロックチェーンのマイニングなどと異なる取引の承認方法が中央集権的と呼ばれる理由です。

この問題も取引承認を行う運営側のノードに対して新しく追加され、リップル社の占有率が半数を割ったことが報じられています。

冒頭で触れたサトシ・ナカモト論文をかじった人々に中央集権的だといわれる筋合いがなくなろうとする動きが確認されました。

このようにリップル社は価格が上がらないもしくは、パブリックゾーンまで浸透させるための問題点を少しずつ解決しています。

リスクがない仮想通貨を買うためには?

リスクがない通貨として、リップルのように比較的買いやすい通貨を投資の分散先に選ぶのもひとつの方法です。

ひとつの銘柄だけに集中して、資金を投入すること自体が一番のリスクになりうるでしょう。

投資は一寸先は闇ともいいますが、テクノロジーに賛同してプロジェクトを応援するくらいの心持ちで望むのなら投資額は自ずと決まってきます。

仮想通貨業界は投資の世界としても、未だ成熟した市場とはみられていません。

仮想通貨が誕生して10年足らずの市場規模が今後どう変わるか楽しみにしている方は、コインを握りしめてその変化を感じてみたい気持ちもあるでしょう。

リップルの未来が気になる方は、海外から発信される情報に着目してみましょう。

XRPを今必要としているのは、先進国にいる私達日本人ではないようですね。

海外送金を頻繁に利用する国々の人達から、リップルの必要性が実証されるかもしれません。

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