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ついにジャスミー株式会社の公式ホームページが公開されました!

仮想通貨Jasmy(ジャスミー)は、元ソニー社長である安藤國威氏が設立したジャスミー株式会社が、発行していることからICO案件として話題になっている仮想通貨ですね。

本記事では、話題となっている仮想通貨Jasmy(ジャスミー)の将来の可能性を、確実性の高い証拠と共に紹介致します。

最後まで読むと、ジャスミーがなぜ将来性の高い仮想通貨であるのかや、話題になっている理由も理解頂けると思いますので、ぜひ最後まで読んで下さいね。

ICO割れ

仮想通貨Jasmy(ジャスミー)最新情報1

2018年11月13日プレリリースにて、ジャスミー株式会社とVAIO 株式会社が次世代IoT事業創造に向け協業の検討を開始しました。

詳しくは下記へ移動⇩こちらをクリック!

仮想通貨Jasmy(ジャスミー)最新情報2

2018年10月18日にSingleSourceの公式Twitterでジャスミーについて、ツイートされました。

下部へ移動⇩はこちらをクリック!

仮想通貨Jasmy(ジャスミー)の概要

※情報が入り次第随時更新していきます。
仮想通貨名 Jasmy(ジャスミー)
トークン名 -
時価総額 -
公開月 -
発行会社 ジャスミー株式会社
設立日 2016年4月5日
発行上限 -
発行枚数 -
アルゴリズム -
承認アルゴリズム -
中央機関 -
公式ホームページ Jasmy株式会社(Jasmy Incorporated)
公式ホワイトペーパー -
公式Twitter -
公式Facebook -
公式Reddit -
TelegramID -
プレスリリース情報1 2017年5月1日:ジャスミー株式会社、IoT機器に最適な4GLTE-Androidシングルボードコンピュータのサンプル提供開始
プレスリリース情報2 2018年6月26日 :ジャスミーがブロックチェーン開発ベンチャーCentralityと提携
プレスリリース情報3 2018年11月13日:ジャスミーとVAIO が次世代 IoT 事業創造に向け協業の検討を開
プレリリース情報4 情報が入り次第追記します。

仮想通貨Jasmy(ジャスミー)とは

Jasmy(ジャスミー)とは、家電や携帯端末、車などが将来インターネットにつながって有機的に情報共有が可能となる、IoTのプラットフォームを構築するために、ジャスミー株式会社が発行する資金調達手段としてのICO銘柄です。

💡IoTとは?

IoTとは、「Internet of Things」の略で、日本語に直訳すると「モノのインターネット」のことです。

「モノ」と「インターネット」がつながることでより、新しい価値を生み出そうという試みがIoTの本質でもあります。

例えば、家電という”モノ”がインターネットにつながることで、家中の家電をスマートフォン1台で操作できるようにしたり、外出先からでも操作できるようにできたりします。

家庭向けIoTの代表例として、スマートスピーカーなどがありますも家庭向けIoTデバイスの代表例と言えるでしょう。

ジャスミー株式会社はすでにIoTサービス実現に向けて、将来の家電などの組み込み用にAndroidOS搭載のCPUとWifiなどの通信機能を一体化させた通信モジュールなどの開発を行っており、今後市場への導入を図ろうとしています。

ジャスミー株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:安藤國威、以下:ジャスミー)は、2017年4月7日、4GLTE-Androidシングルボードコンピュータの中核となる通信モジュール(型名:JCB0001)の電波法および電気通信事業法の認証取得(以下:技適)を完了しました。

これにより日本国内においてLTE(B1,B3,B8,B19)、WCDMA(B1,B5,B6,B8,B19)、WiFi(802.11a/b/g/n)、Bluetooth4.2を用いた通信が可能となりました。

今後、フィールドテスト等を経て7月よりサンプル提供を予定します。

引用:プレスリリース「ジャスミー株式会社、IoT機器に最適な4GLTE-Androidシングルボードコンピュータのサンプル提供開始」

上記の通信モジュールはIoTのシステム開発において必要なものが全てオールインワン化されたものであるので、今後のプラットフォームの構築に劇的な工期短縮、サイズダウン、コストダウンをもたらすとされています。

つまり、Jasmy(ジャスミー)は世界に先駆けてIoTプラットフォームを構築後の決済手段になることで、単に投資目的だけでなく、仮想通貨の世界では初めてリアルに使われる通貨となり得る可能性があります。

仮想通貨Jasmy(ジャスミー)と元ソニー社長の安藤氏との関係性

参照:日経XTECH

リアルに使用される仮想通貨という可能性を秘める中、それ以上にJasmy(ジャスミー)が話題になっている要因として、ジャスミー株式会社の代表取締役社長に、元ソニー社長である安藤國威氏が就任していることが挙げられます。

ICO銘柄自体が例えビジネスの仕組みとして世界で最も優れたものであったとしても、それを世界に認知させる力がなければその銘柄を保有する動きにはつながりません。

そして、Jasmy(ジャスミー)を発行する側に日本の著名な実業家がいることが、認知度を上げることにつながっています。

元ソニーの社長であり、ソニー生命保険でも代表取締役会長を務めた安藤氏が手がけるプロジェクトゆえに、今後のJasmy(ジャスミー)のICOマーケティングに安藤氏のこれまで培ってきたノウハウが活かされるのではないかという期待が出てきているのです。

安藤國威氏のwiki的プロフィール
  • 東京大学経済学部卒業後、1969年ソニー入社。
  • 1990年:ソニー・エンジニアリング・アンド・マニュファクチャリング・オブ・アメリカ(SEMA)社長に就任。
  • 1996年:インフォメーションテクノロジー(IT)カンパニ-プレジデント就任。
  • 2000年6月 :ソニー取締役代表執行役社長に就任。
  • 2007年よりソニー生命保険取締役会長。
  • 2016年4月:元ソニーの吉田雅信氏(60)と佐藤一雅氏(61)と共にジャスミー株式会社を設立。

なぜ安藤氏はIoTビジネスに注力しているのか?

安藤氏がIoTビジネスに注力している理由に、急速に進んでいる【少子超高齢化社会問題】があります。

少子超高齢化社会問題の課題点は、

  • 住・介護
  • 外出
  • 医療・健康

の4つの領域であり、最も重くなる問題となってくるのが、【介助者への負担増】です。

【介助者への負担増】を軽減するのは、IoTビジネスにおけるテクノロジーであり、今後必ず需要が増える分野でもあります。

IT専門調査会社のIDC Japanが2018年3月14日に国内IoT市場におけるユーザー支出額について、現状と予測をグラフに示した調査によると、2017年のユーザー支出額は、6兆2286億円であり、2022年までの年間平均成長率(CAGR)14.9%成長して12兆4,634億円に達すると予測しています。

つまり、将来の需要増となるIoTビジネスに目を付けている時点で、安藤氏が手掛けるJasmy(ジャスミー)の需要も増える可能性が高いと言えるでしょう。

仮想通貨Jasmy(ジャスミー)の可能性

先述したJasmy(ジャスミー)の有望な展開がある中で、安藤氏が手がけていることが、逆にかつてのスピンドルのように大物タレントを全面に出した投資家に対する心理戦略なのではといった見方も考えられなくもありません。

>>>【悲報】スピンドル(SPINDLE)はなぜico割れした!?GACKTはついにTVから追放か!?

しかし、安藤氏のネームバリューを元にしただけという見方に対しては、もしスピンドルと同じ結果となった場合、安藤氏自身の信用問題に発展しかねず、強いてはいえば、IoTビジネスそのものが根拠なきものであったと解釈されてしまうことになります。

その点においてはIoT市場規模をみれば、今後有望なことがはっきりしています。

そして、安藤氏が設立した株式会社ジャスミーは単独ではなく、元ソフトバンクCTOの吉田健一氏と組んで手がけています。

吉田健一氏のwiki的プロフィール
  • ソフトウェア会社リアルコムの共同創業者兼COOとして同社をマザーズ上場に導き、2010年、ソフトバンク株式会社に入社。
  • 数多くの新規事業立ち上げを手がけた後、現・ソフトバンクロボティクス株式会社事業推進本部長に就任。
  • ソフトバンクロボティクスの主力製品であるPepperのビジネス面を担当し、特に現在は法人向けに展開している「Pepper for Biz」(現在は約2,000社で5,000台以上のPepperが稼働中)のGo to Market戦略に力を入れる
    引用:ソフトバンクのビジネスWEBマガジン

つまり、Jasmy(ジャスミー)の上場後に仮想通貨市場を席巻する可能性が非常に高いことを意味しています。

さらにこのJasmy(ジャスミー)は、まだ明らかにされていないホワイトペーパーが、調査機関のCTIAによる、プロジェクトの信頼性をはかるための厳しい審査を通過した、【TGE(※)】すなわちトークン生成イベント案件であり、国産ICO案件ある点です。

ICO割れ
※TGEとは?
TGEとは「Token Generating Event」の略です。この言葉には非常に重要な意味が含まれます。
行うことは「ICO」も「TGE」もほとんど同じです。
ホワイトペーパーなどで暗号通貨の情報を伝え、クラウドファンディングで資金を募り、暗号通貨の開発を行い公開する。この流れは同じです。
大きく違うのが「信頼性」です。
CTIAでは投資銀行の長年の経験をもつパートナー調査機関が精査を行い、公開しても問題はないと判断された暗号通貨に対して「ICO」ではなく「TGE」として資金調達を行います。
このパートナー企業では精査を行った結果、TGEとしては扱えないと判断された暗号通貨に対しては、開発企業に対し修正点などのアドバイスを行います。
この精査に関して、妥協は一切しません。企業とユーザーの全てが安心して取り組める仕組みのために設けられた基準を満たすまではTGEにはならないのです。

ICOの中で、どのプロジェクトが可能性が高く期待できるのか。どのプロジェクトが詐欺なのかを見極めるのは一般ユーザーからは非常に困難です。その結果、大事な資産を失ってしまうことにもなりかねません。

TGE案件について詳しくは下記をご覧下さい。

>>>仮想通貨でよく見るTGE案件とは一体何?ICOとの違いやTGE案件一覧を徹底紹介!

上記の情報がある中で、中には、ジャスミー株式会社が自社のホームページすら備えていないことや、国産ICOが成功した前例がないこと、購入は縁故(コネ)枠でのみであり、それに乗じて購入する意味が果たしてあるのかどうかということを挙げてJasmy(ジャスミー)の信頼性が揺らぐような意見があるようです。

しかし、これはむしろ投資目的の購入を排除できるものであり、IoT市場において、Jasmy(ジャスミー)をデファクトスタンダードに持っていきたい安藤氏の意気込みが感じられます。

もし、Jasmy(ジャスミー)が一時的に資金集めだけのものであれば、縁故(コネ)採用を使うことはありえません。

それというのもジャスミー株式会社が目指すIoTプラットフォーム構築に至らなかった場合に、縁故採用(※)に頼った信用を著しく落とすことになるからです。

※縁故(コネ)採用である利点は?

求職者を雇用するのは、企業側にとっても大きな問題である。

採用した人物が直ぐに辞めてしまったり、問題を起こしたりするとその企業も大きな損失を蒙ることになる。

そのような中、「縁故」=「コネ」のある人物は「コネ」(取り持ってくれた人物)への配慮から就職後すぐに辞めることが少なく、機密漏洩などの問題を起こすことが少ない点で、また、地方の地元企業では若者の大都市流出を回避できる点で重視している企業もある。

その他、広く宣伝する必要がないため、企業が社員募集に必要な人的・金的コストを削減出来るという側面もある。

引用:Wikipedia「縁故採用」

ですから、Jasmy(ジャスミー)を発行するジャスミー株式会社は。本気の可能性が高いといえるでしょう。

ジャスミー株式会社はブロックチェーン開発ベンチャーCentralityと提携している

参照:MEDIUM

2018年6月26日にプレスリリースの発表で明らかになったのが、仮想通貨Centrality(セントラリティ)を発行しているブロックチェーン開発ベンチャーの【Centrality Ltd.】と戦略的提携が発表されました。

>>>プレスリリース公式サイト

仮想通貨Centralityは、Jasmy(ジャスミー)と同じく、TGEを通過した仮想通貨であり、すでに20を超えるアプリケーションを稼働させ、独自に価値を生み出している仮想通貨です。

つまり、ジャスミーの持つIoT技術と独創的アイデア、Centralityの持つ先進的ブロックチェーン技術との融合により、自律式IoTネットワークの大規模な普及を目指します。

>>>仮想通貨centrality(セントラリティ)とは?jasmyやAmazonとの関係性・ICOの価格と今後の将来性を徹底解説!

ジャスミー(Jasmy)とSingleSourceが統合していると発表された!

2018年10月18日、SingleSourceの公式Twitterでジャスミーについて、ツイートされました。


SingleSourceとは、CentralityとPropelloのパートナーシッププロジェクトであり、TGE案件の1つです。

そして、個人の審査情報をブロックチェーン上で安全に保持し、管理活用出来るプラットフォームを作る目的で開発されている仮想通貨です。

つまり、ジャスミーのIoTが徐々に進んでいると言えますね。

>>>SingleSource公式サイト

ジャスミー(Jasmy)とVAIO 株式会社が共同で事業検討を開始!

2018年11月13日プレスリリースにて、長野県安曇野市にあるVAIO 株式会社と新しいブロックチェーン技術を応用したIoT事業創造に向け、2018年11 月より共同での事業検討を開始すると発表されました。

具体的な協業内容については、決定次第発表されるとのことです。

VAIO 株式会社については以下、プレスリリースより引用です。

VAIO 株式会社は、ソニー株式会社から PC 事業を継承し、2014 年 7 月 1 日に設立されました。

長野県安曇野市に本社及び製造拠点を置き、PC 事業、受託事業(EMS 事業)における企画、設計、開発、製造及び販売と、それに付随するサービスを行っています。

昨年8月、第三のコア事業を『ソリューション事業』とし、第一弾として、「VR ソリューション事業」を展開することを発表。

VAIO株式会社ホームページ:https://vaio.com/top/

引用:プレスリリース

仮想通貨Jasmy(ジャスミー)の購入方法

Jasmy(ジャスミー)は他のICO銘柄とは異なり、購入用サイトがあるわけではなく、一般的なウェブサイト上で顧客確認などを伴いながら購入するといったものではありません。

そのため、今までのJasmy(ジャスミー)の現保有者は全て、内輪だけで広まったプレリリース情報から何らかの形で取得したものです。

ですから、広く一般に公開されているわけではなく、Jasmy(ジャスミー)の購入方法は、取引所に上場した後の購入しかありません。

上場直後には値段が一時的に高騰する可能性が高い為、どこの取引所に上場するのかを前もって知ることができるように日頃の情報収集が大切です。

ジャスミーを利用した詐欺に注意しよう!

Twitterでは、ジャスミーを謳ったLINE@への誘導し、代理店を装った怪しい案件が多発しています。

内容としては、「縁故枠だからなので、詳細についてはお話できません。」といった内容です。

ジャスミーはTGE案件を扱っているCTIAが販売を公表しない限り、購入はできない為詐欺には十分注意しましょう。

仮想通貨Jasmy(ジャスミー)がICOして上場する時期はいつか

仮想通貨Jasmy(ジャスミー)の上場時期は、2018年の12月から翌年の1月と噂されています。

しかし、12月に上場した場合は問題ありませんが、年内に上場できなかった場合、おそらく4月以降になるでしょう。

4月以降に上場する理由は、仮想通貨市場の過去の事例から毎年1月から3月にかけては、仮想通貨が暴落する時期とされているため、この時期は避けられる可能性が高いからです。

まずは、今後12月に上場が決まった時点でJasmy(ジャスミー)が購入できることになる可能性が高いでしょう。

仮想通貨Jasmy(ジャスミー)のまとめ

仮想通貨Jasmy(ジャスミー)は、ICOの成功率が50%と言われている中、有望性の高いと言われています。

しかし、企業がICOを行った後、ICO割れを起こす可能性も高いですから、情報は常に仕入れておきましょう。

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