仮想通貨ビットコイン価格は11月15日、前日比で15%以上の下落を記録し、年初来安値を更新しました。

仮想通貨の時価総額などを掲載しているCoinMarketCapによると、年内で最安値近くまで下落したのは以下の2回です。

  • 2月6日:1BTC=6,812.9ドル
  • 4月1日:1BTC=6,567.8ドル

出典:CoinMarketCap

そして今回新たに年初来安値を更新した11月15日のビットコイン価格は1BTC=5,483.4ドルですので、4月1日の6,567.8ドルから約1,100ドル近くの大幅な下落を見せたことになります。

ビットコインの価格下落はアルトコイン価格にも影響しており、アルトコインも含めた仮想通貨市場時価総額が2099億ドルから一時1808億ドルまで下落しました。

出典:CoinMarketCap

約200億ドル(日本円で2兆2720億円)を超える下落を見せたことにより、ビットコイン価格同様こちらも年初来安値を更新しました。

出典:CoinMarketCap

仮想通貨全体の価格が下落した原因を専門家が分析

今回の下落に関して、世界中の様々な専門家が分析結果を発表しています。

  • ビットコインキャッシュのハードフォーク(ブライアン・ケリーCEO)
  • アップル株を恥円としたアメリカ株急落(マティ・グリーンスパン氏)
  • テクニカル要因(トーマス・セレス氏)
  • VIX指数との逆相関(大槻奈那氏)

では、1人ずつ詳しい分析を見ていきましょう。

ビットコインキャッシュのハードフォーク(ブライアン・ケリーCEO)

仮想通貨投資会社BKCMのブライアン・ケリーCEOは、15日のビットコインキャッシュのハードフォークに対して、投資家がその不透明さ感に嫌気して相場全体が崩れたと分析しています。

ビットコインキャッシュのハードフォークについては下記をご覧ください。

>>>ビットコインキャッシュ(BCH)がハードフォークして価格が20%高騰!今後はどうなる?

>>>ビットコインキャッシュのハードフォークが成功!BitcoinSVの今後はどうなる!?

アルトコインを含む主要仮想通貨10銘柄で、最も下げ幅が大きかったのはビットコインキャッシュでです。

CoinMarketCapによると、ビットコインキャッシュは11月14日(1BCH=534.7ドル)から11月17日(1BCH=380.3ドル)にかけて、約154ドル(30%以上)の下落を見せています。

出典:CoinMarketCap

そのほかにも、アメリカ最大の仮想通貨取引所コインベースが、日本時間の16日午前1時に、すべてのビットコインキャッシュの取引を停止すると発表したことも下落要因の1つだとみられています。

アップル株をはじめとしたアメリカ株急落(マティ・グリーンスパン氏)

14日のアメリカ株式市場では、ダウ平均株価が4日連続での下落を記録しました。

代表的なの下落要因は世界的大手のIT企業であるApple株の急落(iPhone売上の減速が懸念されたのが要因)や、アメリカ議会下院の民主党議員からでた「金融規制の緩和に対する否定的な意見」にえ影響された金融株の下落です。

アメリカメディアCNBCによると、仮想通貨に詳しいeTroのマティ・グリーンスパン氏は次のように分析しています。

ハイテク株の売りが、仮想通貨市場に波及したのかもしれない。

引用:CNBC

テクニカル要因(トーマス・セレス氏)

先述したグリーンスパン氏は「ビットコインが6000ドルを割ったため複数のストップロスが自動的に作動したのではないか」との分析もしています。

FXStreetの仮想通貨アナリストであるトーマス・セレス氏は、ビットコインがこのまま4500ドルままで下落する可能性に関して、次のように指摘しています。

5770ドルがビットコインにとって、超えてはならないラインだった。2018年の最安値ポイントだ。

この水準を下回ったことから、1年前につけた4500ドルまで下がる可能性が出てきた。

引用:FXSTREET

VIX指数との逆相関(大槻奈那氏)

マネックス仮想通貨研究所の所長である大槻奈那(おおつきなな)氏は、公開したレポートの中で株式市場のVIX指数(※)と仮想通貨の逆相関関係に注目しました。

※VIX指数とは

VIX指数とは、投資家の不安心理を表す指標として用いられる用語です。

ゆえに「恐怖指数」と表現されることもあります。

VIX指数と仮想通貨の逆相関関係のグラフは下記をご覧ください。(VIX指数が青、ビットコイン価格が赤)

上記のグラフを見ると、VIX指数が上がればビットコイン価格が下がるという逆相関関係が確認できます。

このとこから大槻氏は次のように分析しました。

ボラティリティを求める投資家がこれを機会に(株式などの)ほかの資産に移っている可能性がある。

よって現時点でのみ見切り売りは得策ではない。

引用:マネックス仮想通貨研究所

【参考文献】

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