リップルは他の仮想通貨に比べて普段の生活で支払いに使えるケースが少ないですよね。
ビットコインと比べると特に少ないと感じます。
もしかしたら将来は使われなくなるんじゃないかと不安に感じている方も多いのではないでしょうか？
しかし安心してください！
リップルは普段私たちは目にしないところで経済を支え活躍しているんです。
ただリスクが無いわけではありませんので、その点しっかり把握して今後の判断に役立ててください。
リップルが使われない理由
リップルが使われなくなるリスクは複数あります。
ユーザーが増えずらいという軽いリスクから、通貨が破綻を招きかねない大きなものまで様々です。
ひとつずつ見ていきましょう。
価格変動が大きすぎる
リップルの価格は、24時間で4％近く変動することが珍しくありません。
ドル円の為替相場の変動率は24時間で0.01%程度なのを考えると非常に大きく変動していることが分かります。
国際送金に利用されるなど、リップルが通貨として使われるためには安定性が欠かせません。
仮にトランザクションが数秒で完了するとしても、1日で通貨の価値が4%も増減するのでは安定した運用が難しいと考える経営者も多いのではないでしょうか？
中央集権型のシステム
リップルは、発行からトランザクションまでの全てをリップル社が管理している仮想通貨です。
いわゆる中央集権型の仮想通貨で、ユーザー側からリップルの規模を拡大させるような働きかけは一切出来ません。
さらにリップル社は発行済のリップルのおよそ6割を保有していると言われています。
そのためリップル社は経営判断で秘密裏にリップルの価格操作を行うことが十分に可能なんです。
この点を嫌ってリップルを利用しない仮想通貨ユーザーは少なくありません。
もしリップル社が価格操作や不正な取引を行えば、ユーザーの信頼を大きく損ねることになり、一気に利用者の数が減ると考えられます。
リップルは投機目的で保有されることがほとんど
リップルの送金システムには優れた機能がありますが、現在は通貨として利用されることはまだ少なく、大概は投機目的で保有されています。
アメリカ証券取引委員会はリップルが有価証券であるという認識を示しています。
さらにリップルが有価証券か否かを巡って訴訟も行われています。
保有者のほとんどが投機目的であれば有価証券と認識されても無理はありません。
もしリップルが有価証券であるとされれば株式と同じ扱いを義務化されるため、 リップルをめぐる資金のやり取りで問題が発覚しリップルの価値が暴落する恐れがあります。
価値のない通貨は、もはや通貨ではありませんから、 リップルユーザーはいなくなるでしょう。
通貨の発行数に上限が設定されている
リップルは発行枚数の上限が1000億に設定されており、それ以上に新規発行されることはありません。
通貨としての機能を果たすためには、法定通貨レベルとまでは行かなくても大量に市場に出回っている必要があります。
入手できない通貨を支払いに利用することはできないでしょう。
リップルが利用者の裾野を広げるのに苦労しているうちに、後発の仮想通貨に取って代わられる可能性は大いにあります。
マイニングで報酬を得ることができない
リップルの新規発行は全てリップル社によって管理されています。
そのためリップルユーザーがマイニングをして新たにリップルを手にすることはできません。
仮想通貨ユーザーにとってこれは大きなデメリットで、ユーザー拡大の障害となっています。
リップル社はマイニングできないことで通貨価値が安定すると主張していますが、ユーザー数の伸び悩みがリップルの価値を低下させている可能性もあります。
また、リップル社がマイニングを許可しないことでリップルに対する支配力を維持し、独善的な経営判断をするのではないかと不審がる仮想通貨ユーザーもいます。
強力なライバルたちに飲み込まれる可能性がある
リップルは高速な送金システムが強みですが、今後のビットコインは従来から問題とされてきた送金速度やスケーラビリティに改善が施されるという見方がされています。
中央集権的なシステムを採用する新興勢力であるSWIFTの追い上げもあります。
SWIFTは従業員が2000人以上いる大企業で、 各国から資金サポートを受けていますから今後の伸びしろという面でリップル社よりも評価する評論家もいます。
リップルより優れた仮想通貨がある場合、多くの利用者が乗り移る可能性があります。
その結果、リップルは徐々に利用されなくなるでしょう。
リップルのデメリット
リップル社によって全てが管理されている
前述した通り仮想通貨リップルは、新規通貨の発行、取引のバリデーション、送金システムの管理などの全てをリップル社が行っています。
そのためリップル社が経営破綻したり、ハッキングによる被害を被るとリップルに関連する取引がすべて機能しなくなります。
通貨としての価値も暴落しますし、利用者も激減します。
また、価格操作や取引の妥当性のチェックに関して常にユーザーからの不信感にさらされるリスクがあります。
ユーザーの疑念を晴らすためにも何かしらの情報を公開する仕組みが望まれます。
ハッキングのリスクを抱えた送金システム
リップル社は最短4秒で送金処理が完了するシステムを提供しています。
ビットコインやSWIFTに比べ圧倒的に短い時間で送金処理を済ませられるため、国際送金などでこれから広く利用されると予想している専門家もいます。
しかしこの送金システムには常にハッキングのリスクを抱えています。
リップル社の送金システムでは銀行間送金の際に、法定通貨をIOUと呼ばれるトークンに変換します。
そして送り先の銀行でそのトークンを法定通貨に戻すことで送金を完了させます。
この一連の処理に関与するサーバーがハックされる可能性が指摘されています。
もしハックされるとIOUの裏付けとなっている資金が奪われるため、送金システムが機能しなくなります。
IOU絡みのハッキングといえばマウントゴッドの事件が記憶に新しい方も多いでしょう。
実際に起こりうるリスクですから、利用の際は注意する必要があります。
実際に通貨として利用されているか分からない
仮想通貨リップルは2019年の5月時点で仮想通貨の時価総額ランキングで3位につけています。
浮き沈みの激しい仮想通貨市場にのなかでは比較的安定していますが、それはリップルが通貨として実体経済で利用されていることの証明にはなりません。
ビットコインほど実店舗で支払いに利用されていませんし、大手量販店等で取り扱いを検討しているというニュースが耳に入ることもない。
銀行間の送金システムも、実際にどれほど利用されているか情報が公開されていません。
つまり本当のところリップルが通貨として需要があるのか分からないのです。
そのため常に有価証券と認定されるリスクにさらされています。
リップルのメリット
仮想通貨市場で第3位の時価総額
仮想通貨を購入する際は通貨の市場価値が重要になります。
価値を認められていない通貨を手に入れようとする人はいないからです。
リップルは、ビットコインやイーサリアムに続く第3位の時価総額を維持している価値が認められた仮想通貨です。
ビットコインとともに初心者が購入しやすい仮想通貨のひとつでしょう。
国内の取引所で扱っている
リップルは金融庁の認可を受けた国内の取引所で売買することができます。
分からないことがあれば日本語でのサポートも受けられますから、海外に電話をする必要はありません。
もちろん日本円で取引することが可能です。
さらに、リップルを取り扱っている交換業者のCoinCheckからリリースされているスマホアプリを使えば、いつでも場所を選ばず売買することができます。
Google などの大手企業と提携している
リップル社に出資している企業の中にはGoogleやSBIグループなど資本力のある大企業が含まれています。
多額の出資金以外にも、提携している企業のECサービスなどにリップル社のシステムが採用される可能性もあるため、もしそうなればリップルの価値は大幅に上昇すると予想されます。
リップルが使われないとなると価格はどうなる？
実際の経済活動の中で利用されない仮想通貨は通貨として評価されませんし、 もはや通貨とは呼べないでしょう。
その場合、リップルは使い所の無いデジタルシグネチャとなりますから価値は無くなり価格は暴落することが考えられます。
しかし、 投機対象として価格が維持される可能性があります。
2019年5月においてリップルが商品やサービスの支払いでどれだけ利用されているのかは分かりませんが、リップルの価格は2019年に入ってから比較的安定しています。
つまりリップルの価格とリップルが実際の取引で利用されているかは関連性が希薄な面もあるのです。
ただ、リップルが貨幣として機能していないと有価証券と評価されるリスクが高くなります。
有価証券とされたなら今までのように取引所で扱うことはできませんから価格は暴落するでしょう。
結局リップルの将来はどうなる？
リップルがビットコイン以上に個人の決済システムに利用されることは考えづらいです。
しかし銀行間の送金システムとして広く活用されることが予想できます。
そのため一般ユーザーの目からは、あまり使われていないように見えるでしょうが、しっかりと実体経済と結びついて利用されるでしょう。
懸念だった有価証券問題に関しても、規制の厳しいニューヨーク取引所でリップルの取り扱いが始まったことから、解決の目処がついたのではないかという予測も立てられています。
不安要素を払拭し、送金システムが世界各国で利用されるようになればリップルの将来は明るいでしょう。
まとめ
リップルは街中で利用する機会が少ない仮想通貨です。
しかし国際送金を裏で支えるシステムとしてリップル社の技術は広く活用されています。
2018年には発展途上国における送金システムを支援していると表彰されましたし、2019年5月にはブラジルの証券会社の国際送金システムにリップル社の技術が採用されました。
この流れは今後も続くことが予想されます。
このようにリップルは個人の決済システムではなく銀行間の送金システムとして実体経済と強く結びついています。
そのため、商品やサービスの支払いにリップルが使われることがなくても価格が落ち込むようなことがありません。
今後リップルが決済システムとして急激に利用されることはあまり考えられませんが、一切使われなくなることもないでしょう。
仮想通貨リップルの価格に関してはリップル社の送金システムの利用が広がることで堅調に上がっていくことが予想されます。
