ビットコインを所有したことない人たちからは、「怪しい」とか「胡散臭い」と思われがちなビットコイン。
- ビットコインとはそもそも何なのか？
- ビットコインを持っているとどのようなメリットがあるのか？
この記事では、そんな疑問を持つビットコイン初心者の方でもなるべくわかりやすいように、ビットコインについて解説していきます。
ビットコインとはそもそも何？
ビットコインとは、2008年10月にサトシナカモトという人物がネット上で発表した論文を元に作成され、2009年1月に正式にリリースされた仮想通貨です。
仮想通貨は、暗号通貨とも呼ばれ、法定通貨（日本円や米ドルのような各国で流通する通貨）のように実体が無く、インターネット上にのみ存在する通貨です。
ビットコインは仮想通貨の中で最初に誕生した通貨です。
この他にもイーサリアムやリップルと言われる仮想通貨も存在しますが、これらを総称してアルトコインと言われます。
よってアルトコインとは、ビットコイン以外の全ての仮想通貨を指します。
誕生当初の価値は1円にも満たない金額でしたが、徐々にその価値を上げていき、2017年12月には200万円を超える価値になりました。
誕生のきっかけは送金手数料
仮想通貨の誕生のきっかけとなったのは、海外への送金手数料です。
例えば日本から海外へ送金する時に、国内の銀行から海外の銀行へ送金されることになるため、送金手数料が多額にかかることになります。
また時間も数日かかることもあります。
このような送金に時間やコストが発生することを解決するために、仮想通貨が誕生したと言われています。
ビットコインの主な特徴
ここからは、ビットコインの主な特徴を紹介していきます。
中央銀行が存在しない
一般的に法定通貨は中央銀行（日本は日本銀行と呼ばれます）が通貨を発行し、通貨の管理を行っています。
中央集権型管理と言われ、権力が1つに集中することになります。
それに対し、ビットコインは特定の中央組織が存在するわけではありません。
分散型管理と呼ばれ、ビットコインユーザー全員が管理に携わる仕組みとなっています。
そのため、権力が1つに集中することもありません。
ブロックチェーン（分散型台帳）技術
ビットコインの代表的な技術の一つがブロックチェーンです。
銀行では、本店の大金庫やメインサーバーなどで通貨や取引情報を厳重に管理しています。
外部からのハッキングは出来ないものになっていますが、銀行内ではいくらでも不正を行うことができます。（もちろん違法ですが）
ビットコインの場合、日本銀行のような中央機関が存在しないため、ユーザー同士で通貨や取引情報を管理することになります。
世界中で取引されているビットコインの取引情報をブロックと呼ばれる台帳に書き込んでいきます。このブロック容量がいっぱいになると、次のブロックに書き込んでいきます。
このとき最初のブロックと次のブロックをチェーンで繋ぎ合わせます。
要は過去の取引から現在までの取引が全てひとつなぎになっているということです。
ブロックチェーンは実質的にハッキングや不正が不可能と言われています。
過去から現在までの取引情報がひとつなぎになっているということは、どこかで不正が行われ、情報を書き換えられた場合、辻褄が合わなくなるからです。
またブロックチェーンはユーザー同士全員で管理しているため、不正が行われればすぐに誰かが発見します。
このような理由からハッキングや不正は不可能だと考えられています。
発行枚数に上限がある
ビットコインには発行上限枚数が存在し、2100万枚に設定されています。
これは2100万枚ビットコインが発行された場合、それ以上ビットコインは発行されなくなるということです。
これは通貨としての価値を担保するために上限が設定されたと考えられています。
法定通貨では、中央銀行や国家の経済政策によって通貨の流通量を増減させることができます。
これにより景気動向を誘導しています。
しかし、必要以上に通貨を流通させてしまうと、その価値が下がり、インフレを引き起こしてしまいます。
ビットコインは管理する中央組織がないため、発行をし続けてしまうと、いずれその価値が下がると考えられています。
そのため、発行上限枚数を設定し、必要以上に発行しないようにしています。
ビットコインが胡散臭いと思われる理由3選
ビットコイン（仮想通貨全般）は未だに胡散臭いとか怪しいと思われています。
それは、これまでに大きな被害を出した事件が何度か起きていることも関係しているでしょう。
ここからは、仮想通貨に関する事件をいくつか紹介していきます。
マウントゴックス事件
2014年、まだ日本国内でビットコインという存在があまり知られていませんでしたが、この事件をきっかけにビットコインという名前が一躍世間に広がることになった事件です。
マウントゴックス事件の概要
当時、世界一のビットコイン取引量を誇っていたマウントゴックス社（本社は渋谷）が、当時のレートで115億円相当に当たるビットコインを消失させ、経営破綻に至りました。
マウントゴックス社社長のマルク・カルプレス氏は当初、不正なハッキング被害によるビットコインの盗難と説明していました。
顧客が保有する75万BTCのほかに、購入用の預かり金最大28億円も消失したということが判明しました。
しかし警察捜査の結果、マウントゴックス社にハッキングされた形跡はなく、実は社長がデータを不正操作し、顧客のビットコインを横領したという流れになりました。
被害額が大きかった分、世間に与えるインパクトが大きく、この事件がきっかけでビットコインや仮想通貨は怪しいものだという印象が根付いてしまったことが考えられます。
ICO詐欺
ビットコインをはじめとする仮想通貨業界では、ICOに伴う詐欺事件がこれまで何度も起きています。
ICOとは「新規仮想通貨公開」の略で、資金調達の一つの手段として知られています。
新しい仮想通貨を発行する代わりに、資金を調達する手法です。
特に2017年は仮想通貨バブルと言われるほど仮想通貨業界が盛り上がっていたため、これに便乗し、詐欺が横行していたと考えられます。
新しい仮想通貨を手に入れても上場の予定がなく、売却することが出来ない通貨であったり、将来100倍は確実という謳い文句で購入を促す詐欺コインを発行したり、その手口は多岐にわたります。
このような詐欺が横行したことで、ビットコインにマイナスイメージが付いたと考えられます。
NEM流出事件
記憶にも新しい2018年1月に起こった仮想通貨NEMの流出事件です。
ビットコインが流出したわけではありませんが、この事件をきっかけに2017年から続いた仮想通貨バブルは崩壊したといっても過言ではないでしょう。
2018年1月26日、コインチェックという国内取引所で5億2300万NEM（当時のレートで580億円相当）もの仮想通貨が不正アクセスにより流出しました。
これにより日本円を含む全ての取り扱い通貨の出金が中止されました。
なおかつ仮想通貨の仕組み上、ハッキングした犯人が特定するのが難しく、いまだに逮捕されていません。
盗難金額だけで言えば、世界最大規模の事件となり、仮想通貨業界全体のイメージダウンとなりました。
ビットコインの可能性の見分け方5選
ビットコインの今後の可能性について、いくつか紹介していきます。
決済手段としての利用拡大
現在のビットコインはどちらかというと投機対象となっていますが、本来の役割は通貨として決済手段に利用されることです。
日本国内でも徐々にビットコインで決済できる店舗が増えてはきましたが、まだまだ少なく、世界的に見てもまだまだ少ない状況です。
ビットコインを決済手段として使えるようになれば、価格が上昇する可能性があります。
世界共通の法整備の実現
ビットコインが誕生してから、わずか10年です。
ビットコインの位置づけを明確にする法整備が追い付いていないのも事実です。
世界的に法律が整うことで、安心してビットコインを取引できるようになるでしょう。
キャッシュレス化の浸透
欧米では当たり前のようになってきたキャッシュレス化ですが、日本はかなり遅れていると言われています。
ビットコインはネット上にのみ存在する通貨ですから、現物主義の日本ではあまり信頼性がないとも言えます。
日本でもキャッシュレス化が当たり前となれば、ビットコインを購入する人が増えるのではないでしょうか。
ビットコインETFの承認
ETFとは、証券取引所に上場されているタイプの投資信託のことを言い、ビットコインを投資対象とする金融商品のことをビットコインETFと呼びます。
現在、証券取引所に上場申請を行っており、承認を待っている状態です。
承認されるには証券取引所や証券取引委員会などの審査が必要となり、承認されれば信用度が増します。
そうすれば、より多くの投資家が参入し、価格が高騰すると考えられます。
ライトニングネットワークの実装
ライトニングネットワークとは、主にビットコインの処理能力が不足するリスクを回避する技術です。
ビットコインでは以前にスケーラビリティ問題と呼ばれる、取引処理が追い付かず一時的に取引が停止してしまう事態になったことがあります。
このライトニングネットワークが実装されればスケーラビリティ問題が解決される可能性が高く、取引量が増えると考えられています。
ビットコインの将来性について知りたい人は下記の記事をご覧ください。
ビットコイン投資をするメリット
短期間で大儲けの可能性がある
ビットコイン投資の最大のメリットは、短期間で大儲けできる可能性があることと言えます。
2017年末から2018年初頭頃がビットコイン価格の最大値を記録しましたが、初期の価格から約20万倍以上跳ね上がったことになります。
これは株や為替などの世界では考えられないことで、数日単位でも10%前後の価格変動が起こることも多いです。
投資金額にもよりますが、たった数日で多額の利益を得ることも可能です。
資産管理のリスクヘッジに有効
また、資産管理を行う上でのリスクヘッジにも有効だと考えられます。
世界には経済が破綻している国も少なくなく、ハイパーインフレによって自国通貨が紙切れ同然の事態が発生しています。
ビットコインは全世界共通の通貨であり、国単位の経済状況に影響を受けません。
価格変動は大きいものの、最低限の価値は保証されることになります。
経済破綻が起こる可能性があるときには、大事な資産を守る一つの手段となりえるでしょう。
胡散臭いと思われているビットコインの将来性
様々な意見に分かれるところですが、価格は上昇傾向に転じるという予想が多く見られます。
個人的には、仮想通貨に関する法律が整備され、安全性が確保された後、実用化に向けて仮想通貨が厳選され、使用目的が明確に示された通貨のみが残ると予想しています。
これまで多くの投資家やAIによってビットコインの将来が予測されてきましたが、その将来は誰にも分かりません。
ビットコインに関するまとめ
価格の急激な変動やビットコイン（仮想通貨）に関する事件が起きていることは事実です。
ただ、ビットコインの仕組みは金融業界を大きく変える可能性も秘めています。
今後の動向に注目しましょう。
