仮想通貨決済を世界8人に1人が利用！
インターネット上で商品を購入し、決済を行う際の手段として、世界で8人に1人は仮想通貨で決済しているということがKASPERSKY LAB（カスペルスキーラボ）の研究者が発表しました。
カスペルスキーラボが実施した調査には22ヶ国で12,000人以上の人々が参加。
調査結果では、回答者の約13％の人が一度でも決済方法として仮想通貨を使用したことがあるとのこと。
しかし、約81%の人がインターネットで決済をする際にはクレジットカードを使用しているとのことで、仮想通貨での決済はまだまだ普及には遠い印象です。
しかし、8人に1人が仮想通貨決済を経験しており、着実に仮想通貨での決済が広まっている事実を示す形になりました。
仮想通貨決済受け入れ店舗の増加
世界で8人に1人が決済時に仮想通貨を使用したことがあるという結果が出ました。
決済に仮想通貨が使用できるということは仮想通貨決済を受け付けている企業や店舗があるということ。
コインマッププラットフォームのデータによれば、ビットコイン決済（仮想通貨決済）を受け入れている企業の数は過去6年間で700％以上増加しているといいます。
オンラインストアが仮想通貨決済に対して前向きで、それを受け入れているという研究結果は、「仮想通貨は投機のみに使用されている」という主張に対しての反論となる結果に。
ビットコイン決済（仮想通貨決済）の受入率に関して、コインマップのデータによれば、ビットコイン決済（仮想通貨決済）を受け入れている企業は2013年の1789社に対し、2019年2月現在では1万4346社と8倍以上も増加しています。
仮想通貨を取り入れている人が、一般投資家だけでなく、企業にも広がりをみせていることがわかる結果となりました。
出典： KASPERSKY LAB
BTC採用ヒートマップは、ヨーロッパやアメリカを中心に、南アメリカにも大きく進出していることがわかります。
日本付近も黄色やオレンジの色がついているため、世界から見ても仮想通貨への関心が大きさが感じられます。
ビットコイン（仮想通貨）決済の店舗導入例
2018年秋にはアメリカの自動車ディーラーPost Oak Motor Cars（ポストオークモーターカーズ）がビットコイン（BTC）とビットコインキャッシュ（BCH）による決済受け付けを追加。
カナダにあるBirks Group（バークスグループ）のジュエリーストアのオンラインストアがビットコイン決済の受け付けを開始したことが報じられました。
ブラジルではスーパーマーケットのオアシススーペルメルカドスが2018年12月に仮想通貨決済の受け付けを開始すると、映画館も2019年からビットコイン決済を受け付け開始。
オンライン百科事典として有名なWikipedia（ウィキペディア）もビットコインとビットコインキャッシュでの寄付が可能となりました。
世界で仮想通貨決済が徐々に広がりを見せています。
日本における他の導入店舗については下記の記事をご覧下さい。
この先も、日本を含めた世界各国で仮想通貨決済の導入が広がりを見せていくものと思われます。
どの国のどの企業がどんなサービスで仮想通貨決済を受け入れるのか、今後の動向に注目です。
【参考文献】
